東邦化学工業（4409）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 14億4500万
- 2009年3月31日
- -3億5200万
- 2009年12月31日
- 15億9700万
- 2010年3月31日 +27.3%
- 20億3300万
- 2010年6月30日 -85%
- 3億500万
- 2010年9月30日 +147.21%
- 7億5400万
- 2010年12月31日 +61.41%
- 12億1700万
- 2011年3月31日 +33.2%
- 16億2100万
- 2011年6月30日 -77.3%
- 3億6800万
- 2011年9月30日 +64.4%
- 6億500万
- 2011年12月31日 +45.95%
- 8億8300万
- 2012年3月31日 +32.96%
- 11億7400万
- 2012年6月30日 -84.07%
- 1億8700万
- 2012年9月30日 +159.36%
- 4億8500万
- 2012年12月31日 +76.7%
- 8億5700万
- 2013年3月31日 +44.81%
- 12億4100万
- 2013年6月30日
- -5000万
- 2013年9月30日
- 8200万
- 2013年12月31日 +151.22%
- 2億600万
- 2014年3月31日 +57.28%
- 3億2400万
- 2014年6月30日 -97.53%
- 800万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 1億200万
- 2014年12月31日 +101.96%
- 2億600万
- 2015年3月31日 -3.4%
- 1億9900万
- 2015年6月30日 -91.46%
- 1700万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 3億4700万
- 2015年12月31日 +106.05%
- 7億1500万
- 2016年3月31日 +61.54%
- 11億5500万
- 2016年6月30日 -80.35%
- 2億2700万
- 2016年9月30日 +242.73%
- 7億7800万
- 2016年12月31日 +93.96%
- 15億900万
- 2017年3月31日 +46.72%
- 22億1400万
- 2017年6月30日 -79.72%
- 4億4900万
- 2017年9月30日 +124.05%
- 10億600万
- 2017年12月31日 +77.73%
- 17億8800万
- 2018年3月31日 +34.12%
- 23億9800万
- 2018年6月30日 -80.69%
- 4億6300万
- 2018年9月30日 +109.94%
- 9億7200万
- 2018年12月31日 +70.99%
- 16億6200万
- 2019年3月31日 +32.37%
- 22億
- 2019年6月30日 -82.64%
- 3億8200万
- 2019年9月30日 +147.12%
- 9億4400万
- 2019年12月31日 +58.58%
- 14億9700万
- 2020年3月31日 +34%
- 20億600万
- 2020年6月30日
- -1億5000万
- 2020年9月30日
- 2億5500万
- 2020年12月31日 +192.16%
- 7億4500万
- 2021年3月31日 +86.04%
- 13億8600万
- 2021年6月30日 -82.25%
- 2億4600万
- 2021年9月30日 +148.78%
- 6億1200万
- 2021年12月31日 +70.59%
- 10億4400万
- 2022年3月31日 +28.83%
- 13億4500万
- 2022年6月30日 -97.4%
- 3500万
- 2022年9月30日 +765.71%
- 3億300万
- 2022年12月31日 +187.79%
- 8億7200万
- 2023年3月31日 +58.72%
- 13億8400万
- 2023年6月30日
- -3400万
- 2023年9月30日
- 2億5600万
- 2023年12月31日 +92.97%
- 4億9400万
- 2024年3月31日 +56.07%
- 7億7100万
- 2024年6月30日 -46.82%
- 4億1000万
- 2024年9月30日 +117.56%
- 8億9200万
- 2024年12月31日 +64.24%
- 14億6500万
- 2025年3月31日 +23.89%
- 18億1500万
- 2025年6月30日 -69.2%
- 5億5900万
- 2025年9月30日 +59.21%
- 8億9000万
- 2025年12月31日 +64.72%
- 14億6600万
個別
- 2008年3月31日
- 12億1600万
- 2009年3月31日
- -4億7000万
- 2010年3月31日
- 17億3900万
- 2011年3月31日 -33.58%
- 11億5500万
- 2012年3月31日 -35.58%
- 7億4400万
- 2012年9月30日 -60.62%
- 2億9300万
- 2013年3月31日 +203.75%
- 8億9000万
- 2013年9月30日 -90.34%
- 8600万
- 2014年3月31日 +534.88%
- 5億4600万
- 2014年9月30日 -39.19%
- 3億3200万
- 2015年3月31日 +156.33%
- 8億5100万
- 2015年9月30日 -21.62%
- 6億6700万
- 2016年3月31日 +154.42%
- 16億9700万
- 2017年3月31日 +33.47%
- 22億6500万
- 2018年3月31日 +9.54%
- 24億8100万
- 2019年3月31日 -20.07%
- 19億8300万
- 2020年3月31日 -19.67%
- 15億9300万
- 2021年3月31日 -41.81%
- 9億2700万
- 2022年3月31日 +6.58%
- 9億8800万
- 2023年3月31日 +36.84%
- 13億5200万
- 2024年3月31日 -47.86%
- 7億500万
- 2025年3月31日 +60.71%
