博報堂DY HD(2433)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 250億700万
- 2009年3月31日 -39.95%
- 150億1600万
- 2010年3月31日 -59.14%
- 61億3600万
- 2011年3月31日 +132.5%
- 142億6600万
- 2012年3月31日 +38.9%
- 198億1600万
- 2013年3月31日 +32.82%
- 263億1900万
- 2014年3月31日 +28.87%
- 339億1600万
- 2015年3月31日 +8.57%
- 368億2100万
- 2016年3月31日 +22.2%
- 449億9400万
- 2017年3月31日 +5.04%
- 472億6100万
- 2018年3月31日 +10.42%
- 521億8700万
- 2019年3月31日 +25.3%
- 653億9200万
- 2020年3月31日 -15.69%
- 551億3100万
- 2021年3月31日 -18.32%
- 450億3300万
- 2022年3月31日 +59.09%
- 716億4200万
- 2023年3月31日 -22.66%
- 554億900万
- 2024年3月31日 -38.12%
- 342億8800万
- 2025年3月31日 +9.6%
- 375億8100万
- 2026年3月31日 +18.88%
- 446億7500万
個別
- 2008年3月31日
- 53億3500万
- 2009年3月31日 -4.67%
- 50億8600万
- 2010年3月31日 -20.04%
- 40億6700万
- 2011年3月31日 -31.89%
- 27億7000万
- 2012年3月31日 +43.57%
- 39億7700万
- 2013年3月31日 +13.98%
- 45億3300万
- 2014年3月31日 +89.76%
- 86億200万
- 2015年3月31日 +36.83%
- 117億7000万
- 2016年3月31日 +13.85%
- 134億
- 2017年3月31日 +37.07%
- 183億6800万
- 2018年3月31日 -5.41%
- 173億7400万
- 2019年3月31日 +4.83%
- 182億1300万
- 2020年3月31日 +16.16%
- 211億5600万
- 2021年3月31日 -3.41%
- 204億3500万
- 2022年3月31日 -23.99%
- 155億3200万
- 2023年3月31日 +45.82%
- 226億4800万
- 2024年3月31日 +3.39%
- 234億1500万
- 2025年3月31日 -39.39%
- 141億9100万
- 2026年3月31日 +24.95%
- 177億3100万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 収益 13,102百万円2026/06/25 13:40
営業利益 372百万円
(概算額の算定方法) - #2 役員報酬(連結)
- ・ 「年次賞与」は、各取締役に設定された基準額(「年額報酬」の1/12)に賞与係数を乗じたものに、各取締役の単年度の成果に対する評価を加減算して支給します。2026/06/25 13:40
・ 連結のれん償却前営業利益を主な指標とし、その他の指標として、連結損益計算書における経常利益及び税金等調整前当期純利益等を勘案いたします。
・ 賞与係数は、目標達成時を100%として、0%~200%の範囲で変動するものとしております。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2026/06/25 13:40
上記に掲げた中期経営目標の達成に向け、掲げた中期基本戦略に則り、グループの変革を着実に進め、中長期での大きな成長と、企業価値の向上を目指してまいります。(注1) 調整後のれん償却前営業利益年平均成長率とは、メルカリ株売却益を除いた主力事業における企業買収によって生じるのれんの償却額等を除外して算出される連結営業利益をもとに、2024年3月期の実績を基準とした、2025年3月期の実績から2027年3月期までの3年間の年平均成長率のこと。 (注2) 調整後売上総利益年平均成長率とは、メルカリ株売却益を除いた主力事業における連結売上総利益をもとに、2024年3月期の実績を基準とした、2025年3月期の実績から2027年3月期までの3年間の年平均成長率のこと。 (注3) 調整後のれん償却前オペレーティング・マージン=調整後のれん償却前営業利益÷調整後連結売上総利益 (注4) 企業買収によって生じるのれんの償却額等を除外して算出される親会社株主に帰属する当期純利益÷自己資本(期首・期末平均) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 収益面におきましては、国内外で進めた収益性向上策が奏功して、調整後(注4)売上総利益は、通期で前年同期比2.4%増加となり、調整後売上総利益率についても1.1ポイント上昇しております。2026/06/25 13:40
利益面につきましては、国内においては、下期の売上総利益の強い伸長により、調整後のれん償却前営業利益が前年から70億98百万円増加し881億47百万円(同8.8%増加)、海外においては、費用コントロール施策の効果により、のれん償却前営業利益が前年から27億69百万円増加し85億47百万円(同47.9%増加)となり、その結果、営業利益は前年同期から大幅に増加し、前年同期比18.9%の増益となり、特に下期における売上総利益の伸長が増益に大きく寄与いたしました。
以上の結果、国内外で実施した構造改革関連費用を含む特別損失105億59百万円を計上いたしましたが、営業利益の増益がこれを補い、親会社株主に帰属する当期純利益は167億75百万円(同60億6百万円増加)となりました。