有価証券報告書-第14期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※8 減損損失
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。
当社グループは、事業用資産については、事業所単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っております。
遊休資産及び製造設備については、個々の資産単位をグループとしております。
当連結会計年度において、将来の使用が見込まれない遊休資産及び営業活動から生ずる損益が継続してマイナスの資産については、帳簿価額を当該資産の回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。
当該資産の回収可能価額は、土地は正味売却価額により算定しており、正味売却価額は路線価等を用いて合理的に算出しております。また、製造設備の回収可能価額はその使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため零と算定しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。
当社グループは、事業用資産については、事業所単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っております。
遊休資産及び製造設備については、個々の資産単位をグループとしております。
当連結会計年度において、将来の使用が見込まれない遊休資産及び営業活動から生ずる損益が継続してマイナスの資産については、帳簿価額を当該資産の回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。
当該資産の回収可能価額は、土地は正味売却価額により算定しており、正味売却価額は路線価等を用いて合理的に算出しております。また、製造設備の回収可能価額はその使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため零と算定しております。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| 茨城県石岡市 | 遊休地 | 土地 | 145 |
| 茨城県常陸大宮市 | 遊休地 | 土地 | 42 |
| 広島県三原市 | 遊休地 | 土地 | 13 |
| 宮城県石巻市 | 遊休地 | 土地 | 11 |
| 大分県大分市 | 製造設備 | 機械装置他 | 78 |
| 計 | 291 |
当社グループは、事業用資産については、事業所単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っております。
遊休資産及び製造設備については、個々の資産単位をグループとしております。
当連結会計年度において、将来の使用が見込まれない遊休資産及び営業活動から生ずる損益が継続してマイナスの資産については、帳簿価額を当該資産の回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。
当該資産の回収可能価額は、土地は正味売却価額により算定しており、正味売却価額は路線価等を用いて合理的に算出しております。また、製造設備の回収可能価額はその使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため零と算定しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| 茨城県石岡市 | 遊休地 | 土地 | 145 |
| 茨城県常陸大宮市 | 遊休地 | 土地 | 18 |
| 広島県三原市 | 遊休地 | 土地 | 13 |
| 北海道夕張郡 | 遊休地 | 土地 | 14 |
| 大分県大分市 | 製造設備 | 機械装置等 | 14 |
| 愛知県名古屋市 | 製造設備 | 機械装置等 | 5 |
| 計 | 211 |
当社グループは、事業用資産については、事業所単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングを行っております。
遊休資産及び製造設備については、個々の資産単位をグループとしております。
当連結会計年度において、将来の使用が見込まれない遊休資産及び営業活動から生ずる損益が継続してマイナスの資産については、帳簿価額を当該資産の回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。
当該資産の回収可能価額は、土地は正味売却価額により算定しており、正味売却価額は路線価等を用いて合理的に算出しております。また、製造設備の回収可能価額はその使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため零と算定しております。