5981 東京製綱

5981
2026/03/17
時価
298億円
PER 予
8.87倍
2010年以降
赤字-261.12倍
(2010-2025年)
PBR
0.72倍
2010年以降
0.32-2.86倍
(2010-2025年)
配当 予
3.55%
ROE 予
8.11%
ROA 予
3.6%
資料
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東京製綱(5981)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
40億6100万
2009年3月31日 -21.42%
31億9100万
2009年12月31日 -70.04%
9億5600万
2010年3月31日 +135.98%
22億5600万
2010年6月30日 -87.9%
2億7300万
2010年9月30日 +211.36%
8億5000万
2010年12月31日 +143.29%
20億6800万
2011年3月31日 +67.46%
34億6300万
2011年6月30日 -98.93%
3700万
2011年9月30日 +999.99%
12億500万
2011年12月31日 +15.6%
13億9300万
2012年3月31日 -46.09%
7億5100万
2012年6月30日
-14億5000万
2012年9月30日 -62.9%
-23億6200万
2012年12月31日 -26.5%
-29億8800万
2013年3月31日 -15.26%
-34億4400万
2013年6月30日
2億2800万
2013年9月30日 +308.77%
9億3200万
2013年12月31日 +154.83%
23億7500万
2014年3月31日 +42.69%
33億8900万
2014年6月30日 -94.98%
1億7000万
2014年9月30日 +565.88%
11億3200万
2014年12月31日 +127.74%
25億7800万
2015年3月31日 +53.14%
39億4800万
2015年6月30日 -86.5%
5億3300万
2015年9月30日 +182.74%
15億700万
2015年12月31日 +85.14%
27億9000万
2016年3月31日 +54.23%
43億300万
2016年6月30日 -87.24%
5億4900万
2016年9月30日 +206.74%
16億8400万
2016年12月31日 +41.86%
23億8900万
2017年3月31日 +46.17%
34億9200万
2017年6月30日 -87.46%
4億3800万
2017年9月30日 +126.03%
9億9000万
2017年12月31日 +88.08%
18億6200万
2018年3月31日 +66.17%
30億9400万
2018年6月30日 -99.1%
2800万
2018年9月30日
-8000万
2018年12月31日
2億9400万
2019年3月31日 +190.48%
8億5400万
2019年6月30日
-1億8600万
2019年9月30日
-6700万
2019年12月31日 -129.85%
-1億5400万
2020年3月31日
3億1900万
2020年6月30日
-5億5500万
2020年9月30日 -56.22%
-8億6700万
2020年12月31日
-3億600万
2021年3月31日
7億
2021年6月30日 -90.43%
6700万
2021年9月30日 +559.7%
4億4200万
2021年12月31日 +73.53%
7億6700万
2022年3月31日 +111.34%
16億2100万
2022年6月30日 -53.98%
7億4600万
2022年9月30日 +62.47%
12億1200万
2022年12月31日 +85.56%
22億4900万
2023年3月31日 +46.95%
33億500万
2023年6月30日 -81.42%
6億1400万
2023年9月30日 +92.83%
11億8400万
2023年12月31日 +106%
24億3900万
2024年3月31日 +59.94%
39億100万
2024年6月30日 -84.36%
6億1000万
2024年9月30日 +91.8%
11億7000万
2024年12月31日 +73.5%
20億3000万
2025年3月31日 +76.6%
35億8500万
2025年6月30日 -79.14%
7億4800万
2025年9月30日 +88.9%
14億1300万
2025年12月31日 +99.01%
28億1200万

