ウィルソン・ラーニングワールドワイド(9610)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -1233万
- 2009年3月31日 -515.52%
- -7592万
- 2009年12月31日 -743.01%
- -6億4005万
- 2010年3月31日
- -4億7233万
- 2010年6月30日
- -2億7982万
- 2010年9月30日 -49.84%
- -4億1927万
- 2010年12月31日
- -4億776万
- 2011年3月31日
- -3億8999万
- 2011年6月30日
- -7733万
- 2011年9月30日
- -3200万
- 2011年12月31日
- 1097万
- 2012年3月31日 +874.23%
- 1億691万
- 2012年6月30日 -87.95%
- 1288万
- 2012年9月30日 +460.3%
- 7218万
- 2012年12月31日 +93.52%
- 1億3968万
- 2013年3月31日 +98.75%
- 2億7763万
- 2013年6月30日
- -1822万
- 2013年9月30日
- 5504万
- 2013年12月31日 -18.48%
- 4487万
- 2014年3月31日 +157.53%
- 1億1556万
- 2014年6月30日
- -3295万
- 2014年9月30日
- 7678万
- 2014年12月31日 -3.62%
- 7400万
- 2015年3月31日 -5.45%
- 6997万
- 2015年6月30日
- -1927万
- 2015年9月30日
- -1141万
- 2015年12月31日 -1.94%
- -1163万
- 2016年3月31日
- 1億5275万
- 2016年6月30日 -96.45%
- 541万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 9119万
- 2016年12月31日 +51.64%
- 1億3828万
- 2017年3月31日 +122.45%
- 3億760万
- 2017年6月30日
- -7930万
- 2017年9月30日 -51.42%
- -1億2008万
- 2017年12月31日
- -9305万
- 2018年3月31日
- 2億4549万
- 2018年6月30日
- -8445万
- 2018年9月30日 -57.28%
- -1億3282万
- 2018年12月31日 -48.28%
- -1億9695万
- 2019年3月31日
- 606万
- 2019年6月30日
- -1億6204万
- 2019年9月30日 -68.49%
- -2億7301万
- 2019年12月31日 -30.94%
- -3億5748万
- 2020年3月31日 -36.14%
- -4億8669万
- 2020年6月30日
- -3億234万
- 2020年9月30日 -82.3%
- -5億5116万
- 2020年12月31日 -16.03%
- -6億3949万
- 2021年3月31日 -20.41%
- -7億7003万
- 2021年6月30日
- -1億6405万
- 2021年9月30日 -113.49%
- -3億5023万
- 2021年12月31日 -24.44%
- -4億3584万
- 2022年3月31日 -22.84%
- -5億3537万
- 2022年6月30日
- -1億6911万
- 2022年9月30日 -49.86%
- -2億5344万
- 2022年12月31日
- -2億3206万
- 2023年3月31日
- 1億4616万
- 2023年6月30日
- -1億6863万
- 2023年9月30日 -75.38%
- -2億9576万
- 2023年12月31日 -32.87%
- -3億9297万
- 2024年3月31日 -41.6%
- -5億5646万
- 2024年6月30日
- -1億4615万
- 2024年9月30日 -37.17%
- -2億48万
- 2024年12月31日 -54.93%
- -3億1060万
- 2025年3月31日 -26.82%
- -3億9391万
- 2025年6月30日
- -1億651万
- 2025年9月30日
- 454万
- 2025年12月31日
- -6183万
- 2026年3月31日 -14.39%
- -7073万
個別
- 2008年3月31日
- -1747万
- 2009年3月31日
- 4838万
- 2010年3月31日
- -2億6888万
- 2011年3月31日 -76.1%
- -4億7351万
- 2012年3月31日
- -4742万
- 2013年3月31日
- 5689万
- 2014年3月31日
- -6653万
- 2015年3月31日
- -6481万
- 2016年3月31日
- -6433万
- 2017年3月31日
- -2357万
- 2018年3月31日
- 1532万
- 2019年3月31日
- -1億2979万
- 2020年3月31日 -133.42%
- -3億297万
- 2021年3月31日 -24.72%
