大林組（1802）の建物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 452億6500万
- 2009年3月31日 -16.35%
- 378億6500万
- 2010年3月31日 -39.15%
- 230億4000万
- 2011年3月31日 +59.15%
- 366億6800万
- 2012年3月31日 -5.56%
- 346億3100万
- 2013年3月31日 +6.43%
- 368億5900万
- 2014年3月31日 -11.57%
- 325億9600万
- 2015年3月31日 +8.92%
- 355億300万
- 2016年3月31日 -1.63%
- 349億2400万
- 2017年3月31日 +21.64%
- 424億8100万
- 2018年3月31日 +14.53%
- 486億5300万
- 2019年3月31日 +26.96%
- 617億6800万
- 2020年3月31日 -3.2%
- 597億9300万
- 2021年3月31日 -21.08%
- 471億9000万
- 2022年3月31日 +12.61%
- 531億4100万
- 2023年3月31日 +7.02%
- 568億6900万
- 2024年3月31日 +22.53%
- 696億8400万
- 2025年3月31日 -4%
- 668億9500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 帳簿価額には建設仮勘定は含まない。2025/06/19 16:20
2 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借している。賃借料は8,671百万円であり、土地の面積については、( )内に外書きで示している。
3 土地(賃借中のものを含む。)の面積中[ ]内は、連結会社以外へ賃貸中のもので内書きしている。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/19 16:20
当社及び国内連結子会社は主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物は定額法)を採用している。
また、在外連結子会社は主として定額法を採用している。 - #3 保有目的の変更による固定資産から販売用不動産への振替に関する注記（連結）
- ※12 固定資産として保有していた下記の資産を保有目的の変更により、販売用不動産に振り替えている。2025/06/19 16:20
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物・構築物(純額) 4,196百万円 21,516百万円 機械、運搬具及び工具器具備品(純額) 95 414 - #4 担保に供している資産の注記（連結）
- (1) 担保に供している資産は、次のとおりである。2025/06/19 16:20
(注) 投資有価証券のうち4,875百万円(前連結会計年度は4,640百万円)は、関連会社の債務の担保目的で差し入れたものである。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 流動資産(その他) -百万円 850百万円 建物・構築物(純額) 1,935 1,865 機械、運搬具及び工具器具備品(純額) 17,948 16,611
上記資産のうち、工場財団抵当に供している資産 - #5 有価証券明細表（連結）
- 2025/06/19 16:20
【債券】銘 柄 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 三井不動産㈱ 6,001,100 7,984 東京建物㈱ 591,300 1,493 平和不動産㈱ 238,900 1,122
- #6 株式の保有状況（連結）
- している。2025/06/19 16:20
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1 上記銘柄には、非上場株式を含めていない。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 7,984 12,895 東京建物㈱ 591,300 591,300 ・同社株式は主に国内建築事業における収益の維持・向上のため保有している。 無 1,493 1,556
2 「*」は、当該銘柄の貸借対照表計上額が当社の資本金額の100分の1以下であり、かつ貸借対照表計上 - #7 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/19 16:20
減損損失を認識した開発事業用不動産、開発目的に用途を変更した不動産、賃貸事業用不動産、販売目的に用途を変更した不動産、アスファルトプラント設備及び遊休不動産は、それぞれ個別の物件毎にグルーピングしている。用 途 種 類 場 所 件 数 開発事業用不動産 土地及び建物等 東京都 1件 開発目的に用途を変更した不動産 土地及び建物等 福岡県 他 2件 賃貸事業用不動産 建物等 東京都 1件 販売目的に用途を変更した不動産 土地及び建物等 宮城県 他 3件 アスファルトプラント設備 土地及び建物等 埼玉県 1件 遊休不動産 土地及び建物等 静岡県 他 2件
不動産価格の下落及び収益性の低下等により、上記の資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(4,832百万円)として特別損失に計上した。その内訳は、次のとおりである。 - #8 特別目的会社の債務等に関する注記（連結）
- (2) 上記のノンリコース借入金に対応する当該特別目的会社の資産の金額は、次のとおりである。2025/06/19 16:20
(注)1 上記には、「※9 担保資産及び担保付債務」に記載の金額の一部が含まれている。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 固定資産 建物・構築物(純額) 2,875 4,356 機械、運搬具及び工具器具備品(純額) 16,101 27,292
2 連結財務諸表上相殺消去されている子会社株式を当該特別目的会社の債務の担保目的で差し入 - #9 研究開発活動
- 鉄骨造の耐火建築物において柱・梁を木質化する場合、従来は鉄骨にロックウール吹付などの耐火被覆を施していたが、耐火被覆材を木材に置き換えていくことが可能となれば、2050年のカーボンニュートラルに向け、木材利用のさらなる促進が期待できる。2025/06/19 16:20
本工法では、中高層建築で使用頻度の高い角形鋼管にヒノキやスギのCLT・集成材を被覆し、その内側に強化石こうボードによる耐火層を設けることで、木材使用量を増やしながら耐火性を確保している。耐火被覆ユニットは工場で製作し現場で簡単に取り付けられるため施工時間を短縮でき、解体も容易であるため木材のリユースやリサイクルも可能である。また、従来のロックウール吹付工法と同等のコストで、約5倍のCO2固定化効果を期待できる。今回、90分耐火の大臣認定を取得したことにより、建物の最上階から9層分の範囲で同工法を鋼管柱に適用することが可能となった。
③ 高精度な計測が可能なAI配筋自動検査システムを開発 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (注)繰越工事のうち主なもの2025/06/19 16:20
発注者 工事名称 東日本旅客鉄道㈱ TAKANAWA GATEWAY CITY THE LINKPILLAR 2 三菱地所㈱㈱TBSホールディングス 赤坂二・六丁目地区開発計画(B工区)既存建物地下解体工事及び新築工事他 三菱地所㈱ (仮称)天神1-7計画 既存建物地下解体工事及び新築工事 東日本高速道路㈱ 横浜環状南線 公田インターチェンジ工事 - #11 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法を採用している。2025/06/19 16:20
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
