森永乳業（2264）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 78億1000万
- 2009年3月31日 +47.55%
- 115億2400万
- 2009年12月31日 +57.22%
- 181億1800万
- 2010年3月31日 -5.61%
- 171億200万
- 2010年6月30日 -69.42%
- 52億3000万
- 2010年9月30日 +173.59%
- 143億900万
- 2010年12月31日 +32.01%
- 188億9000万
- 2011年3月31日 +0.14%
- 189億1700万
- 2011年6月30日 -72.03%
- 52億9100万
- 2011年9月30日 +107.62%
- 109億8500万
- 2011年12月31日 +20.72%
- 132億6100万
- 2012年3月31日 -0.58%
- 131億8400万
- 2012年6月30日 -72.92%
- 35億7000万
- 2012年9月30日 +169.38%
- 96億1700万
- 2012年12月31日 +12.86%
- 108億5400万
- 2013年3月31日 -6.34%
- 101億6600万
- 2013年6月30日 -56.58%
- 44億1400万
- 2013年9月30日 +118.35%
- 96億3800万
- 2013年12月31日 +21.14%
- 116億7500万
- 2014年3月31日 +2.63%
- 119億8200万
- 2014年6月30日 -82.49%
- 20億9800万
- 2014年9月30日 +145.66%
- 51億5400万
- 2014年12月31日 +35.08%
- 69億6200万
- 2015年3月31日 -2.26%
- 68億500万
- 2015年6月30日 -34.65%
- 44億4700万
- 2015年9月30日 +127.34%
- 101億1000万
- 2015年12月31日 +41.36%
- 142億9100万
- 2016年3月31日 +0.18%
- 143億1700万
- 2016年6月30日 -49.04%
- 72億9600万
- 2016年9月30日 +114.24%
- 156億3100万
- 2016年12月31日 +44.02%
- 225億1100万
- 2017年3月31日 -6.27%
- 210億9900万
- 2017年6月30日 -61.76%
- 80億6900万
- 2017年9月30日 +109.13%
- 168億7500万
- 2017年12月31日 +29.61%
- 218億7100万
- 2018年3月31日 -0.86%
- 216億8400万
- 2018年6月30日 -69.47%
- 66億2100万
- 2018年9月30日 +123.92%
- 148億2600万
- 2018年12月31日 +41.02%
- 209億700万
- 2019年3月31日 +6.81%
- 223億3100万
- 2019年6月30日 -68.19%
- 71億300万
- 2019年9月30日 +124.68%
- 159億5900万
- 2019年12月31日 +43.4%
- 228億8500万
- 2020年3月31日 +10.81%
- 253億5900万
- 2020年6月30日 -71.1%
- 73億2800万
- 2020年9月30日 +131.15%
- 169億3900万
- 2020年12月31日 +44.43%
- 244億6500万
- 2021年3月31日 +17.99%
- 288億6700万
- 2021年6月30日 -65.86%
- 98億5400万
- 2021年9月30日 +110.37%
- 207億3000万
- 2021年12月31日 +33.2%
- 276億1300万
- 2022年3月31日 +7.89%
- 297億9200万
- 2022年6月30日 -78.89%
- 62億8900万
- 2022年9月30日 +132.47%
- 146億2000万
- 2022年12月31日 +39.95%
- 204億6000万
- 2023年3月31日 +17%
- 239億3900万
- 2023年6月30日 -59.71%
- 96億4500万
- 2023年9月30日 +116.24%
- 208億5600万
- 2023年12月31日 +34.33%
- 280億1500万
- 2024年3月31日 -0.63%
- 278億3900万
- 2024年6月30日 -69.57%
- 84億7200万
- 2024年9月30日 +106.55%
- 174億9900万
- 2024年12月31日 +45.66%
- 254億8900万
- 2025年3月31日 +16.36%
- 296億5800万
- 2025年6月30日 -70.21%
- 88億3500万
- 2025年9月30日 +135.48%
- 208億500万
- 2025年12月31日 +47.47%
- 306億8100万
個別
- 2008年3月31日
