6361 荏原製作所

6361
2026/04/27
時価
2兆4899億円
PER 予
28.4倍
2010年以降
5.05-72.18倍
(2010-2025年)
PBR
4.83倍
2010年以降
0.6-4.12倍
(2010-2025年)
配当 予
1.21%
ROE 予
17.02%
ROA 予
8%
資料
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荏原製作所(6361)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
60億1600万
2009年3月31日 -89.41%
6億3700万
2010年3月31日 +999.99%
189億5300万
2011年3月31日 +66.42%
315億4100万
2012年3月31日 -26.24%
232億6600万
2013年3月31日 +7.81%
250億8400万
2014年3月31日 +28.34%
321億9400万
2015年3月31日 +7.37%
345億6700万
2016年3月31日 +9.96%
380億1100万
2017年3月31日 -21.09%
299億9500万
2017年12月31日 -39.61%
181億1500万
2018年12月31日 +79.31%
324億8200万
2019年12月31日 +8.67%
352億9800万
2020年12月31日 +7.31%
378億7900万

個別

2008年3月31日
-62億500万
2009年3月31日 -172.23%
-168億9200万
2010年3月31日
-54億5500万
2011年3月31日
45億6100万
2012年3月31日 +3%
46億9800万
2013年3月31日
-3億700万
2014年3月31日
8億7400万
2015年3月31日
-3億7900万
2016年3月31日
54億3400万
2017年3月31日 +49.93%
81億4700万
2017年12月31日
-19億3200万
2018年12月31日
77億1400万
2019年12月31日 -73.59%
20億3700万
2020年12月31日 +36.33%
27億7700万
2021年12月31日 +474.72%
159億6000万
2022年12月31日 +51.64%
242億200万
2023年12月31日 +4.1%
251億9500万
2024年12月31日 +15.09%
289億9800万
2025年12月31日 -1.44%
285億8000万

有報情報

#1 ガバナンス(連結)
評価項目は、“E”(環境):CDP(注)1(気候変動)の評価、売上収益あたりのGHG排出量(排出原単位)の削減目標達成率(注)2及び“S”(社会):グローバルエンゲージメントサーベイ(注)3の結果とし、評価ウェイトは短期業績連動報酬の10%としています。なお、これらの評価指標については今後も継続的に見直してまいります。
<短期業績連動報酬における評価指標について>
評価指標評価ウェイト
業績指標連結投下資本利益率(ROIC)45%
連結営業利益
MBO担当事業ごとのKPIに基づき設定45%
2026/03/23 16:13
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
評価項目は、“E”(環境):CDP(注)1(気候変動)の評価、売上収益あたりのGHG排出量(排出原単位)の削減目標達成率(注)2及び“S”(社会):グローバルエンゲージメントサーベイ(注)3の結果とし、評価ウェイトは短期業績連動報酬の10%としています。なお、これらの評価指標については今後も継続的に見直してまいります。
<短期業績連動報酬における評価指標について>
評価指標評価ウェイト
業績指標連結投下資本利益率(ROIC)45%
連結営業利益
MBO担当事業ごとのKPIに基づき設定45%
② サステナビリティ全般に関する戦略
2026/03/23 16:13
#3 役員報酬(連結)
執行役の報酬は、代表執行役社長及び執行役の役割に応じた基本報酬、短期業績連動報酬、譲渡制限付株式報酬及び業績連動型株式報酬で構成され、報酬委員会にて決定します。執行役は、業務執行にあたって目標数値を達成するうえで重要な役割を果たすことが期待されるため、業績に対する責任が重い上位の役割にある者ほど、業績に連動した報酬部分の比率が大きくなるように設定します。
短期業績連動報酬の全社業績及び事業指標としては、収益性改善の経営目標に整合する連結投下資本利益率(ROIC)及び連結営業利益を採用します。また、事業活動を通じて持続可能な社会に向けた高度なESG経営を実践するため、ESG指標を導入し、評価項目は、“E”(環境):CDP(気候変動)※1、GHG排出量(排出原単位)※2及び“S”(社会):グローバルエンゲージメントサーベイ※3としています。なお、代表執行役社長を除く執行役については、全社業績又は事業業績に加え、個人別の目標を設定し、その達成度合いを評価して、報酬委員会での審議を経て、個別の額を決定します。
※1. 気候変動対応の戦略やGHG排出量削減の取組みなどを評価するESG評価機関
2026/03/23 16:13
#4 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
3.その他の項目の調整額は、セグメント間取引消去です。
4.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)
2026/03/23 16:13
#5 注記事項-金融商品、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注)1.ROIC=NOPLAT(みなし税引後営業利益)÷投下資本
投下資本=有利子負債(期首期末平均)+親会社の所有者に帰属する持分(期首期末平均)
2026/03/23 16:13
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
売上収益 :2兆円以上
営業利益率:20%以上
ROIC :20%以上
2026/03/23 16:13
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(単位:百万円)
前連結会計年度当連結会計年度増減額増減率 (%)
売上収益866,668958,28591,61710.6
営業利益97,953113,80215,84816.2
売上収益営業利益率 (%)11.311.9--
当連結会計年度における我が国経済は、個人消費や企業の設備投資が持ち直し、景気は緩やかな回復傾向が継続しました。世界経済は、中国経済の停滞による下振れリスクはあるものの、持ち直しの動きがみられました。一方で、米国の政策動向、米中の対立による半導体輸出管理規制強化、ウクライナ情勢や中東情勢などの地政学リスクには注視が必要な状況です。
このような環境の下、当社グループは2023年を初年度とした3か年の中期経営計画「E-Plan2025」において、「顧客起点での価値創造」をテーマに対面市場別組織へ移行し競争力の強化を図り、経営指標の達成に向けた各種施策への取り組みを進めてきました。
2026/03/23 16:13
#8 連結損益計算書(IFRS)(連結)
② 【連結損益計算書】
(単位:百万円)
その他の費用309,8994,134
営業利益97,953113,802
金融収益323,8972,864
(注)当社は、2024年7月1日付けで普通株式1株につき5株の割合で株式分割を行っています。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、基本的1株当たり当期利益及び希薄化後1株当たり当期利益を算出しています。
2026/03/23 16:13

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