ヤーマン(6630)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年4月30日
- 10億6234万
- 2009年7月31日 -49%
- 5億4185万
- 2009年10月31日 +68.05%
- 9億1060万
- 2010年1月31日 +25.56%
- 11億4333万
- 2010年4月30日 +46.13%
- 16億7069万
- 2010年7月31日 -71.05%
- 4億8367万
- 2010年10月31日 +85.55%
- 8億9745万
- 2011年1月31日 +51%
- 13億5512万
- 2011年4月30日 +27.27%
- 17億2469万
- 2011年7月31日 -53.39%
- 8億390万
- 2011年10月31日 +44.65%
- 11億6287万
- 2012年1月31日 -16.75%
- 9億6808万
- 2012年4月30日 +87.11%
- 18億1137万
- 2012年7月31日 -77.64%
- 4億506万
- 2012年10月31日 +21.53%
- 4億9227万
- 2013年1月31日 -57.49%
- 2億926万
- 2013年4月30日 +232.11%
- 6億9497万
- 2013年7月31日
- -5億6364万
- 2013年10月31日
- -2億4532万
- 2014年1月31日 -25.54%
- -3億797万
- 2014年4月30日
- 3億7310万
- 2014年7月31日 -97.19%
- 1048万
- 2014年10月31日 +734.13%
- 8744万
- 2015年1月31日 +0.55%
- 8792万
- 2015年4月30日 +636.82%
- 6億4782万
- 2015年7月31日 -23.29%
- 4億9695万
- 2015年10月31日 +24.4%
- 6億1820万
- 2016年1月31日 +19.85%
- 7億4093万
- 2016年4月30日 +38.8%
- 10億2842万
- 2016年7月31日 +7.67%
- 11億735万
- 2016年10月31日 +108.91%
- 23億1333万
- 2017年1月31日 +24.14%
- 28億7174万
- 2017年4月30日 +21.99%
- 35億327万
- 2017年7月31日 -52.94%
- 16億4878万
- 2017年10月31日 +100.88%
- 33億1204万
- 2018年1月31日 +38.39%
- 45億8345万
- 2018年4月30日 +17.5%
- 53億8566万
- 2018年7月31日 -58.36%
- 22億4238万
- 2018年10月31日 +88.79%
- 42億3334万
- 2019年1月31日 +18.43%
- 50億1370万
- 2019年4月30日 +13.79%
- 57億508万
- 2019年7月31日 -86.84%
- 7億5092万
- 2019年10月31日 +129.21%
- 17億2122万
- 2020年1月31日 +33.12%
- 22億9122万
- 2020年4月30日 +9.3%
- 25億432万
- 2020年7月31日 -33.46%
- 16億6637万
- 2020年10月31日 +141.63%
- 40億2649万
- 2021年1月31日 +35.19%
- 54億4353万
- 2021年4月30日 +12.37%
- 61億1680万
- 2021年7月31日 -52.12%
- 29億2901万
- 2021年10月31日 +34.03%
- 39億2582万
- 2022年1月31日 +53.02%
- 60億748万
- 2022年4月30日 +14.54%
- 68億8067万
- 2022年7月31日 -74.07%
- 17億8411万
- 2022年10月31日 +200.83%
- 53億6712万
- 2023年1月31日 +6.42%
- 57億1190万
- 2023年4月30日 +7.4%
- 61億3481万
- 2023年7月31日 -72.71%
- 16億7436万
- 2023年10月31日 +34.14%
- 22億4607万
- 2024年1月31日 -17.71%
- 18億4823万
- 2024年4月30日 -77.48%
- 4億1627万
- 2024年7月31日 -53.4%
- 1億9400万
- 2024年10月31日 +231.44%
- 6億4300万
- 2025年1月31日 +27.06%
- 8億1700万
- 2025年4月30日 -23.13%
- 6億2800万
- 2025年7月31日
- -8億3000万
- 2025年10月31日 -39.76%
- -11億6000万
- 2025年12月31日
- -7億1800万
個別
- 2009年4月30日
- 9億6990万
- 2010年4月30日 +68.65%
- 16億3569万
- 2011年4月30日 +2.33%
- 16億7384万
- 2012年4月30日 +4.11%
- 17億4264万
- 2013年4月30日 -64.62%
- 6億1660万
- 2014年4月30日 -56.87%
- 2億6592万
- 2015年4月30日 +132.51%
- 6億1831万
- 2016年4月30日 +81.51%
- 11億2230万
- 2017年4月30日 +218.87%
- 35億7867万
- 2018年4月30日 +53.31%
- 54億8639万
- 2019年4月30日 +10.17%
- 60億4427万
- 2020年4月30日 -52.2%
- 28億8910万
- 2021年4月30日 +121.84%
- 64億910万
- 2022年4月30日 +8.92%
- 69億8088万
- 2023年4月30日 -6.92%
- 64億9813万
- 2024年4月30日 -86.76%
- 8億6016万
- 2025年4月30日 +34.04%
- 11億5300万
- 2025年12月31日
- -1億6000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益の調整額△7,531百万円には、セグメント間取引消去31百万円、各報告セグメントに配分していない全社費△7,562百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費であります。2025/07/25 11:43
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.当社グループは、報告セグメントに資産を配分していないため、「セグメント資産」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」の記載を省略しております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、先端電子部門、株式会社forty-four等を含んでおります。
2.セグメント利益の調整額△5,418百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用になります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.当社グループは、報告セグメントに資産を配分していないため、「セグメント資産」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」の記載を省略しております。2025/07/25 11:43 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失その他の項目の金額の算定方法2025/07/25 11:43
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの金額であります。セグメント間の内部利益及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 国内では、2024年8月に連結子会社化した株式会社forty-fourで、美容健康機器の新商品の販売を開始いたしました。また、2025年4月に、銀座旗艦店での単月売上が、過去最高を記録いたしました。海外では、2025年1月に、当社として初の中東進出となるサウジアラビアでの展開を開始しました。2025/07/25 11:43
海外部門で、中国国内の化粧品市場全体の低迷の影響を受けたことや、国内部門で、直販でのコロナ禍後の外出型消費傾向の影響を受けたこと及び利益最大化のための広告投資抑制により、国内商戦期における売上の引き上げが未達になったこと等から、当連結会計年度の売上高は25,040百万円(前連結会計年度比21.8%減)と前連結会計年度を下回りました。利益最大化のための広告投資抑制を図りましたが、売上高の減少に加え、円安による仕入価格の上昇による影響等から、営業利益は628百万円(前連結会計年度比50.9%増)、経常利益は310百万円(前連結会計年度比69.3%減)となりました。また、当連結会計年度に関係会社株式売却益961百万円を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は706百万円(前連結会計年度比77.5%増)となりました。
国内の直販部門については、連結子会社化したforty-four社においてインフォマーシャル強化策を進めました。その結果、利益最大化のための広告投資抑制による売上への影響はあったものの来期以降に向けたグループでの直販部門の成長に期待できる体制構築が整いました。