- 24億7500万
- 2009年3月31日 +169.9%
- 66億8000万
- 2010年3月31日 +56%
- 104億2100万
- 2011年3月31日 +2.47%
- 106億7800万
- 2012年3月31日 -48.97%
- 54億4900万
- 2013年3月31日 -56.4%
- 23億7600万
- 2014年3月31日 +23.78%
- 29億4100万
- 2015年3月31日
- -2億6700万
- 2016年3月31日
- 66億5400万
- 2017年3月31日 +71.93%
- 114億4000万
- 2018年3月31日 +25.46%
- 143億5300万
- 2019年3月31日 -7.35%
- 132億9800万
- 2020年3月31日 +1.88%
- 135億4800万
- 2021年3月31日 +7.96%
- 146億2700万
- 2022年3月31日 -4.44%
- 139億7800万
- 2023年3月31日 -69.05%
- 43億2600万
- 2024年3月31日 +124.18%
- 96億9800万
- 2025年3月31日 +33.48%
- 129億4500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に本社設備等に係る投資額であります。2025/06/25 14:00
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に本社設備等に係る投資額であります。2025/06/25 14:00
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/25 14:00
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場価格に基づいております。 - #4 役員報酬（連結）
- 2 金銭報酬内の業績連動報酬に係る指標の目標及び実績は以下の通りです。2025/06/25 14:00
3 譲渡制限付株式報酬は、2024年7月18日開催の取締役会決議に基づき、取締役7名に普通株式23,800株を割り当てたものです。評価指標 目標(2024年3月期) 実績(2024年3月期) 全社グループ業績 連結売上高 5,500億円 5,470億円 連結営業利益 200億円 278億円 ROE 23.1% 24.5%
4 重要な使用人給与相当額はありません。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 「中期経営計画2025-28」最終年度目標(2029年3月期)2025/06/25 14:00
2029年3月期目標 対2025年3月期増減額 対2025年3月期増減率 2025年3月期実績 連結売上高 6,300億円 688億円 12.3% 5,612億円 連結営業利益 440億円 143億円 48.4% 297億円 売上高営業利益率 7% - - 5.3% 
3.2026年3月期業績見通し
国内においては、雇用・所得環境の改善のもと緩やかな景気回復が続くことが期待される一方、物価上昇による家計や企業への影響は今後も継続すると考えられ、引き続き国内外の情勢の動向を注視する必要があります。当社グループにおいても、原材料・エネルギー価格および物流コストや人件費のさらなる上昇の影響が見込まれます。これに対し、引き続き価格改定の浸透に努めるほか、利益率の高い事業や商品の拡大によるプロダクトミックスの改善、グループ全体でのコストの見直しなどをさらに推進させるなどの対応を図ってまいります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- こうした取り組みの結果、当社グループの連結売上高は増収となりました。栄養・機能性食品事業および主力食品事業においては、ビバレッジ、アイスなどの価格改定効果や、機能性ヨーグルト、「マウントレーニア」などの高付加価値商品の提供に努めました。底堅い需要や価格改定効果を背景としたBtoB事業の増収などもあり、全体でも増収となりました。2025/06/25 14:00
連結の営業利益では、原料価格や物流費、人件費など各種オペレーションコストを中心に、引き続きコストアップの影響を受けました。これに対し価格改定や利益率の高い事業や商品の拡大によるプロダクトミックスの改善、グループ全体でのコストの見直しなどをより一層推進しました。海外事業はMILEI社が下期に入り好調に転じたことに加え菌体の貢献などにより通期では増益となり、グループ全体でも増益となりました。
また、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、投資有価証券(政策保有株式)および固定資産(土地)の売却などによる特別利益の計上の一方、前第1四半期に東京工場跡地売却による特別利益として657億円を計上したことなどや海外子会社における減損損失の計上などにより大きく減益となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
