- 2375
- 2026/09/07
- 時価
- 49億円
- PER 予
- 88.72倍
- 2010年以降
- 赤字-55.89倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.65倍
- 2010年以降
- 0.37-8.74倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0.9%
- ROE 予
- 1.86%
- ROA 予
- 0.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ギグワークス(2375)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年10月31日
- 11億1671万
- 2009年10月31日 +1.01%
- 11億2801万
- 2010年10月31日 +176.93%
- 31億2377万
- 2011年1月31日 -5.08%
- 29億6517万
- 2011年4月30日 +1.77%
- 30億1755万
- 2011年7月31日 -73.58%
- 7億9726万
- 2011年10月31日 -19.03%
- 6億4552万
- 2012年1月31日 -11.06%
- 5億7409万
- 2012年4月30日 -1.38%
- 5億6616万
- 2012年7月31日 -15.59%
- 4億7791万
- 2012年10月31日 -3.26%
- 4億6231万
- 2013年1月31日 +2.54%
- 4億7404万
- 2013年4月30日 +27.56%
- 6億468万
- 2013年7月31日 +13.3%
- 6億8510万
- 2013年10月31日 -5.09%
- 6億5024万
- 2014年1月31日 -0.93%
- 6億4417万
- 2014年4月30日 -6.1%
- 6億489万
- 2014年7月31日 -2.99%
- 5億8681万
- 2014年10月31日 +0.75%
- 5億9124万
- 2015年1月31日 +1%
- 5億9715万
- 2015年4月30日 +10.98%
- 6億6269万
- 2015年7月31日 -6.44%
- 6億2001万
- 2015年10月31日 +33.52%
- 8億2784万
- 2016年1月31日 +37.63%
- 11億3936万
- 2016年4月30日 +2.84%
- 11億7170万
- 2016年7月31日 -5.58%
- 11億635万
- 2016年10月31日 +14.03%
- 12億6153万
- 2017年1月31日 -0.19%
- 12億5918万
- 2017年4月30日 +8.36%
- 13億6450万
- 2017年7月31日 +1.35%
- 13億8288万
- 2017年10月31日 +49.38%
- 20億6575万
- 2018年1月31日 -4.86%
- 19億6544万
- 2018年4月30日 -1.62%
- 19億3367万
- 2018年7月31日 +2.39%
- 19億7983万
- 2018年10月31日 +1.67%
- 20億1294万
- 2019年1月31日 +3.13%
- 20億7590万
- 2019年4月30日 -1.11%
- 20億5287万
- 2019年7月31日 -1.15%
- 20億2922万
- 2019年10月31日 +11.44%
- 22億6136万
- 2020年1月31日 +6.64%
- 24億1160万
- 2020年4月30日 -0.21%
- 24億646万
- 2020年7月31日 +1.73%
- 24億4807万
- 2020年10月31日 +9.28%
- 26億7513万
- 2021年1月31日 +9.98%
- 29億4222万
- 2021年4月30日 +11.5%
- 32億8044万
- 2021年7月31日 -2.36%
- 32億307万
- 2021年10月31日 +3.8%
- 33億2491万
- 2022年1月31日 -1.46%
- 32億7637万
- 2022年4月30日 -0.53%
- 32億5906万
- 2022年7月31日 +19.26%
- 38億8667万
- 2022年10月31日 +1.54%
- 39億4658万
- 2023年1月31日 -0.47%
- 39億2800万
- 2023年4月30日 -1.27%
- 38億7828万
- 2023年7月31日 -25.49%
- 28億8955万
- 2023年10月31日 +2.73%
- 29億6849万
- 2024年1月31日 -2.97%
- 28億8019万
- 2024年4月30日 +0.26%
- 28億8756万
- 2024年7月31日 -5.9%
- 27億1727万
- 2024年10月31日 -6.82%
- 25億3204万
- 2025年1月31日 -2.97%
- 24億5686万
- 2025年4月30日 +2.29%
- 25億1308万
- 2025年7月31日 -4.55%
- 23億9864万
- 2025年10月31日 -6.21%
- 22億4968万
- 2026年1月31日 +11.38%
- 25億573万
- 2026年4月30日 +1.03%
- 25億3143万
個別
- 2008年10月31日
- 28億4333万
- 2009年10月31日 -10.49%
- 25億4511万
- 2010年10月31日 +7.79%
- 27億4335万
- 2011年10月31日 -24.05%
- 20億8362万
- 2012年10月31日 -6.35%
- 19億5124万
- 2013年10月31日 +3.3%
- 20億1563万
- 2014年10月31日 -1.09%
- 19億9369万
- 2015年10月31日 +25.53%
- 25億266万
- 2016年10月31日 +31.1%
- 32億8108万
- 2017年10月31日 +24.03%
- 40億6937万
- 2018年10月31日 +14.08%
- 46億4229万
- 2019年10月31日 +1.91%
- 47億3079万
- 2020年10月31日 +6.39%
- 50億3287万
- 2021年10月31日 +0.58%
- 50億6226万
- 2022年10月31日 +24.9%
- 63億2282万
- 2023年10月31日 -23.48%
- 48億3825万
- 2024年10月31日 -20.56%
- 38億4371万
- 2025年10月31日 -14.26%
- 32億9569万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.「セグメント利益又は損失(△)」は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/09/11 16:14
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2023/09/11 16:14
- #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2023/09/11 16:14
(固定資産に係る重要な減損損失) - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、原則として、各セグメントを基準としてグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。2023/09/11 16:14
オンデマンドエコノミー事業用資産については、新規事業に伴うソフトウェア開発費や、関連する商標権などの資産でありましたが、当該新規事業についての収益化の見通しが立たないことから当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。また、株式会社GALLUSYSについては、事業全体の収益性についても見込めないことから、共用資産である固定資産についても当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。
なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、使用価値を零としております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、当第3四半期連結累計期間における当社グループの売上高は199億96百万円(前年同期比24.5%増)、営業利益は17百万円(前年同期比94.5%減)、経常利益は19百万円(前年同期比94.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純損失は9億56百万円(前第3四半期連結累計期間は1億89百万円の利益)となりました。2023/09/11 16:14
なお、固定資産の減損損失2億55百万円及び子会社株式の減損処理に伴うのれん償却額3億79百万円を特別損失に計上しております。また、税効果会計における企業分類の変更に伴い、繰延税金資産3億5百万円を取り崩しております。
(注)ギグ・エコノミーとは、インターネット等を通じて単発・短期の仕事を受注する働き方やそれによって成立する経済活動のことを言います。近年、グローバルに使われるようになった用語で、ネット仲介の配車サービスや宅配サービスなどが有名です。一般的にギグ・エコノミーは、個人の働き方が多様化した一つの形態であり、日本国内においても、働き方改革、副業・兼業の定着化に伴い、今後は仕事を仲介・サポートする当社のようなプラットフォーム提供企業の役割がより重要になると考えております。