3686 ディー・エル・イー

3686
2026/03/17
時価
49億円
PER 予
26.07倍
2014年以降
赤字-120.98倍
(2014-2025年)
PBR
3.42倍
2014年以降
1.04-57.6倍
(2014-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
13.12%
ROA 予
9.03%
資料
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ディー・エル・イー(3686)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2015年9月30日
-2093万
2015年12月31日 -179.1%
-5842万
2016年3月31日
-5249万
2016年6月30日 -3.21%
-5418万
2016年9月30日
5550万
2016年12月31日
-4572万
2017年3月31日 -190.94%
-1億3303万
2017年6月30日 -194.07%
-3億9119万
2017年9月30日
1億11万
2017年12月31日 +22.23%
1億2236万
2018年3月31日 +34.73%
1億6486万
2018年6月30日 -43.68%
9285万
2018年9月30日 +20.74%
1億1210万
2018年12月31日 -86.08%
1560万
2019年3月31日 +299.08%
6227万
2019年6月30日
-1億15万
2019年9月30日
-7009万
2019年12月31日 -177.99%
-1億9485万
2020年3月31日 -126.33%
-4億4102万
2020年6月30日
-1億7545万
2020年9月30日 -99.61%
-3億5021万
2020年12月31日 -34.54%
-4億7120万
2021年3月31日 -9.29%
-5億1499万
2021年6月30日
-1億2201万
2021年9月30日 -66.03%
-2億257万
2021年12月31日 -39.79%
-2億8317万
2022年3月31日 -1.78%
-2億8822万
2022年6月30日
-1億3529万
2022年9月30日 -65.27%
-2億2360万
2022年12月31日 -42.05%
-3億1763万
2023年3月31日 -8.5%
-3億4462万
2023年6月30日
-1億6807万
2023年9月30日 -83.56%
-3億851万
2023年12月31日 -48.14%
-4億5703万
2024年3月31日 -44.08%
-6億5851万
2024年6月30日
-1億9253万
2024年9月30日 -67.57%
-3億2262万
2024年12月31日 -48.08%
-4億7774万
2025年3月31日 -2.41%
-4億8924万
2025年6月30日
-2億2245万
2025年9月30日 -51.89%
-3億3790万
2025年12月31日 -21.47%
-4億1043万

個別

2013年6月30日
3901万
2013年12月31日 +353.62%
1億7696万
2014年3月31日 +40.67%
2億4894万
2014年6月30日 -17.93%
2億430万
2014年9月30日
-2006万
2014年12月31日
1億118万
2015年3月31日 +147.45%
2億5037万
2015年6月30日
-4936万
2015年9月30日
2626万
2015年12月31日 +380.73%
1億2624万
2016年3月31日 +47.07%
1億8567万
2016年6月30日 -98.36%
304万
2017年6月30日
-2億7477万
2018年6月30日
-1919万
2019年6月30日 -999.99%
-3億1603万
2020年3月31日 -39.47%
-4億4075万
2021年3月31日
-4億3581万
2022年3月31日
-2億3237万
2023年3月31日 -43.2%
-3億3276万
2024年3月31日 -40.64%
-4億6798万
2025年3月31日
-4億574万

有報情報

#1 事業等のリスク
(5) 継続企業の前提に関する重要事象等について
当社グループは、営業損失および営業キャッシュ・フローのマイナスが継続しており、また当連結会計年度において重要な当期純損失を計上しております。このような状況は、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が生じていると認識しております。
当社グループは、このような状況を早期に解消すべく、以下の通り具体的対応策を講じております。
2025/06/30 13:14
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度においては、既存IPを活用したプロモーション施策の営業活動に加え、外部IPとの連携による制作委員会の組成、新規IPの開発等による収益源の多角化を推進し、IPのライフサイクルに即した事業構造を模索いたしました。
以上の結果、当連結会計年度における売上高は1,978,904千円(前連結会計年度比16.0%増)、営業損失は489,248千円(前連結会計年度は営業損失658,517千円)、経常損失は394,463千円(前連結会計年度は経常損失659,977千円)、親会社株主に帰属する当期純損失は728,502千円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失562,129千円)となっております。
なお、当社グループは、ファスト・エンタテインメント事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載はしておりません。
2025/06/30 13:14
#3 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する注記)
当社は、営業損失が継続しており、また当事業年度において重要な当期純損失を計上しております。このような状況は、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が生じていると認識しております。
当社は、このような状況を早期に解消すべく、以下の通り具体的対応策を講じております。
2025/06/30 13:14
#4 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する注記)
当社グループは、営業損失および営業キャッシュ・フローのマイナスが継続しており、また当連結会計年度において重要な当期純損失を計上しております。このような状況は、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が生じていると認識しております。
当社グループは、このような状況を早期に解消すべく、以下の通り具体的対応策を講じております。
2025/06/30 13:14
#5 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
続企業の前提に関する重要事象等について
当社グループは、営業損失および営業キャッシュ・フローのマイナスが継続しており、また当連結会計年度において重要な当期純損失を計上しております。このような状況は、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が生じていると認識しております。
当社グループは、このような状況を早期に解消すべく、以下の通り具体的対応策を講じております。
2025/06/30 13:14

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