東映(9605)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 83億2100万
- 2009年3月31日 +29.17%
- 107億4800万
- 2009年12月31日 -43.66%
- 60億5500万
- 2010年3月31日 +42.76%
- 86億4400万
- 2010年6月30日 -72.88%
- 23億4400万
- 2010年9月30日 +96.5%
- 46億600万
- 2010年12月31日 +78.01%
- 81億9900万
- 2011年3月31日 +26.19%
- 103億4600万
- 2011年6月30日 -75.94%
- 24億8900万
- 2011年9月30日 +160.35%
- 64億8000万
- 2011年12月31日 +53.56%
- 99億5100万
- 2012年3月31日 +25.47%
- 124億8600万
- 2012年6月30日 -78.76%
- 26億5200万
- 2012年9月30日 +115.57%
- 57億1700万
- 2012年12月31日 +90.27%
- 108億7800万
- 2013年3月31日 +29.4%
- 140億7600万
- 2013年6月30日 -71.62%
- 39億9500万
- 2013年9月30日 +63.75%
- 65億4200万
- 2013年12月31日 +47.81%
- 96億7000万
- 2014年3月31日 +22.45%
- 118億4100万
- 2014年6月30日 -73.54%
- 31億3300万
- 2014年9月30日 +85.48%
- 58億1100万
- 2014年12月31日 +52.3%
- 88億5000万
- 2015年3月31日 +24.87%
- 110億5100万
- 2015年6月30日 -61.99%
- 42億
- 2015年9月30日 +136.12%
- 99億1700万
- 2015年12月31日 +30.71%
- 129億6300万
- 2016年3月31日 +23.73%
- 160億3900万
- 2016年6月30日 -79.73%
- 32億5100万
- 2016年9月30日 +174.5%
- 89億2400万
- 2016年12月31日 +49.5%
- 133億4100万
- 2017年3月31日 +30.89%
- 174億6200万
- 2017年6月30日 -70.08%
- 52億2400万
- 2017年9月30日 +81.22%
- 94億6700万
- 2017年12月31日 +43.49%
- 135億8400万
- 2018年3月31日 +28.6%
- 174億6900万
- 2018年6月30日 -66.25%
- 58億9600万
- 2018年9月30日 +83.12%
- 107億9700万
- 2018年12月31日 +59.79%
- 172億5300万
- 2019年3月31日 +33.14%
- 229億7000万
- 2019年6月30日 -74.01%
- 59億6900万
- 2019年9月30日 +127.34%
- 135億7000万
- 2019年12月31日 +32.46%
- 179億7500万
- 2020年3月31日 +22.41%
- 220億300万
- 2020年6月30日 -88.57%
- 25億1600万
- 2020年9月30日 +112.64%
- 53億5000万
- 2020年12月31日 +83.35%
- 98億900万
- 2021年3月31日 +32.5%
- 129億9700万
- 2021年6月30日 -71.26%
- 37億3500万
- 2021年9月30日 +174.54%
- 102億5400万
- 2021年12月31日 +36.96%
- 140億4400万
- 2022年3月31日 +26.82%
- 178億1000万
- 2022年6月30日 -74.05%
- 46億2200万
- 2022年9月30日 +316.05%
- 192億3000万
- 2022年12月31日 +50.49%
- 289億3900万
- 2023年3月31日 +25.57%
- 363億3900万
- 2023年6月30日 -84.57%
- 56億800万
- 2023年9月30日 +164.62%
- 148億4000万
- 2023年12月31日 +49.52%
- 221億8900万
- 2024年3月31日 +32.24%
- 293億4200万
- 2024年6月30日 -72.58%
- 80億4500万
- 2024年9月30日 +141.4%
- 194億2100万
- 2024年12月31日 +30.54%
- 253億5200万
- 2025年3月31日 +38.67%
- 351億5500万
- 2025年6月30日 -78.03%
- 77億2300万
- 2025年9月30日 +155.25%
- 197億1300万
- 2025年12月31日 +40.91%
- 277億7700万
個別
- 2008年3月31日
- 46億4200万
- 2009年3月31日 +40.22%
- 65億900万
- 2010年3月31日 -14.67%
- 55億5400万
- 2011年3月31日 -5.58%
- 52億4400万
- 2012年3月31日 +2.25%
- 53億6200万
- 2013年3月31日 +24.84%
- 66億9400万
- 2014年3月31日 -12.74%
- 58億4100万
- 2015年3月31日 -7.62%
- 53億9600万
- 2016年3月31日 -5.47%
- 51億100万
- 2017年3月31日 -9.31%
- 46億2600万
- 2018年3月31日 -16.19%
- 38億7700万
- 2019年3月31日 +17.08%
- 45億3900万
- 2020年3月31日 -7.47%
- 42億
- 2021年3月31日
- -4億3400万
- 2022年3月31日
- 6億8000万
- 2023年3月31日 +785.44%
- 60億2100万
- 2024年3月31日 -39.48%
- 36億4400万
- 2025年3月31日 -75.71%
- 8億8500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/25 15:30
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。報告セグメントの利益は営業利益をベースとした数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△3,591百万円には、セグメント間取引消去△113百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△3,477百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額63,660百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産72,073百万円、セグメント間の債権債務相殺消去額△8,413百万円が含まれております。
※全社資産の主なものは、当社の余資運用資金、長期投資資金及び管理部門に係る資産等であります。
(3)減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない有形固定資産及び無形固定資産の取得額であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/25 15:30 - #3 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
- 当社は、2024年5月15日開催の取締役会において、「東映会館(本社ビル)」再開発及び本社移転について決議しました。再開発及び本社移転に伴い利用見込みがなくなる固定資産については、移転予定日までの期間で減価償却が完了するよう耐用年数を短縮し、将来にわたり変更しております。2025/06/25 15:30
この変更により、従来の方法に比べて、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益がそれぞれ484百万円減少しております。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。報告セグメントの利益は営業利益をベースとした数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/25 15:30 - #5 役員報酬(連結)
- b 賞与2025/06/25 15:30
当社が持続的成長を目指していくにあたり業務執行の成果を測る上で適切であることから、各事業年度の当社の単体当期純利益及び連結営業利益等に連動する制度とします。個々の取締役の年間賞与額は、役位別の賞与標準額に各事業年度の計画策定時の目標値の達成率等により決まる支給率を乗じることにより、0%~110%の範囲内で変動するものとし、年2回に分けて支給するものとします。
c 業績連動型株式報酬 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ・売上構成比率における海外割合が50%2025/06/25 15:30
・営業利益 ベースラインとして250億~400億円
・ROE8%以上 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況下で当社グループは、映像関連事業を中心により一層のコンテンツ事業の強化及び効率的な活用を図り、堅実な営業施策に努めました。2025/06/25 15:30
その結果、売上高は1,799億2千2百万円、営業利益は351億5千5百万円、経常利益は399億9千2百万円となり、また、特別利益として投資有価証券売却益を、特別損失として投資有価証券評価損等を計上いたしまして、親会社株主に帰属する当期純利益は157億2千2百万円となりました。