大倉工業(4221)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- -9億4200万
- 2009年12月31日
- 10億7300万
- 2010年3月31日 -65.8%
- 3億6700万
- 2010年6月30日 +143.32%
- 8億9300万
- 2010年9月30日 +38.07%
- 12億3300万
- 2010年12月31日 +63.42%
- 20億1500万
- 2011年3月31日 -74.69%
- 5億1000万
- 2011年6月30日 +195.69%
- 15億800万
- 2011年9月30日 +16.58%
- 17億5800万
- 2011年12月31日 +38.68%
- 24億3800万
- 2012年3月31日 -82.03%
- 4億3800万
- 2012年6月30日 +114.38%
- 9億3900万
- 2012年9月30日 +54.31%
- 14億4900万
- 2012年12月31日 +73.71%
- 25億1700万
- 2013年3月31日 -91.86%
- 2億500万
- 2013年6月30日 +367.32%
- 9億5800万
- 2013年9月30日 +46.24%
- 14億100万
- 2013年12月31日 +43.47%
- 20億1000万
- 2014年3月31日 -75.32%
- 4億9600万
- 2014年6月30日 +169.76%
- 13億3800万
- 2014年9月30日 +23.62%
- 16億5400万
- 2014年12月31日 +26.96%
- 21億
- 2015年3月31日 -88.14%
- 2億4900万
- 2015年6月30日 +374.3%
- 11億8100万
- 2015年9月30日 +45.13%
- 17億1400万
- 2015年12月31日 +37.34%
- 23億5400万
- 2016年3月31日 -67.37%
- 7億6800万
- 2016年6月30日 +176.3%
- 21億2200万
- 2016年9月30日 +63.29%
- 34億6500万
- 2016年12月31日 +35.93%
- 47億1000万
- 2017年3月31日 -70.15%
- 14億600万
- 2017年6月30日 +122.05%
- 31億2200万
- 2017年9月30日 +41.45%
- 44億1600万
- 2017年12月31日 +31.09%
- 57億8900万
- 2018年3月31日 -82.81%
- 9億9500万
- 2018年6月30日 +127.64%
- 22億6500万
- 2018年9月30日 +35.72%
- 30億7400万
- 2018年12月31日 +38.39%
- 42億5400万
- 2019年3月31日 -72.52%
- 11億6900万
- 2019年6月30日 +84.6%
- 21億5800万
- 2019年9月30日 +31.74%
- 28億4300万
- 2019年12月31日 +30.81%
- 37億1900万
- 2020年3月31日 -75.72%
- 9億300万
- 2020年6月30日 +123.81%
- 20億2100万
- 2020年9月30日 +34.34%
- 27億1500万
- 2020年12月31日 +57.86%
- 42億8600万
- 2021年3月31日 -58.33%
- 17億8600万
- 2021年6月30日 +85.78%
- 33億1800万
- 2021年9月30日 +38.46%
- 45億9400万
- 2021年12月31日 +11.52%
- 51億2300万
- 2022年3月31日 -83.66%
- 8億3700万
- 2022年6月30日 +162.13%
- 21億9400万
- 2022年9月30日 +39.61%
- 30億6300万
- 2022年12月31日 +23.11%
- 37億7100万
- 2023年3月31日 -72.47%
- 10億3800万
- 2023年6月30日 +133.53%
- 24億2400万
- 2023年9月30日 +52.48%
- 36億9600万
- 2023年12月31日 +34.09%
- 49億5600万
- 2024年3月31日 -75.81%
- 11億9900万
- 2024年6月30日 +93.66%
- 23億2200万
- 2024年9月30日 +36.99%
- 31億8100万
- 2024年12月31日 +43.48%
- 45億6400万
- 2025年3月31日 -63.23%
- 16億7800万
- 2025年6月30日 +110.19%
- 35億2700万
- 2025年9月30日 +32.83%
- 46億8500万
- 2025年12月31日 +32.02%
- 61億8500万
個別
- 2008年12月31日
- -20億6700万
- 2009年12月31日
- -11億4400万
- 2010年12月31日
- 2億3900万
- 2011年12月31日 +170.71%
- 6億4700万
- 2012年12月31日 +8.96%
- 7億500万
- 2013年12月31日 +55.89%
- 10億9900万
- 2014年12月31日 +26.02%
- 13億8500万
