リーガルコーポレーション(7938)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 10億5500万
- 2009年3月31日 -69.38%
- 3億2300万
- 2009年12月31日
- -1億3900万
- 2010年3月31日
- 1億3800万
- 2010年6月30日 +38.41%
- 1億9100万
- 2010年9月30日 +96.34%
- 3億7500万
- 2010年12月31日 +202.13%
- 11億3300万
- 2011年3月31日 +2.91%
- 11億6600万
- 2011年6月30日 -49.06%
- 5億9400万
- 2011年9月30日 +33.67%
- 7億9400万
- 2011年12月31日 +138.29%
- 18億9200万
- 2012年3月31日 +28.59%
- 24億3300万
- 2012年6月30日 -73.41%
- 6億4700万
- 2012年9月30日 +59.51%
- 10億3200万
- 2012年12月31日 +95.25%
- 20億1500万
- 2013年3月31日 +20.99%
- 24億3800万
- 2013年6月30日 -69.24%
- 7億5000万
- 2013年9月30日 +39.2%
- 10億4400万
- 2013年12月31日 +119.92%
- 22億9600万
- 2014年3月31日 +39.37%
- 32億
- 2014年6月30日 -80.03%
- 6億3900万
- 2014年9月30日 +25.2%
- 8億
- 2014年12月31日 +123.5%
- 17億8800万
- 2015年3月31日 +16.16%
- 20億7700万
- 2015年6月30日 -71.16%
- 5億9900万
- 2015年9月30日 -1.34%
- 5億9100万
- 2015年12月31日 +137.23%
- 14億200万
- 2016年3月31日 +41.94%
- 19億9000万
- 2016年6月30日 -90.15%
- 1億9600万
- 2016年9月30日 +94.39%
- 3億8100万
- 2016年12月31日 +113.65%
- 8億1400万
- 2017年3月31日 +78.26%
- 14億5100万
- 2017年6月30日
- -1100万
- 2017年9月30日
- 1億600万
- 2017年12月31日 +406.6%
- 5億3700万
- 2018年3月31日 +146.93%
- 13億2600万
- 2018年6月30日 -88.99%
- 1億4600万
- 2018年9月30日 -80.82%
- 2800万
- 2018年12月31日 +999.99%
- 3億6800万
- 2019年3月31日 +138.59%
- 8億7800万
- 2019年6月30日
- -1800万
- 2019年9月30日 -844.44%
- -1億7000万
- 2019年12月31日 -14.12%
- -1億9400万
- 2020年3月31日 -274.74%
- -7億2700万
- 2020年6月30日 -31.09%
- -9億5300万
- 2020年9月30日 -69.15%
- -16億1200万
- 2020年12月31日 -7.38%
- -17億3100万
- 2021年3月31日 -26%
- -21億8100万
- 2021年6月30日
- -3億8500万
- 2021年9月30日 -128.05%
- -8億7800万
- 2021年12月31日
- -3億6200万
- 2022年3月31日
- 1億5900万
- 2022年6月30日 -88.68%
- 1800万
- 2022年9月30日
- -8800万
- 2022年12月31日
- 1億3300万
- 2023年3月31日 +120.3%
- 2億9300万
- 2023年6月30日
- -2200万
- 2023年9月30日 -999.99%
- -3億1900万
- 2023年12月31日
- 8900万
- 2024年3月31日 +482.02%
- 5億1800万
- 2024年6月30日 -80.12%
- 1億300万
- 2024年9月30日
- -2億3100万
- 2024年12月31日
- -2300万
- 2025年3月31日
- 3億9700万
- 2025年6月30日
- -2億100万
- 2025年9月30日 -210.45%
- -6億2400万
- 2025年12月31日 -6.09%
- -6億6200万
個別
- 2008年3月31日
- 11億6900万
- 2009年3月31日 -33.96%
- 7億7200万
- 2010年3月31日 -88.86%
- 8600万
- 2011年3月31日 +973.26%
- 9億2300万
- 2012年3月31日 +91.22%
- 17億6500万
- 2013年3月31日 -3.12%
- 17億1000万
- 2014年3月31日 +22.34%
- 20億9200万
- 2015年3月31日 -35.18%
- 13億5600万
- 2016年3月31日 +1.84%
- 13億8100万
- 2017年3月31日 -16.36%
- 11億5500万
- 2018年3月31日 -11.08%
- 10億2700万
- 2019年3月31日 -44.69%
- 5億6800万
- 2020年3月31日
- -4億4300万
- 2021年3月31日 -259.37%
- -15億9200万
- 2022年3月31日
- 1億5600万
- 2023年3月31日 -37.82%
- 9700万
- 2024年3月31日 +178.35%
- 2億7000万
- 2025年3月31日 -90%
- 2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2. セグメント利益の調整額は、主にセグメント間取引消去であります。2025/06/23 11:29
3. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4. セグメント資産及び負債については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象とはなっていないため開示しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸等の事業を含んでおります。
2. セグメント利益の調整額は、主にセグメント間取引消去であります。
3. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4. セグメント資産及び負債については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象とはなっていないため開示しておりません。
5. 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社の減価償却費であります。
6. 当連結会計年度より、報告セグメント内の収益の分解情報のうち「靴卸売事業」において、従来「一般専門店等」に含めていた外部ECモールへの売上高は、重要性が増したため、「オンラインショップ」として区分方法を変更し、記載しております。なお、前連結会計年度の収益の分解情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。2025/06/23 11:29 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/23 11:29
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 役員報酬(連結)
- a. 業績連動報酬等に関する事項2025/06/23 11:29
事業年度ごとの会社業績向上に対する意識を高めるため、単年度の業績指標の目標として連結営業利益を掲げ、その目標値に対する達成度合いに応じて算出された額を賞与として毎年一定の時期に支給することとしています。業績指標として連結営業利益を選定した理由は、当社グループの近時の対処すべき課題として、収益性の早期改善を重要課題に掲げ、これを改善すべく当事業年度の経営計画において連結営業利益の目標達成評価を最重要指標と設定したためです。
業績連動報酬等の額の算定方法は、当社取締役会において予め定める対象取締役の役位に基づき設定した基本となる額を、当事業年度の連結営業利益の目標値に対する達成度合いに応じて算出された賞与係数を乗じた額としております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/23 11:29
当社グループは全体に対する経営指標として、売上高対営業利益率 2.0%、投下資本利益率 1.9%を目標として取り組んでおります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の取組みの結果、当連結会計年度の業績は、売上面につきましては、自社・外部ECを含めたネット通販は伸長したものの、ワークスタイルや購買行動の多様化、温暖化による急激な気候変動への十分な対応ができず、季節商材やビジネスシューズが苦戦したこともあり、売上高は 23,558百万円(前年同期比0.7%減)となりました。2025/06/23 11:29
利益面につきましては、在庫効率改善施策等の効果もあり、売上総利益額は前年同期比で 1.6%の増益となりましたが、靴小売事業における業務委託料を含めた人件費や販売促進のため広告宣伝を強化したことによる販売費及び一般管理費の増加により、営業利益、経常利益は前年実績を下回りました。一方で、親会社株主に帰属する当期純利益は投資有価証券売却益の計上により前年実績を上回りました。
以上の結果、営業利益は 397百万円 (前年同期比23.4%減) 、経常利益は 497百万円 (前年同期比7.3%減) 、親会社株主に帰属する当期純利益は 700百万円 (前年同期比 63.8%増) の計上となりました。