船井電機(6839)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -24億500万
- 2009年3月31日
- 14億900万
- 2009年12月31日 +719.45%
- 115億4600万
- 2010年3月31日 -3.45%
- 111億4800万
- 2010年6月30日 -77.41%
- 25億1800万
- 2010年9月30日 +82.13%
- 45億8600万
- 2010年12月31日 -11.84%
- 40億4300万
- 2011年3月31日 -80.91%
- 7億7200万
- 2011年6月30日 -58.29%
- 3億2200万
- 2011年9月30日 +558.39%
- 21億2000万
- 2011年12月31日 +38.16%
- 29億2900万
- 2012年3月31日
- -1億500万
- 2012年6月30日 -801.9%
- -9億4700万
- 2012年9月30日 -53.22%
- -14億5100万
- 2012年12月31日 -27.5%
- -18億5000万
- 2013年3月31日 -255.03%
- -65億6800万
- 2013年6月30日
- -17億1500万
- 2013年9月30日
- -9億5500万
- 2013年12月31日
- -8億1100万
- 2014年3月31日 -648.58%
- -60億7100万
- 2014年6月30日
- -21億7700万
- 2014年9月30日
- 9億7900万
- 2014年12月31日 -77.73%
- 2億1800万
- 2015年3月31日
- -6億5900万
- 2015年6月30日 -540.82%
- -42億2300万
- 2015年9月30日 -37.7%
- -58億1500万
- 2015年12月31日 -24.04%
- -72億1300万
- 2016年3月31日 -46.11%
- -105億3900万
- 2016年6月30日
- -28億7300万
- 2016年9月30日 -25.51%
- -36億600万
- 2016年12月31日 -27.81%
- -46億900万
- 2017年3月31日 -47%
- -67億7500万
- 2017年6月30日
- -23億2800万
- 2017年9月30日 -73.41%
- -40億3700万
- 2017年12月31日 -45.7%
- -58億8200万
- 2018年3月31日 -85.06%
- -108億8500万
- 2018年6月30日
- -12億3300万
- 2018年9月30日 -33.41%
- -16億4500万
- 2018年12月31日
- -4億8400万
- 2019年3月31日
- 6億8200万
- 2019年6月30日
- -9億200万
- 2019年9月30日 -111.2%
- -19億500万
- 2019年12月31日
- -18億8900万
- 2020年3月31日
- -17億3200万
- 2020年6月30日
- 2億4500万
- 2020年9月30日 -16.73%
- 2億400万
- 2020年12月31日 +135.29%
- 4億8000万
- 2021年3月31日
- -3億2800万
- 2021年6月30日 -42.99%
- -4億6900万
個別
- 2008年3月31日
- -68億3600万
- 2009年3月31日
- -16億2500万
- 2010年3月31日
- -3億3900万
- 2011年3月31日
- -2億3300万
- 2012年3月31日 -31.76%
- -3億700万
- 2013年3月31日 -999.99%
- -62億7500万
- 2014年3月31日
- -28億7800万
- 2015年3月31日
- -25億4000万
- 2016年3月31日 -209.45%
- -78億6000万
- 2017年3月31日 -15.57%
- -90億8400万
- 2018年3月31日
- -65億9400万
- 2019年3月31日
- 4億5200万
- 2020年3月31日
- -32億6400万
- 2021年3月31日
- -9億900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 資有価証券等)であります。2021/06/25 14:12
3.セグメント損失(△)は、連結財務諸表の営業損失(△)と調整を行っております。
4.日本セグメントののれんの償却額には、連結損益計算書の「特別損失」に計上しております「のれん償却額」441百万円を含めて表示しております。 - #2 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
- 退職給付に係る会計処理の過去勤務費用及び数理計算上の差異の費用処理年数について、従来、従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)で費用処理しておりましたが、平均残存勤務期間がこれを下回ったため、当事業年度より費用処理年数を7年に変更しております。2021/06/25 14:12
この変更に伴い、従来の費用処理年数によった場合と比較し、当事業年度の営業損失、経常損失及び税引前当期純損失はそれぞれ159百万円減少しております。 - #3 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
- 退職給付に係る会計処理の過去勤務費用及び数理計算上の差異の費用処理年数について、従来、従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)で費用処理しておりましたが、平均残存勤務期間がこれを下回ったため、当連結会計年度より費用処理年数を7年に変更しております。2021/06/25 14:12
この変更に伴い、従来の費用処理年数によった場合と比較し、当連結会計年度の経常利益は159百万円増加し、営業損失及び税金等調整前当期純損失はそれぞれ159百万円減少しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.経営成績2021/06/25 14:12
当連結会計年度の経営成績は、売上高80,448百万円(前期比9.0%減)、営業損失328百万円(前期は1,732百万円の営業損失)、経常利益143百万円(前期は1,594百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損失12百万円(前期は2,392百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
所在地別セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。