- 11億3300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2.セグメント利益の調整額△80百万円には、棚卸資産の調整額△123百万円等が含まれております。2025/06/25 10:01
3.セグメント利益は、連結損益計算書計上額の営業利益と調整を行っております。
4.資産については、セグメントごとの配分は行っておりません。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、環境調査測定・分析業務等を含んでおります。
2.セグメント利益の調整額△58百万円には、棚卸資産の調整額△100百万円等が含まれております。
3.セグメント利益は、連結損益計算書計上額の営業利益と調整を行っております。
4.資産については、セグメントごとの配分は行っておりません。2025/06/25 10:01 - #3 事業等のリスク
- ① 東邦化学(上海)有限公司の事業に関するリスク2025/06/25 10:01
東邦化学(上海)有限公司は、2014年4月に商業生産を開始し、黒字化実現に当初想定以上の時間を要しましたが、2019年度に操業開始以来初の営業損益黒字化を、2020年度には初の経常損益黒字化を達成しました。しかしながら、2021年度はコロナ禍に加え、中国国務院の生産停止指示による約3ヵ月間の生産停止、2022年度は上海市のロックダウンや近接する他社の爆発火災事故、2023年度は安全規制対応工事実施による生産設備の稼働の一時停止といったマイナス要因が発生し、2021年度から2023年度にかけての営業損益は赤字または少額の利益にとどまりました。2024年度は大きなトラブルがなかったため、同社で3億円を超える営業利益、上海拠点(同社と東邦化貿易(上海)有限公司の2社)では4億円を超える営業利益を計上しました。
現在、中国を中心とした海外市場の開拓、開発案件の早期実績化、国内工場からの製造移管、現在フル稼働の加圧反応設備の増設と既存設備の生産余力活用等に注力しておりますが、投資額に見合う業績の拡大を果たせない場合、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。また、同社の業績の悪化や保有資産時価の著しい下落等が生じた場合、同社の固定資産に減損損失が発生し、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ前の価額で評価しております。2025/06/25 10:01
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #5 役員報酬（連結）
- (注)1.取締役の支給額には、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まれておりません。2025/06/25 10:01
2.業績連動報酬については上記①イ.に記載のとおりです。業績連動報酬は中期経営計画に定めた数値目標や重要課題の進捗状況及び年度計画の達成状況を総合的に評価しており、特に本業の成績を表す連結営業利益を業績連動報酬の算定にかかる重要な業績指標として選定しております。選定の理由は中期経営計画の数値目標及び年度計画の達成が更なる企業価値向上につながり、取締役に対する適切なインセンティブとなることが期待されるためです。中期経営計画「TOHO Step Up Plan 2024」の数値目標及び業績加算部分の評価対象となる第87期業績については下記のとおりです。なお、上記決定方針に従って算定した結果、第88期における業績加算部分の報酬はございませんでした。
3.非金銭報酬等はありません。中期経営計画「TOHO Step Up Plan 2024」最終年度目標(2025年3月期) 第87期業績(2024年3月期) 売上高 (百万円) 60,000 50,596 営業利益 (百万円) 3,000 771 売上高営業利益率 (%) 5.0 1.5 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 「TOHO Step Up Plan 2024」(2023年3月期～2025年3月期)では、継続的な事業規模の拡大と収益性の向上、財務の健全性確保、資本の効率的な活用、株主の皆様への還元を重視し、下記の指標を数値目標といたしました。2025/06/25 10:01
数値目標(連結)<最終年度(2025年3月期)>
「TOHO Step Up Plan 2027」(2026年3月期～2028年3月期)においても、継続的な事業規模の拡大と収益性の上、財務の健全性確保、資本の効率的な活用、株主の皆様への還元拡大を重視し、下記の指標を数値目標としております。2025年3月期 計画 2025年3月期 実績 売上高 (百万円) 60,000 53,613 営業利益 (百万円) 3,000 1,815 売上高営業利益率 (%) 5.0 3.4
数値目標(連結)<最終年度(2028年3月期)>
(4) 経営環境2028年3月期 計画 売上高 (百万円) 60,000 営業利益 (百万円) 3,000 売上高営業利益率 (%) 5.0 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような経営環境下、当社グループの当連結会計年度の売上高は、国内と海外との原料調達価格差が拡大する中、香粧原料の大口ユーザー向け販売が、安価な輸入品への調達切り替えにより大幅減となった一方、半導体市況の回復に伴う電子情報産業用の微細加工用樹脂の大幅な増収、加えて石油添加剤、石油樹脂、アクリレート等の販売回復により、前期比3,016百万円、6.0%増収の53,613百万円となりました。2025/06/25 10:01
損益面につきましては、増収による収益効果に加え、売上構成の変化等に伴い利益率が改善したことや、連結子会社である東邦化学(上海)有限公司が3億円を超える営業利益を計上し、赤字であった前期から大幅に業績を改善したことなどにより、営業利益は前期比1,044百万円増益の1,815百万円、経常利益は前期比1,009百万円増益の1,753百万円となりました。また、投資有価証券売却益の発生等もあり、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比997百万円増益の1,543百万円となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
