1758 太洋基礎工業

1758
2026/06/23
時価
59億円
PER 予
10.25倍
2010年以降
2.8-28.81倍
(2010-2026年)
PBR
0.5倍
2010年以降
0.2-0.95倍
(2010-2026年)
配当 予
2.66%
ROE 予
4.91%
ROA 予
3.71%
資料
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太洋基礎工業(1758)の売上高 - 機械製造販売等事業の推移 - 全期間

【期間】

個別

2013年1月31日
1918万
2014年10月31日 +22.74%
2355万
2015年1月31日 ±0%
2355万
2015年4月30日 -98.3%
40万
2015年7月31日 +895.5%
398万
2015年10月31日 +443.19%
2163万
2016年1月31日 ±0%
2163万
2016年7月31日 -77.81%
480万
2016年10月31日 +71.88%
825万
2017年1月31日 ±0%
825万
2017年4月30日 -95.27%
39万
2017年7月31日 ±0%
39万
2017年10月31日 ±0%
39万
2018年1月31日 +338.46%
171万
2018年4月30日 +78.65%
305万
2018年7月31日 +29.13%
394万
2018年10月31日 ±0%
394万
2019年1月31日 ±0%
394万
2019年7月31日 -75.92%
95万
2019年10月31日 +999.99%
3941万
2020年1月31日 +5.59%
4162万
2020年4月30日 -95.18%
200万
2020年7月31日 +19.99%
240万
2020年10月31日 +313.13%
994万
2021年1月31日 +224.26%
3224万
2021年7月31日 -80.52%
628万
2021年10月31日 +2.13%
641万
2022年1月31日 ±0%
641万
2022年4月30日 -45.09%
352万
2022年7月31日 +77.37%
624万
2022年10月31日 +11.37%
695万
2023年1月31日 +9.14%
759万
2024年1月31日 -20.98%
600万
2024年7月31日 -56.67%
260万
2025年1月31日 +81.77%
472万
2025年7月31日 +55.48%
734万
2026年1月31日 ±0%
734万

有報情報

#1 その他、財務諸表等(連結)
当事業年度における半期情報等
中間会計期間当事業年度
売上高(千円)7,500,69214,511,488
税引前中間(当期)純利益(千円)390,976619,792
2026/04/22 9:00
#2 セグメント情報等、財務諸表(連結)
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントごとの会計処理の方法は「重要な会計方針」における記載と同一であります。また、報告セグメントの利益は、損益計算書の営業利益と一致しております。
2026/04/22 9:00
#3 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2026/04/22 9:00
#4 事業の内容
3 【事業の内容】
当社は特殊土木工事等事業、住宅関連工事事業、環境関連工事事業、建築事業、機械製造販売等事業及び再生可能エネルギー等事業の6分野での事業活動を展開しております。
当社の事業に係わる位置付け及び事業内容は次のとおりであります。
2026/04/22 9:00
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントごとの会計処理の方法は「重要な会計方針」における記載と同一であります。また、報告セグメントの利益は、損益計算書の営業利益と一致しております。2026/04/22 9:00
#6 報告セグメントの概要
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
セグメント別事業事 業 内 容事業区分
(4)建築事業建物建築、リフォーム業、不動産開発事業など
(5)機械製造販売等事業建設機械の製造販売等に係る事業機械製造販売
(6)再生可能エネルギー等事業太陽光発電売電収入、その他再生可能エネルギー等収入売電
2026/04/22 9:00
#7 売上高、地域ごとの情報
売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/04/22 9:00
#8 従業員の状況(連結)
2026年1月31日現在
セグメントの名称従業員数(名)
建築事業17
機械製造販売等事業2
再生可能エネルギー等事業1
(注) 従業員は就業人員であります。
(2) 従業員数、平均年齢、平均勤続年数及び平均年間給与
2026/04/22 9:00
#9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
その基本方針の下に「人財の確保・育成(技術の伝承)」と「更なるイノベーション」の基本戦略を実行することで今後の成長に繋げてまいります。
経営数値目標としては、計画の最終年度第61期(2028年1月期)に売上高150億円、営業利益7.5億円、ROE(自己資本利益率)6%、DOE(株主資本配当率)1.5%を設定いたしました。なお、当社の株主資本コストは4.5~5.9%(CAPMベース)と認識しています。
また、非数値目標では、「建設業の新3K(給与・休暇・希望)を体感できる職場づくり」と「生産性の向上・環境負荷低減の新工法を研究開発し社会に必要な職場づくり」を設定いたしました。
2026/04/22 9:00
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
営成績に関する分析
当社の受注高、売上高、受注残の関連推移(2022年1月期~2026年1月期)は、次のとおりであります。
なお、単品受注生産である建設業では、受注したが売上に至っていない受注残高も重要な経営指標であるため、いわゆる下支え的な営業財産として「見える化・可視化」しております。
2026/04/22 9:00

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