6481 THK

6481
2026/03/30
時価
5504億円
PER 予
24.08倍
2010年以降
赤字-44.36倍
(2010-2025年)
PBR
1.98倍
2010年以降
0.67-2.2倍
(2010-2025年)
配当 予
3.98%
ROE 予
8.23%
ROA 予
4.55%
資料
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THK(6481)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
269億3700万
2009年3月31日 -68.36%
85億2300万
2009年12月31日
-110億4800万
2010年3月31日
-95億800万
2010年6月30日
39億4400万
2010年9月30日 +142.52%
95億6500万
2010年12月31日 +67.27%
159億9900万
2011年3月31日 +36.53%
218億4400万
2011年6月30日 -73.26%
58億4200万
2011年9月30日 +113.3%
124億6100万
2011年12月31日 +28.14%
159億6700万
2012年3月31日 +23.66%
197億4500万
2012年6月30日 -81.26%
37億
2012年9月30日 +98.14%
73億3100万
2012年12月31日 +30.23%
95億4700万
2013年3月31日 +22.47%
116億9200万
2013年6月30日 -73.07%
31億4900万
2013年9月30日 +137.73%
74億8600万
2013年12月31日 +63.08%
122億800万
2014年3月31日 +42.28%
173億7000万
2014年6月30日 -61.97%
66億500万
2014年9月30日 +116.5%
143億
2014年12月31日 +48.43%
212億2600万
2015年3月31日 +33.74%
283億8800万
2015年6月30日 -77.67%
63億3800万
2015年9月30日 +97.03%
124億8800万
2015年12月31日 +46.48%
182億9300万
2016年3月31日 +26.66%
231億6900万
2016年6月30日 -77.14%
52億9600万
2016年9月30日 +120.39%
116億7200万
2016年12月31日 +48.51%
173億3400万
2017年3月31日 +42.22%
246億5300万
2017年6月30日 -54.63%
111億8400万
2017年9月30日 +76%
196億8400万
2017年12月31日 +48.75%
292億7900万
2018年3月31日 -58.46%
121億6300万
2018年6月30日 +115.3%
261億8700万
2018年9月30日 +46.14%
382億6900万
2018年12月31日 +30.22%
498億3200万
2019年3月31日 -82.83%
85億5400万
2019年6月30日 +63.07%
139億4900万
2019年9月30日 +19.11%
166億1400万
2019年12月31日 +3.92%
172億6500万

個別

2008年3月31日
219億2900万
2009年3月31日 -62.87%
81億4200万
2010年3月31日
-26億6300万
2011年3月31日
171億1800万
2012年3月31日 -15.33%
144億9300万
2013年3月31日 -32.21%
98億2500万
2014年3月31日 +40.54%
138億800万
2015年3月31日 +58.6%
218億9900万
2016年3月31日 -18.15%
179億2500万
2017年3月31日 -10.75%
159億9800万
2017年12月31日 +16.61%
186億5600万
2018年12月31日 +85.99%
346億9900万
2019年12月31日 -65.61%
119億3300万
2020年6月30日 -97.47%
3億200万
2020年12月31日 +20.86%
3億6500万
2021年12月31日 +999.99%
167億1800万
2022年12月31日 +53.86%
257億2200万
2023年12月31日 -72.25%
71億3800万
2024年12月31日 -42.27%
41億2100万
2025年12月31日 +2.77%
42億3500万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
(1)確定金額報酬(総額)
当年度の取締役の確定金額報酬の総額を年額12億円以内(社外取締役の年額120百万円以内を含む。)とし、営業利益が同規模の製造業かつプライム市場企業を報酬水準ベースに設定し、取締役会にて定めた等級制度において、各人の担当する役割・職責の大きさを基準として決定した等級を基に、報酬諮問委員会の審議・答申を踏まえ、取締役会にて決定します。
社外取締役は、年額120百万円以内とし、当社と同程度の事業規模や関連する業種・業態に属する企業の報酬水準を踏まえて決定します。
2026/03/18 16:58
#2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(3)減価償却費及び償却費の調整額△193百万円は、全額セグメント間取引調整であります。
4.セグメント利益(△は損失)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)
2026/03/18 16:58
#3 注記事項-非継続事業、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(2)非継続事業の損益
(単位:百万円)
その他の費用1,57082,930
営業利益(△は損失)1,426△79,478
金融収益7990
(注)当連結会計年度のその他の費用には、売却コスト控除後の公正価値で測定したことにより認識した事業整理損失81,639百万円が含まれています。
(3)非継続事業のキャッシュ・フロー
2026/03/18 16:58
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(5) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
新たな経営方針「ROE 10%超の早期実現」における経営指標としては、ROEの分母である自己資本の当面の必要水準を3,000億円程度とし、分子としては当期純利益300億円に必要な営業利益として400億円を設定しました。基本的にはマーケット成長に伴う売上収益の増加には頼らずに、自助努力で目標を達成してまいります。そのために2026年度までの2年間を構造改革期間とし、各種改革を推し進め、筋肉質な高収益構造へと変革し2027年度~29年度の間の早期にROE 10%超を実現します。
2026/03/18 16:58
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
販売費及び一般管理費は、前期に比べて7億2百万円(1.3%)増加し、543億4千1百万円となりました。売上収益に対する比率は、前期に比べて1.5ポイント低下し、22.6%となりました。さらに、持分法適用関連会社である三益THK株式会社において、市況の悪化に加えて、実施した投資案件にかかる損失見込み額の計上に伴い、持分法投資損失が15億8千7百万円となりました。
これらの結果、営業利益は前期に比べて14億8千7百万円(△9.3%)減少し、144億3千6百万円となり、売上収益営業利益率は1.1ポイント低下し、6.0%となりました。
金融収益は30億4千8百万円、金融費用は17億3千8百万円となり、税引前利益は前期に比べて21億2千3百万円(△11.9%)減少し、157億4千6百万円となりました。
2026/03/18 16:58
#6 連結損益計算書(IFRS)(連結)
【連結損益計算書】
(単位:百万円)
持分法による投資損益(△は損失)55△1,587
営業利益615,92314,436
金融収益303,0363,048
2026/03/18 16:58

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