東京個別指導学院（4745）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2020年2月29日
- 212億6135万
- 2020年5月31日 -89.96%
- 21億3447万
- 2020年8月31日 +283.52%
- 81億8609万
- 2020年11月30日 +58.27%
- 129億5583万
- 2021年2月28日 +47.75%
- 191億4213万
- 2021年5月31日 -77.42%
- 43億2250万
- 2021年8月31日 +151.94%
- 108億9007万
- 2021年11月30日 +45.35%
- 158億2916万
- 2022年2月28日 +42.11%
- 224億9524万
- 2022年5月31日 -81.11%
- 42億4825万
- 2022年8月31日 +146.5%
- 104億7211万
- 2022年11月30日 +46.28%
- 153億1825万
- 2023年2月28日 +42.25%
- 217億9007万
- 2023年5月31日 -81.29%
- 40億7674万
- 2023年8月31日 +153.7%
- 103億4278万
- 2023年11月30日 +46.93%
- 151億9627万
- 2024年2月29日 +42.54%
- 216億6125万
- 2024年5月31日 -80.5%
- 42億2326万
- 2024年8月31日 +149.07%
- 105億1882万
- 2024年11月30日 +47.94%
- 155億6108万
- 2025年2月28日 +42.55%
- 221億8236万
- 2025年5月31日 -79.26%
- 46億139万
- 2025年8月31日 +154.64%
- 117億1712万
個別
- 2009年2月28日
- 156億2390万
- 2009年11月30日 -32.67%
- 105億1983万
- 2010年2月28日 +40.92%
- 148億2478万
- 2010年5月31日 -81.23%
- 27億8299万
- 2010年8月31日 +137.59%
- 66億1200万
- 2010年11月30日 +46.47%
- 96億8436万
- 2011年2月28日 +41.8%
- 137億3241万
- 2011年5月31日 -83.43%
- 22億7503万
- 2011年8月31日 +159.26%
- 58億9836万
- 2011年11月30日 +48.45%
- 87億5601万
- 2012年2月29日 +43.59%
- 125億7245万
- 2012年5月31日 -79.82%
- 25億3698万
- 2012年8月31日 +144.4%
- 62億50万
- 2012年11月30日 +47.02%
- 91億1567万
- 2013年2月28日 +42.8%
- 130億1746万
- 2013年5月31日 -79.73%
- 26億3849万
- 2013年8月31日 +153.5%
- 66億8867万
- 2013年11月30日 +48.48%
- 99億3133万
- 2014年2月28日 +44.22%
- 143億2297万
- 2014年5月31日 -79.96%
- 28億7003万
- 2014年8月31日 +156.25%
- 73億5448万
- 2014年11月30日 +48.14%
- 108億9462万
- 2015年2月28日 +44.27%
- 157億1778万
- 2015年5月31日 -80.64%
- 30億4280万
- 2015年8月31日 +159.85%
- 79億678万
- 2015年11月30日 +48.96%
- 117億7778万
- 2016年2月29日 +45.14%
- 170億9423万
- 2016年5月31日 -80.96%
- 32億5497万
- 2016年8月31日 +154.83%
- 82億9454万
- 2016年11月30日 +48.76%
- 123億3921万
- 2017年2月28日 +45.14%
- 179億928万
- 2017年5月31日 -80.86%
- 34億2841万
- 2017年8月31日 +160.14%
- 89億1881万
- 2017年11月30日 +48.58%
- 132億5144万
- 2018年2月28日 +44.7%
- 191億7528万
- 2018年5月31日 -80.81%
- 36億7994万
- 2018年8月31日 +157.35%
- 94億7038万
- 2018年11月30日 +48.71%
- 140億8357万
- 2019年2月28日 +44.83%
- 203億9709万
- 2019年5月31日 -81.43%
- 37億8677万
- 2019年8月31日 +159.32%
- 98億2002万
- 2019年11月30日 +48.61%
- 145億9361万
- 2020年2月29日 +45.69%
- 212億6135万
- 2021年2月28日 -10.47%
- 190億3465万
- 2022年2月28日 +17.2%
- 223億921万
- 2023年2月28日 -3.24%
- 215億8672万
- 2024年2月29日 -0.61%
- 214億5539万
- 2025年2月28日 +2.31%
- 219億5015万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/05/29 15:29
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (千円) 10,518,823 22,182,368 税金等調整前中間(当期)純利益 (千円) 70,362 1,511,080 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 【セグメント情報】2025/05/29 15:29
当社グループの報告セグメントは個別指導塾事業のみであり、その他の事業の売上高、セグメント利益等の金額は合計額に占める割合が僅少であるため、記載を省略しております。
【関連情報】 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/05/29 15:29