個別

2008年3月31日
31億7000万
2009年3月31日 -8.49%
29億100万
2010年3月31日 -69.94%
8億7200万
2011年3月31日 +41.97%
12億3800万
2012年3月31日
-7億5400万
2013年3月31日 -187.4%
-21億6700万
2014年3月31日
19億3300万
2015年3月31日 -23.07%
14億8700万
2016年3月31日 -1.41%
14億6600万
2017年3月31日 -59.96%
5億8700万
2018年3月31日 +37.31%
8億600万
2019年3月31日 +77.3%
14億2900万
2020年3月31日 -16.1%
11億9900万
2021年3月31日 -39.95%
7億2000万
2022年3月31日 +18.89%
8億5600万
2023年3月31日 +124.18%
19億1900万
2024年3月31日 +13.65%
21億8100万
2025年3月31日 -11.23%
19億3600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報
2025/06/26 14:33
#2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/26 14:33
#3 役員報酬(連結)
イ.業績連動報酬
毎期の業績向上に対するインセンティブとして、全社業績(連結営業損益及び連結当期純損益)、部門業績(部門営業利益)、定性的評価(KPI等)を業績指標とする業績連動報酬制度を導入しております。業績連動報酬は役位別に基準業績時の報酬額を設定し、会社経営計画値等を基準業績とした上で、実績値の到達度に応じて報酬係数を算出し、これを基準業績時報酬額に乗じて報酬額を決定します。
全社業績評価及び部門別業績評価の基準となる業績(以下、「基準業績値」という。)は、毎期の初頭に策定される経営計画における連結営業利益、連結当期純利益及び部門別営業利益の計画値か、前期実績値の103%の数値(百万円未満切り捨て)のいずれか高い数値(百万円未満切り捨て)としております。また、定性的評価の基準業績値は各人別に業績指標が異なることから、統一的な基準業績値を設定しておりません。期初に作成する管掌部門に係るKPI、KSFを含む執行計画や社長が定める課題に関する役員評価シートに基づき、期末に社長との面談を含む振り返りを実施し、振り返り評価を踏まえて社長が評価点(0~150%の評価範囲)を決定しております。
2025/06/26 14:33
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
TCTRXの取組としては、「①重点育成事業への経営資源投入強化」、「②既存事業の競争力強化」、「③全ステークホルダーにとって魅力ある会社作り」を基本方針として定め、各種施策に取組み、前中計期間で回復した「事業基盤の維持と収益力の強化」を図ってまいります。また、当社の企業理念である「共存共栄」と共通の精神を持つSDGsが目標とする2030年を達成の目途に、SDGsの理想を実現できる高収益力と強固な財務体質を確保し、トータル・ケーブル・テクノロジーを追求することで、世界の安全・安心を支える150年企業を目指してまいります。
2027年3月期 TCTRX目標
売上高680億円D/E レシオ0.5未満
営業利益45億円EPS200円/株以上
EBITDA65億円総還元性向40.0%以上
(3) 経営環境及び対処すべき課題
2026年3月期の国内経済は、賃金の上昇傾向が継続し企業の設備投資も拡大傾向が続くと予想され、緩やかな上昇傾向が継続するものと予想されます。しかし、米国の関税政策に伴う各国のサプライチェーンの混乱や世界経済の停滞などの影響により下押しされるリスクも存在し、不確実性が高い状況が続くと想定されます。
2025/06/26 14:33
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における当社グループの売上高は、鋼索鋼線関連において鋼索製品の売上は増加したものの、スチールコード関連で収益性改善を第一に事業活動を展開したことによる販売量の減少影響があり、売上高は62,867百万円(前期比2.1%減)と減少いたしました。
利益面においては、操業コストの低減などに努めるとともに、諸資材・人件費等を含む物価上昇に対応した製品価格改定を進めてまいりましたが、物価上昇と製品価格改定のタイムラグの影響もあり、当連結会計年度における営業利益は3,585百万円(前期比8.1%減)、経常利益は3,875百万円(前期比18.5%減)といずれも減少となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期に対して固定資産の減損損失等が減少したことにより3,247百万円(前期比59.2%増)と増加いたしました。
b.経営成績に重要な影響を与える要因
2025/06/26 14:33

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