東プレ（5975）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 87億4000万
2009年3月31日 -35.92%: 56億100万
2009年12月31日 -48.67%: 28億7500万
2010年3月31日 +61.01%: 46億2900万
2010年6月30日 -79.33%: 9億5700万
2010年9月30日 +207.73%: 29億4500万
2010年12月31日 +42%: 41億8200万
2011年3月31日 +31.54%: 55億100万
2011年6月30日 -70.61%: 16億1700万
2011年9月30日 +183.92%: 45億9100万
2011年12月31日 +48.51%: 68億1800万
2012年3月31日 +31.96%: 89億9700万
2012年6月30日 -73.26%: 24億600万
2012年9月30日 +99.75%: 48億600万
2012年12月31日 +33.37%: 64億1000万
2013年3月31日 +26.05%: 80億8000万
2013年6月30日 -71.11%: 23億3400万
2013年9月30日 +184.79%: 66億4700万
2013年12月31日 +51.26%: 100億5400万
2014年3月31日 +35.32%: 136億500万
2014年6月30日 -77.87%: 30億1100万
2014年9月30日 +106.94%: 62億3100万
2014年12月31日 +39.64%: 87億100万
2015年3月31日 +52.91%: 133億500万
2015年6月30日 -73.75%: 34億9300万
2015年9月30日 +136.07%: 82億4600万
2015年12月31日 +51.6%: 125億100万
2016年3月31日 +45.19%: 181億5000万
2016年6月30日 -77.02%: 41億7100万
2016年9月30日 +129.25%: 95億6200万
2016年12月31日 +55%: 148億2100万
2017年3月31日 +37.85%: 204億3100万
2017年6月30日 -71.05%: 59億1500万
2017年9月30日 +91.46%: 113億2500万
2017年12月31日 +55.74%: 176億3800万
2018年3月31日 +34.58%: 237億3800万
2018年6月30日 -77.08%: 54億4100万
2018年9月30日 +97.13%: 107億2600万
2018年12月31日 +53.54%: 164億6900万
2019年3月31日 +21.16%: 199億5400万
2019年6月30日 -77.38%: 45億1300万
2019年9月30日 +94.19%: 87億6400万
2019年12月31日 +30.76%: 114億6000万
2020年3月31日 +20.65%: 138億2700万
2020年6月30日: -13億3000万
2020年9月30日: 24億2000万
2020年12月31日 +152.73%: 61億1600万
2021年3月31日 +77.13%: 108億3300万
2021年6月30日 -74.73%: 27億3800万
2021年9月30日 +22.06%: 33億4200万
2021年12月31日 +78.67%: 59億7100万
2022年3月31日 +14.77%: 68億5300万
2022年6月30日: -9億5800万
2022年9月30日: 2億800万
2022年12月31日 +907.21%: 20億9500万
2023年3月31日 +249.88%: 73億3000万
2023年6月30日 -56.96%: 31億5500万
2023年9月30日 +94.87%: 61億4800万
2023年12月31日 +114.88%: 132億1100万
2024年3月31日 +69.6%: 224億600万
2024年6月30日 -79%: 47億600万
2024年9月30日 +113.24%: 100億3500万
2024年12月31日 +70.46%: 171億600万
2025年3月31日 +67.47%: 286億4800万
2025年6月30日 -82.99%: 48億7300万
2025年9月30日 +114.9%: 104億7200万
2025年12月31日 +74.5%: 182億7400万

個別

2008年3月31日: 33億2300万
2009年3月31日 -48.03%: 17億2700万
2010年3月31日 +53.1%: 26億4400万
2011年3月31日 -3.06%: 25億6300万
2012年3月31日 +110.5%: 53億9500万
2013年3月31日 -11.27%: 47億8700万
2013年9月30日 -41.61%: 27億9500万
2014年3月31日 +127.33%: 63億5400万
2014年9月30日 -60.53%: 25億800万
2015年3月31日 +140.47%: 60億3100万
2015年9月30日 -39.08%: 36億7400万
2016年3月31日 +104.08%: 74億9800万
2017年3月31日 +20.42%: 90億2900万
2018年3月31日 +24.44%: 112億3600万
2019年3月31日 -14.28%: 96億3100万
2020年3月31日 -29.46%: 67億9400万
2021年3月31日: -2億4700万
2022年3月31日: 64億1000万
2023年3月31日 +25.24%: 80億2800万
2024年3月31日 +33.58%: 107億2400万
