LIXIL（5938）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 357億3700万
2009年3月31日 -28.36%: 256億300万
2009年12月31日 -15.22%: 217億600万
2010年3月31日 +19.7%: 259億8300万
2010年6月30日 -80.6%: 50億4100万
2010年9月30日 +218.21%: 160億4100万
2010年12月31日 +121.56%: 355億4000万
2011年3月31日 +13.7%: 404億900万
2011年6月30日 -95.69%: 17億4000万
2011年9月30日 -32.24%: 11億7900万
2011年12月31日 +999.99%: 178億8700万
2012年3月31日 +0.16%: 179億1500万
2012年6月30日 -81.69%: 32億8000万
2012年9月30日 +319.63%: 137億6400万
2012年12月31日 +176.03%: 379億9300万
2013年3月31日 +32.88%: 504億8500万
2013年6月30日 -81.79%: 91億9500万
2013年9月30日 +182.39%: 259億6600万
2013年12月31日 +96.16%: 509億3400万
2014年3月31日 +35.62%: 690億7900万
2014年6月30日 -93.02%: 48億2300万
2014年9月30日 +175.41%: 132億8300万
2014年12月31日 +157.19%: 341億6200万
2015年3月31日 +51.26%: 516億7400万
2015年6月30日 -87.71%: 63億4900万
2015年9月30日 +404.71%: 320億4400万
2015年12月31日 +86.14%: 596億4800万
2016年3月31日 -5.68%: 562億5900万

個別

2008年3月31日: 120億5700万
2009年3月31日 -6.56%: 112億6600万
2010年3月31日 -2.86%: 109億4400万
2011年3月31日 -5.44%: 103億4900万
2012年3月31日 -0.75%: 102億7100万
2013年3月31日 +7.21%: 110億1200万
2014年3月31日 -42.05%: 63億8200万
2015年3月31日 +190.91%: 185億6600万
2016年3月31日 -49.62%: 93億5300万
2017年3月31日 -47.42%: 49億1800万
2018年3月31日: -1億1400万
2019年3月31日: 4億8100万
2020年3月31日 +37.63%: 6億6200万
2021年3月31日 +999.99%: 110億1300万
2022年3月31日 +51.05%: 166億3500万
2023年3月31日: -61億9000万
2024年3月31日: 122億4700万
2025年3月31日 -48.18%: 63億4600万

有報情報

#1 役員報酬（連結）

なお、ROICと事業利益は下記の計算方法で算出しました。

ROIC	=	営業利益 ×(1-実効税率)÷ {営業債権及びその他の債権 + 棚卸資産
		+ 固定資産(のれん等無形含む)- 営業債務及びその他の債務}

(ホ)業績目標達成度と支給率の関係

2025/06/18 16:00

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

このような環境のもと、当社及びその連結子会社(以下「当社グループ」)における当連結会計年度の業績は、国内事業においては、新設住宅着工戸数の低迷により新築向けの売上が伸び悩んだものの、水回り製品を中心としたリフォーム売上は堅調に推移しました。海外事業においても、米国における需要低迷の継続や中国における不動産市況の低迷があった一方で、欧州における売上改善や中東・インドの成長拡大に加え、為替換算の影響などもあり、売上収益が増加しました。これらの結果、当社グループにおける売上収益は1兆5,046億97百万円(前年同期比1.4%増)と増収となりました。
利益面については、資材・エネルギー及び部品価格の高止まりによるコスト増加があったものの、主に国内において販売価格の適正化に努めたことや欧州を中心とした売上の改善、構造改革によるコスト削減効果などもあり、事業利益は313億37百万円(前年同期比35.3%増)と増益となりました。また、構造改革の実施に伴う一時的なその他の費用の発生が前連結会計年度に比べて減少したことなどから、営業利益は296億87百万円(前年同期比81.6%増)、継続事業からの税引前利益は201億50百万円(前年同期比3.0倍)とそれぞれ大幅な増益となりました。
また、非支配持分を控除した親会社の所有者に帰属する当期利益は、一部の連結子会社の収益性の低迷などに起因する税負担率の上昇があったこと等から、20億1百万円(前年同期は139億8百万円の親会社の所有者に帰属する当期損失)となりました。

2025/06/18 16:00

#3 連結損益計算書（IFRS）（連結）

②【連結純損益計算書】

			(単位:百万円)
その他の費用	30	(20,624)	(12,662)
営業利益		16,351	29,687

2025/06/18 16:00