有価証券報告書-第97期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
※4.減損損失
当社グループ(当社及び連結子会社)は、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成26年12月31日)
当社グループは減損損失を把握するにあたっては、原則として継続的に収支の把握を行っている管理区分に基づき、資産のグループ化を行っています。また、重要な遊休資産については個別物件ごとに資産のグループ化を行っています。
重要な遊休資産については今後の使用が見込まれないこと、PDP用ガラス製造設備については重要な顧客の事業からの撤退により今後の採算性の改善が見込めないこと、また、照明用管ガラス製造設備については市場環境が悪化したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に3,042百万円計上しました。
上記減損損失の内訳は機械装置及び運搬具1,949百万円、建設仮勘定719百万円、その他373百万円です。
回収可能価額は、重要な遊休資産については、正味売却価額により評価しています。なお、ガラス製造設備の正味売却価額については、転用及び売却の可能性が低いため価値を見込んでおりません。PDP用ガラス製造設備及び照明用管ガラス製造設備については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値により測定しています。また使用価値を測定した結果、将来キャッシュ・フローは見込まれなかったことから、使用価値を零としています。
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
当社グループは減損損失を把握するにあたっては、原則として継続的に収支の把握を行っている管理区分に基づき、資産のグループ化を行っています。また、重要な遊休資産については個別物件ごとに資産のグループ化を行っています。
重要な遊休資産については今後の使用が見込まれないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に1,485百万円計上しました。
上記減損損失の内訳は建物及び構築物0百万円、機械装置及び運搬具850百万円、建設仮勘定634百万円、その他0百万円です。
回収可能価額は、正味売却価額により評価していますが、ガラス製造設備の正味売却価額については、転用及び売却の可能性が低いため価値を見込んでおりません。
当社グループ(当社及び連結子会社)は、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成26年12月31日)
| 用途 | 場所 | 種類 |
| 重要な遊休資産 | 当社滋賀高月事業場、当社能登川事業場 | 機械装置及び運搬具、建設仮勘定、その他 |
| プラズマディスプレイ(PDP)用ガラス製造設備 | 当社滋賀高月事業場 | 機械装置及び運搬具、その他 |
| 照明用管ガラス製造設備 | ニッポン・エレクトリック・グラス・マレーシア Sdn.Bhd. | 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他 |
当社グループは減損損失を把握するにあたっては、原則として継続的に収支の把握を行っている管理区分に基づき、資産のグループ化を行っています。また、重要な遊休資産については個別物件ごとに資産のグループ化を行っています。
重要な遊休資産については今後の使用が見込まれないこと、PDP用ガラス製造設備については重要な顧客の事業からの撤退により今後の採算性の改善が見込めないこと、また、照明用管ガラス製造設備については市場環境が悪化したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に3,042百万円計上しました。
上記減損損失の内訳は機械装置及び運搬具1,949百万円、建設仮勘定719百万円、その他373百万円です。
回収可能価額は、重要な遊休資産については、正味売却価額により評価しています。なお、ガラス製造設備の正味売却価額については、転用及び売却の可能性が低いため価値を見込んでおりません。PDP用ガラス製造設備及び照明用管ガラス製造設備については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値により測定しています。また使用価値を測定した結果、将来キャッシュ・フローは見込まれなかったことから、使用価値を零としています。
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
| 用途 | 場所 | 種類 |
| 重要な遊休資産 | 当社滋賀高月事業場、日本電気硝子(韓国)㈱他 | 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、その他 |
当社グループは減損損失を把握するにあたっては、原則として継続的に収支の把握を行っている管理区分に基づき、資産のグループ化を行っています。また、重要な遊休資産については個別物件ごとに資産のグループ化を行っています。
重要な遊休資産については今後の使用が見込まれないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に1,485百万円計上しました。
上記減損損失の内訳は建物及び構築物0百万円、機械装置及び運搬具850百万円、建設仮勘定634百万円、その他0百万円です。
回収可能価額は、正味売却価額により評価していますが、ガラス製造設備の正味売却価額については、転用及び売却の可能性が低いため価値を見込んでおりません。