2025年3月31日 +19.58%: 128億2400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 2.セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去額・その他の調整額であります。
3.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
Ⅱ.当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
2025/06/26 11:00
#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、東邦興産(株)、当社の空調機器事業及び電子機器事業であります。
2.セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去額・その他の調整額であります。
3.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2025/06/26 11:00
#3 役員・従業員株式所有制度の内容（連結）: 制度の概要
本制度は、2022年3月末日で終了する事業年度から2026年3月末日で終了する事業年度までの5事業年度を対象として、各事業年度の会社業績指数(連結営業利益、連結ROE等)及び非財務指数の目標値に対する達成度並びに役位に応じた当社株式を取締役の退任時に役員報酬として交付する制度であります。
2.取締役等に取得させる株式の総額
500百万円
3.当該制度による受益権その他の権利を受けることができる者の範囲
取締役等のうち受益権者要件を充足する者
4.信託内の当社株式に関する議決権行使
本制度の実施のために設定した信託内にある当社株式については、経営への中立性を確保するため、信託期間中、議決権を行使しないものとしております。
(ご参考)
100%子会社であるトプレック株式会社、東プレ東海株式会社及び東プレ九州株式会社の業務執行取締役(社外取締役及び海外居住者を除く。)及び執行役員(海外居住者を除く。)についても、本制度の対象としております。2025/06/26 11:00
#4 役員報酬（連結）: ・株式報酬
株式報酬の算出は、事業年度ごとの「連結営業利益」および「連結ROE」の達成度に応じてポイントの付与を行い、付与されるポイント数の累計値に応じて自社株式を支給しております。なお、2025年3月期からは、中期経営計画達成に向けたインセンティブ性および企業価値向上を目的とし、財務的業績連動指標(連結営業利益、連結ROE)に加え、非財務的業績連動指標(エンゲージメント、サステナビリティ)を指標といたします。具体的な算定方法は下記「株式報酬の算定方法」のとおりです。
当社の役員の報酬等に関する株主総会の決議年月日は、「基本報酬」および短期業績連動報酬である「業績連動型の賞与」については2008年6月26日であり、決議の内容は取締役の報酬額を年額350百万円以内としております。また、中期業績連動報酬である「業績連動型の株式報酬」については2016年6月28日の株主総会で制度導入の決議をしており、その内容は、2008年6月26日に決議された取締役の報酬限度額(年額350百万円)とは別枠で、取締役に対して株式報酬を支給するものであり、当社が拠出する金員の上限を5事業年度で300百万円以内、110,000ポイント以内としております。当該決定に係る取締役(社外取締役を除く。)の員数は11名であります。
2025/06/26 11:00
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: (5)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループは、事業別の損益管理を行っております。「売上」、「営業利益率」、「ROE」、「ROIC」を経営指標とし、損益の達成状況を管理しております。また、財務状況の健全性を維持するために、「自己資本比率」についても経営指標としております。
(6)会計基準の選択に関する基本的な考え方
2025/06/26 11:00
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。
プレス関連製品事業は、売上高2,999億8千2百万円(同1.9%増)、セグメント利益(営業利益)191億3千3百万円(同17.3%増)、定温物流関連事業は、売上高583億6千2百万円(同29.2%増)、セグメント利益(営業利益)78億6千9百万円(同72.7%増)、その他(空調機器部門、電子機器部門、輸送事業)は、売上高152億2千3百万円(同0.0%減)、セグメント利益(営業利益)16億3千7百万円(同7.1%増)となりました。
②キャッシュ・フローの状況
2025/06/26 11:00
#7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）: 当連結会計年度における減損の兆候があった主な資産又は資産グループは以下のとおりです。
当社の連結子会社であるTopre America Corporationの資産グループについては、受注の増加及び生産効率の改善により当連結会計年度においては営業利益を計上しておりますが、翌連結会計年度以降も同社が継続して利益を計上する体制を確立するには至っておらず、減損の兆候があると判断しております。
なお、前連結会計年度において減損の兆候があるとしていたTopre India Private Limitedにつきましては、主要車種の販売好調による増産に伴い、当連結会計年度より営業活動から生ずる損益がプラスに転じ、また翌期以降の営業活動から生ずる損益もプラスになることが見込まれるため減損の兆候はないと判断しております。
2025/06/26 11:00