- -3億7787万
- 2022年3月31日
- -1億7124万
- 2023年3月31日
- -1億4225万
- 2024年3月31日
- -9464万
- 2025年3月31日 -73.09%
- -1億6381万
- 2026年3月31日
- -5019万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/30 14:04
利益 前連結会計年度 当連結会計年度 セグメント間取引消去 183,853 277,007 連結財務諸表の営業損失(△) △393,918 △70,733 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2026年2月に発表しました、当社とアリゾナ州立大学サンダーバード・グローバル経営大学院との共同プログラム開発のスキームも進捗しており、今後さらに新しい取組が強化されていく中で、当社グループへの引合い機会もより拡大していくものと考えております。2026/06/30 14:04
このような環境下、当連結会計年度において日本の売上高は大型案件受注により増加、ウィルソン・ラーニング コーポレーション(米国)の売上高は順調に増加傾向で推移しました(なお、ウィルソン・ラーニング コーポレーション(米国)の売上高は、ウィルソン・ラーニング ヨーロッパ LTD.(イギリス)からの業務移管を受けて増加しております)。当連結会計年度においてはグループ全体で売上高は前期比で大幅増となり、販売費及び一般管理費はコスト削減効果も現れ全体として減少したものの、一部、過年度の連結財務諸表訂正に関連する費用が引き続き発生したことなどから、最終的に営業損失を計上いたしました。
日本及び海外での当連結会計年度の実績は下記となります。 - #3 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
- (継続企業の前提に関する事項)2026/06/30 14:04
当社は、2020年3月期以降売上高が著しく減少し、重要な営業損失、経常損失及び当期純損失を計上しております。当事業年度においては、日本の国内HRD事業売上高は前事業年度に比べ増加し、子会社からのロイヤリティ収入が増加したものの、重要な営業損失50,194千円、経常損失69,839千円及び当期純損失91,657千円を計上しました。
このような状況のなか、今後追加の運転資金調達の重要性がさらに増すことが想定されますが、現時点では金融機関等からの新たな資金調達について見通しが得られている状況にはありません。これらの状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。このような状況の解消を図るべく、当社は、以下の諸施策を遂行することにより、収益構造の改善及び財務基盤の安定化に取り組んでおります。 - #4 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
- (継続企業の前提に関する事項)2026/06/30 14:04
当社グループは、前連結会計年度においては、営業損失393,918千円、経常損失385,372千円、親会社株主に帰属する当期純損失386,041千円、マイナスの営業キャッシュ・フロー348,282千円を計上しました。また、当連結会計年度においては、前連結会計年度に比べ、売上高は回復傾向にあるものの、重要な営業損失70,733千円、経常損失91,977千円、親会社株主に帰属する当期純損失140,227千円を計上しました。
このような状況のなか、今後追加の運転資金調達の重要性がさらに増すことが想定されますが、現時点では金融機関等からの新たな資金調達について見通しが得られている状況にはありません。これらの状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。このような状況の解消を図るべく、当社グループは、以下の諸施策を遂行することにより、収益構造の改善及び財務基盤の安定化に取り組んでおります。 - #5 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- (継続企業の前提に関する重要事象等)2026/06/30 14:04
当社グループは、前連結会計年度においては、営業損失393,918千円、経常損失385,372千円、親会社株主に帰属する当期純損失386,041千円、マイナスの営業キャッシュ・フロー348,282千円を計上しました。また、当連結会計年度においては、前連結会計年度に比べ、売上高は回復傾向にあるものの重要な営業損失70,733千円、経常損失91,977千円、親会社株主に帰属する当期純損失140,227千円を計上しました。
このような状況のなか、今後追加の運転資金調達の重要性がさらに増すことが想定されますが、現時点では金融機関等からの新たな資金調達について見通しが得られている状況にはありません。これらの状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。このような状況の解消を図るべく、当社グループは、以下の諸施策を遂行することにより、収益構造の改善及び財務基盤の安定化に取り組んでおります。