外部顧客への売上のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、該当事項はありません。 - #4 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1) 売上高2025/05/29 15:29
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #5 役員報酬（連結）
- 基本報酬は前期までの実績及び各期の役割期待を勘案し、役員報酬テーブルを適用し決定しております。基本報酬は、12等分し、毎月支給いたします。なお、当事業年度は80%で算定しております。2025/05/29 15:29
業績連動賞与については、上記ポリシーの業績目標達成への貢献意識を高めることを期待し、売上高・営業利益それぞれにおいて、予算及び前年実績に対する達成率を算出し、取締役指名・報酬委員会にて当該達成率に応じた支給率を0%～210%の範囲で決定しております。なお、その算定に用いた業績指標に関する実績は以下のとおりであり、当事業年度は20%で算定しております。
株式報酬については、2025年4月11日開催の取締役会において導入を決議し、2025年5月28日開催の第42回定時株主総会において承認されました。基準値 当事業年度の実績(百万円) 当事業年度の連結業績予想(百万円) 前事業年度の連結業績(百万円) 売上高 22,200 21,661 22,182 営業利益 1,540 1,608 1,598 - #6 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 社グループに対して製品又はサービスを提供している取引先グループ(直接の取引先が属する連結グループに属する者。)であって、 直近事業年度における当社グループへの当該取引先グループの取引額が1億円又は当該取引先グループの連結売上高の2%のいずれか高い方の額を超える者。2025/05/29 15:29
- #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当社グループは、マーケティング改革を推進し、受験学年からの問合せの増加による入会者数の増加に加え、当社の強みである、熱心な講師の一人ひとりに寄り添う学習サポートと、コミュニケーション精度の向上により退会者数が低下したことで、総在籍者数が伸長し、業績が好転しております。2025/05/29 15:29
当社グループは、継続的な成長を目指しており、収益性の観点から翌期の予想連結売上高及び連結営業利益を客観的な経営指標として位置付けております。現時点における2026年2月期の当社グループの予想連結売上高及び連結営業利益は、次のとおりであります。
(3) 経営環境(単位:百万円) 経営指標 2026年2月期(予想) 売上高 24,050 営業利益 1,635 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 費用面につきましては、システム保守費用・外注費の削減、講師の適正配置の推進などコスト削減に取組む一方で、教室設備増強の費用、積極的なマーケティング投資、優秀な講師人財獲得に向けた求人費、人財投資など、教室現場への投資を積極的に行いました。2025/05/29 15:29
その結果、当連結会計年度の業績は、売上高は22,182百万円と前年同期と比べ521百万円(2.4%)の増収となりました。営業利益は1,598百万円と前年同期と比べ10百万円(0.6%)の減益となりました。経常利益は1,605百万円と前年同期と比べ9百万円(0.6%)の減益となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は賃上げ促進税制の適用により1,039百万円と前年同期と比べ79百万円(8.3%)の増益となりました。
なお、当社グループの主たる事業は個別指導塾事業であり、その他の事業の売上高、セグメント利益等の金額は合計額に占める割合が僅少であるため、記載を省略しております。 - #9 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1 製品及びサービスごとの情報2025/05/29 15:29
単一のサービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #10 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- ② 主要な仮定2025/05/29 15:29
実質価額の著しい低下とは、関係会社の財政状態の悪化により、実質価額が取得原価に比べて概ね50%以上低下した場合と定めております。実質価額は、純資産額に超過収益力等を加味したものです。超過収益力等には、将来の事業計画に対する経営者の見積り要素が含まれております。具体的には主としてHRBC株式会社の売上高であり、将来の研修受注獲得予測や研修を提供するための講師採用数等に基づいております。
③ 翌事業年度の財務諸表に与える影響 - #11 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ② 主要な仮定2025/05/29 15:29
当該のれん及び顧客関係資産から得られる将来キャッシュ・フローの見積りにおける主要な仮定は、主としてHRBC株式会社の売上高であり、将来の研修受注獲得予測や既存顧客の取引継続期間、研修を提供するための講師採用数等に基づき策定しております。
③ 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響 - #12 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）
- (2) 承継する部門の経営成績(2024年3月期)2025/05/29 15:29
(3) 分割又は承継する資産、負債の項目及び帳簿価格売上高 1,156百万円 営業利益 △175百万円
現時点では詳細を精査中であり、確定しておりません。 - #13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/05/29 15:29
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表の「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
