3221 ヨシックス HD

3221
2026/07/07
時価
336億円
PER 予
14.11倍
2015年以降
赤字-36.17倍
(2015-2026年)
PBR
2.51倍
2015年以降
1.82-8.13倍
(2015-2026年)
配当 予
0.99%
ROE 予
17.76%
ROA 予
13.7%
資料
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ヨシックス HD(3221)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2021年3月31日
96億9700万
2021年6月30日 -85.66%
13億9013万
2021年9月30日 +70.14%
23億6511万
2021年12月31日 +159.61%
61億4003万
2022年3月31日 +39.76%
85億8149万
2022年6月30日 -54.68%
38億8923万
2022年9月30日 +99.46%
77億5728万
2022年12月31日 +58.76%
123億1546万
2023年3月31日 +38.76%
170億8943万
2023年6月30日 -70.51%
50億3962万
2023年9月30日 +103.67%
102億6433万
2023年12月31日 +54.16%
158億2305万
2024年3月31日 +33.46%
211億1730万
2024年6月30日 -73.67%
55億6103万
2024年9月30日 +102.34%
112億5223万
2024年12月31日 +52.42%
171億5010万
2025年3月31日 +33.56%
229億507万
2025年6月30日 -73.77%
60億749万
2025年9月30日 +107.09%
124億4119万
2025年12月31日 +56.11%
194億2195万
2026年3月31日 +33.43%
259億1429万

個別

2014年3月31日
76億3965万
2014年9月30日 -43.62%
43億715万
2014年12月31日 +53.87%
66億2755万
2015年3月31日 +35.83%
90億188万
2015年6月30日 -72.42%
24億8304万
2015年9月30日 +109.68%
52億654万
2015年12月31日 +56.09%
81億2664万
2016年3月31日 +35.05%
109億7526万
2016年6月30日 -73.01%
29億6197万
2016年9月30日 +106.64%
61億2074万
2016年12月31日 +54.11%
94億3295万
2017年3月31日 +34.79%
127億1451万
2017年6月30日 -71.5%
36億2344万
2017年9月30日 +106.38%
74億7813万
2017年12月31日 +55.01%
115億9163万
2018年3月31日 +35.3%
156億8321万
2018年6月30日 -72.83%
42億6144万
2018年9月30日 +103.62%
86億7705万
2018年12月31日 +53.95%
133億5804万
2019年3月31日 +34.26%
179億3439万
2019年6月30日 -74.35%
46億28万
2019年9月30日 +101.76%
92億8136万
2019年12月31日 +52.65%
141億6810万
2020年3月31日 +32.05%
187億908万
2020年6月30日 -93.36%
12億4260万
2020年9月30日 +246.36%
43億388万
2020年12月31日 +82.34%
78億4759万
2021年3月31日 +1%
79億2576万
2025年3月31日 +188.99%
229億500万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(千円)12,441,19625,914,296
税金等調整前中間(当期)純利益(千円)1,613,3173,030,647
2026/06/23 15:03
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2 地域ごとの情報
2026/06/23 15:03
#3 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
2026/06/23 15:03
#4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
事業の種類別 (単位:千円)
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
その他の収益--
外部顧客への売上高22,905,07725,914,296
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項(4)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。
2026/06/23 15:03
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1) 売上高
本邦以外のサービスの区分の外部顧客への売上高がありませんので、記載を省略しております。
2026/06/23 15:03
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループは、飲食事業の各業態及び建装事業の生産性を高め、収益及び利益の増大に努めております。特に新規出店に要するイニシャルコストの抑制を図り、いかに早く回収するかに注力して常にキャッシュ・フローを意識した経営を行い、結果としてフリー・キャッシュ・フローの増大を目指した経営を実施してまいります。
また、店舗を運営する上で、負担となる固定費を徹底的に抑えることに努め、各店舗が確実に利益を生む体制の構築に努めていき、中期的には売上高経常利益率が、恒常的に10.0%超となるように尽力してまいります。
(4) 経営環境
2026/06/23 15:03
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、2025年7月1日に株式会社甲羅が運営する和食料理店「海老どて食堂」1店舗の飲食事業を、当社連結子会社の株式会社ヨシックスフーズが事業譲受しました。名古屋駅近接の地下街「エスカ地下街」にて、名古屋名物でもある「海老フライ」、店舗オリジナルの味噌ソース「どて味噌ソース」を主力商品とする飲食店舗で、地元顧客、国内外からの旅行客等、幅広い層に利用されています。現状の当社グループでは手掛けていない業態であり、当社グループの飲食チェーンとしての幅を広げ、グループ全体としての価値向上に繋がると考えております。
飲食事業の主力業態である「や台ずし」業態は新規出店20店舗を実施し、店舗数が363店舗(フランチャイズ含む)、総店舗数の90.5%を占め、当業態の売上高は23,711百万円となりました。手仕込み餃子を売りにした「ひとくち餃子の頂」業態は新規出店6店舗を実施し、店舗数が15店舗、総店舗数の3.7%を占め、当業態の売上高は551百万円となりました。均一低価格居酒屋である「ニパチ」業態は、店舗数が11店舗、総店舗数の2.7%を占め、当業態の売上高は466百万円となりました。
以上の結果、店舗数につきましては、新規出店28店舗、退店9店舗を実施し、当連結会計年度末の店舗数は401店舗舗(フランチャイズ含む)となりました。その上で、当連結会計年度における売上高は25,914百万円(前年同期比13.1%増)、営業利益は2,995百万円(前年同期比28.6%増)、経常利益は3,283百万円(前年同期比28.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は2,025百万円(前年同期比15.2%増)となりました。
2026/06/23 15:03
#8 製品及びサービスごとの情報(連結)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2026/06/23 15:03
#9 連結子会社の数及び主要な連結子会社の名称(連結)
結子会社の数
5社
主要な連結子会社の名称
株式会社ヨシックスフーズ
株式会社ヨシオカ建装
株式会社ヨシックスキャピタル
芝産業株式会社
ワンダフードイノベーション株式会社
2.非連結子会社の名称等
台湾ヨシックス股扮有限公司
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財産及び損益の状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性に乏しいものであり、連結の範囲から除外しております。2026/06/23 15:03
#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財産及び損益の状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性に乏しいものであり、連結の範囲から除外しております。
3.持分法の適用に関する事項
2026/06/23 15:03
#11 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
飲食事業においては、燃料価格高騰、物価高による光熱費を始めとした営業費用の増加の影響により、前連結会計年度及び当連結会計年度の営業損益がマイナスとなっている店舗について減損の兆候が認められました。減損の兆候が認められた店舗については、飲食事業における事業計画に基づく割引前将来キャッシュ・フローの総額と資産の帳簿価額を比較することによって、減損損失の認識の要否の判定を行っております。
飲食事業の事業計画は今後の施策や市場動向等により売上高が増加するという仮定を採用しております。
なお、事業計画の見直しが必要と判断された場合には、翌連結会計年度の減損損失に影響を与える可能性があります。
2026/06/23 15:03
#12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2026/06/23 15:03

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