日本発條（5991）の営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 303億5600万
- 2009年3月31日 -65.55%
- 104億5900万
- 2009年12月31日 -17.66%
- 86億1200万
- 2010年3月31日 +118.13%
- 187億8500万
- 2010年6月30日 -56.92%
- 80億9200万
- 2010年9月30日 +104.1%
- 165億1600万
- 2010年12月31日 +53.05%
- 252億7700万
- 2011年3月31日 +29.59%
- 327億5700万
- 2011年6月30日 -91.32%
- 28億4300万
- 2011年9月30日 +188.6%
- 82億500万
- 2011年12月31日 +91.98%
- 157億5200万
- 2012年3月31日 +42.79%
- 224億9300万
- 2012年6月30日 -62.78%
- 83億7300万
- 2012年9月30日 +86.84%
- 156億4400万
- 2012年12月31日 +38.14%
- 216億1000万
- 2013年3月31日 +38.92%
- 300億2000万
- 2013年6月30日 -74.68%
- 76億100万
- 2013年9月30日 +126.42%
- 172億1000万
- 2013年12月31日 +64.92%
- 283億8200万
- 2014年3月31日 +32.06%
- 374億8000万
- 2014年6月30日 -78.32%
- 81億2400万
- 2014年9月30日 +60.23%
- 130億1700万
- 2014年12月31日 +67.6%
- 218億1600万
- 2015年3月31日 +49.9%
- 327億200万
- 2015年6月30日 -74.95%
- 81億9200万
- 2015年9月30日 +89.71%
- 155億4100万
- 2015年12月31日 +63.89%
- 254億7000万
- 2016年3月31日 +37.58%
- 350億4100万
- 2016年6月30日 -75.85%
- 84億6200万
- 2016年9月30日 +98.13%
- 167億6600万
- 2016年12月31日 +65.14%
- 276億8800万
- 2017年3月31日 +46.68%
- 406億1300万
- 2017年6月30日 -76.89%
- 93億8400万
- 2017年9月30日 +77.44%
- 166億5100万
- 2017年12月31日 +53.56%
- 255億7000万
- 2018年3月31日 +38.99%
- 355億4100万
- 2018年6月30日 -74.39%
- 91億200万
- 2018年9月30日 +68.34%
- 153億2200万
- 2018年12月31日 +53.11%
- 234億5900万
- 2019年3月31日 +13.6%
- 266億5000万
- 2019年6月30日 -89.85%
- 27億400万
- 2019年9月30日 +124.04%
- 60億5800万
- 2019年12月31日 +96.98%
- 119億3300万
- 2020年3月31日 +73.59%
- 207億1500万
- 2020年6月30日
- -103億2500万
- 2020年9月30日
- -88億1600万
- 2020年12月31日
- 6億2400万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 104億6300万
- 2021年6月30日 -41.09%
- 61億6400万
- 2021年9月30日 +66.97%
- 102億9200万
- 2021年12月31日 +58.61%
- 163億2400万
- 2022年3月31日 +30.84%
- 213億5900万
- 2022年6月30日 -72.09%
- 59億6200万
- 2022年9月30日 +189.87%
- 172億8200万
- 2022年12月31日 +43.24%
- 247億5400万
- 2023年3月31日 +16.5%
- 288億3800万
- 2023年6月30日 -82.87%
- 49億4000万
- 2023年9月30日 +60.95%
- 79億5100万
- 2023年12月31日 +122.55%
- 176億9500万
- 2024年3月31日 +95.83%
- 346億5200万
- 2024年6月30日 -64.9%
- 121億6400万
- 2024年9月30日 +88.66%
- 229億4900万
- 2024年12月31日 +53.55%
- 352億3800万
- 2025年3月31日 +48.02%
- 521億6000万
- 2025年6月30日 -78.82%
- 110億4700万
- 2025年9月30日 +67.77%
- 185億3400万
- 2025年12月31日 +69.37%
- 313億9100万
個別
- 2008年3月31日
- 140億6100万
- 2009年3月31日 -98.44%
- 2億2000万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 82億4300万
- 2011年3月31日 +32.94%
- 109億5800万
- 2012年3月31日 -37.74%
- 68億2200万
- 2013年3月31日 +56.24%
- 106億5900万
- 2014年3月31日 +29.21%
- 137億7300万
- 2015年3月31日 +18.86%
- 163億7100万
- 2016年3月31日 -6.4%
- 153億2400万
- 2017年3月31日 +0.08%
- 153億3700万
- 2018年3月31日 -18.71%
- 124億6800万
- 2019年3月31日 -16.98%
- 103億5100万
- 2020年3月31日 -32.62%
- 69億7400万
- 2021年3月31日 -38.06%
- 43億2000万
- 2022年3月31日 +163.66%
- 113億9000万
- 2023年3月31日 +7.07%
- 121億9500万
- 2024年3月31日 -53.55%
- 56億6400万
- 2025年3月31日 +304.68%
- 229億2100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2025/06/26 9:33
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2025/06/26 9:33
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #3 移転価格調整金の注記
- 米国子会社の損益悪化や為替レートが円安に進んだことを受け、移転価格調整金を7,439百万円追加計上しております。2025/06/26 9:33
この追加計上により、当事業年度の売上総利益、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益が7,439百万円減少しております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2024年度実績、2025年度予想、及び2026年度目標経営指標2025/06/26 9:33
(注)2026年度目標値の主な前提条件:全世界自動車生産台数98百万台、HDD生産台数118百万台、為替レート145円/米ドル2024年度実 績 2025年度予 想 2026年度目 標 売上高 (億円) 8,016 8,000 8,500 営業利益 (億円) 521 470 520 経常利益 (億円) 579 530 570
(4)経営環境 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 上高、営業利益2025/06/26 9:33
「(2)当連結会計年度のセグメント別の売上高及び営業利益の概況」に記載のとおりです。 - #6 配当政策（連結）
- また、当社では長期にわたる経営基盤の確立のため、連結業績及び配当性向などを総合的に勘案した、安定的な配当の継続を基本としております。2025/06/26 9:33
当事業年度の期末の剰余金の配当は、普通配当として1株当たり33円、営業利益を含む各段階利益が過去最高益を更新したことによる特別配当として1株当たり6円とし、中間配当金30円と合わせて年間では69円としております。
内部留保金につきましては、企業体質の強化に努めるとともに、長期的視野に立ち持続的な成長に必要となる資金需要に備えております。 - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- ①算出方法2025/06/26 9:33
当社の産業機器ほか事業駒ヶ根工場において、受注拡大に向けた先行投資や費用増により継続的に営業損失を計上しているため、固定資産の減損の検討を行いました。
当工場においては、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産グループの帳簿価額を上回っているため、減損損失を計上しておりません。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ① 算出方法2025/06/26 9:33
米国の懸架ばね事業の連結子会社(NHKオブアメリカサスペンションコンポーネンツ社及びニューメーサーメタルス社)において、原材料費・人件費・資源エネルギー価格等の上昇に伴い継続的に営業損失を計上しているため、有形固定資産の減損の検討を行いました。回収可能性テストの結果、公正価値の総額が資産グループの帳簿価額を上回っているため、減損損失を計上しておりません。
両社は米国会計基準を適用しており、割引前将来キャッシュ・フローの算定は、取締役会によって承認された事業計画を基礎として見積もられております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