- 2015年12月31日 -12.42%
- 12億1300万
- 2016年12月31日 +92.5%
- 23億3500万
- 2017年12月31日 +63.94%
- 38億2800万
- 2018年12月31日 -28.24%
- 27億4700万
- 2019年12月31日 -31.74%
- 18億7500万
- 2020年12月31日 +28.05%
- 24億100万
- 2021年12月31日 +54.94%
- 37億2000万
- 2022年12月31日 -39.41%
- 22億5400万
- 2023年12月31日 -8.65%
- 20億5900万
- 2024年12月31日 -17.73%
- 16億9400万
- 2025年12月31日 +63.75%
- 27億7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益の調整額△2,579百万円には、セグメント間取引消去△6百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△2,572百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。2026/03/23 16:01
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.セグメント資産の調整額18,506百万円の主なものは、親会社本社の管理部門及びR&Dセンターに係る資産等であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ホテル事業、情報処理システム開発事業ならびに不動産賃貸事業等を含んでおります。
2.セグメント利益の調整額△2,859百万円には、セグメント間取引消去17百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△2,877百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.セグメント資産の調整額17,510百万円の主なものは、親会社本社の管理部門及びR&Dセンターに係る資産等であります。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,051百万円は、本社管理施設等の設備投資額であります。2026/03/23 16:01 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2026/03/23 16:01
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失ベースの数値であります。
セグメント間の売上高は、一般的に妥当な取引価額に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 前中期経営計画は、経営ビジョンNext10(2030)での2030年のありたい姿「要素技術を通じて、新たな価値を創造し、お客様から選ばれるソリューションパートナー」を実現すべく、「お客様の価値向上と社会課題の解決に貢献し、事業を通じて、社会・環境価値を創出する」ことを目指し、「土台作り&基盤強化」に取り組みました。2026/03/23 16:01
2025年においては、売上高850億円、営業利益53億円、親会社株主に帰属する当期純利益44億円の目標に対して、売上高866億円、営業利益61億円、親会社株主に帰属する当期純利益38億円となりました。
外部環境は、原料価格が比較的安定しておりますが、中国、米国、中東の情勢不安や地政学的混乱の影響と国内外のエチレンメーカー再編の可能性があり、原料価格の動向には引き続き注視が必要であります。光学関連市場では、65インチ以上の大型化傾向が継続し、高精細、高輝度、広視野角といった液晶テレビの高機能化が進むため、広幅光学フィルムの需要が増加すると予測しております。住宅市場では、人口減少に伴い、新設住宅着工戸数は減少傾向にありますが、リフォーム適齢期の住宅が約8割以上を占めるため、リフォーム需要が高まると見込んでおります。このような外部環境の中、国内事業はR&D機能の強化、高機能・高付加価値事業に注力し、汎用化・労働集約型事業は、生産拠点の海外化や海外のパートナー企業との連携を模索していきます。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループでは、新規材料事業において大型液晶テレビ用ハイエンドディスプレイ向け光学フィルムが好調に推移したことなどにより、当連結会計年度の売上高は866億5千8百万円(前年同期比6.7%増)となりました。2026/03/23 16:01
利益面では、売上高の増加に加えて、新規材料事業において昨年稼働を開始した新工場の操業が安定してきたことや生産性の向上によるコスト削減が寄与したことなどにより、営業利益は61億8千5百万円(前年同期比35.5%増)、経常利益は64億2千8百万円(前年同期比25.8%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、合成樹脂事業において減損損失を計上したことなどにより、38億1千5百万円(前年同期比12.5%減)となりました。
セグメント別の経営成績は次のとおりであります。