6938 双信電機

6938
2024/07/16
時価
81億円
PER 予
58.51倍
2010年以降
赤字-463.4倍
(2010-2023年)
PBR
0.68倍
2010年以降
0.36-1.87倍
(2010-2023年)
配当 予
0%
ROE 予
1.17%
ROA 予
0.89%
資料
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双信電機(6938)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
13億3634万
2009年3月31日
-6億8786万
2009年12月31日
-6億794万
2010年3月31日
-5億7938万
2010年6月30日
1億7558万
2010年9月30日 +81.38%
3億1848万
2010年12月31日 +50.16%
4億7824万
2011年3月31日 +3.32%
4億9414万
2011年6月30日 -79.47%
1億142万
2011年9月30日 +84.38%
1億8700万
2011年12月31日 -15.01%
1億5893万
2012年3月31日 -8.39%
1億4559万
2012年6月30日
-5323万
2012年9月30日
2938万
2012年12月31日
-7989万
2013年3月31日
1547万
2013年6月30日
-3329万
2013年9月30日
6949万
2013年12月31日 +40.6%
9771万
2014年3月31日 +88.8%
1億8448万
2014年6月30日 -60.2%
7343万
2014年9月30日 +147.76%
1億8193万
2014年12月31日 +30.73%
2億3785万
2015年3月31日 +11.97%
2億6631万
2015年6月30日
-1億804万
2015年9月30日 -89.46%
-2億470万
2015年12月31日
-1億6728万
2016年3月31日
2439万
2016年6月30日
-1億6527万
2016年9月30日 -83.49%
-3億325万
2016年12月31日
-2億8075万
2017年3月31日
-1億6821万
2017年6月30日
1億5039万
2017年9月30日 +75.47%
2億6389万
2017年12月31日 +60.89%
4億2458万
2018年3月31日 +19.67%
5億811万
2018年6月30日 -94.24%
2924万
2018年9月30日 +113.72%
6250万
2018年12月31日 +183.12%
1億7697万
2019年3月31日 +13.18%
2億29万
2019年6月30日
-1億4242万
2019年9月30日 -91.78%
-2億7313万
2019年12月31日 -29.34%
-3億5327万
2020年3月31日 -24.01%
-4億3807万
2020年6月30日
-1億2065万
2020年9月30日 -55.88%
-1億8808万
2020年12月31日
-7929万
2021年3月31日
8749万
2021年6月30日 +317.71%
3億6547万
2021年9月30日 +75.84%
6億4267万
2021年12月31日 +42.81%
9億1779万
2022年3月31日 +35.02%
12億3918万
2022年6月30日 -90.29%
1億2032万
2022年9月30日 +78.56%
2億1484万
2022年12月31日 +91.37%
4億1114万
2023年3月31日 -82.3%
7275万
2023年6月30日 +162.01%
1億9063万
2023年9月30日 +21.47%
2億3156万
2023年12月31日 +38.27%
3億2018万
2024年3月31日
-4245万

個別

2008年3月31日
8億9945万
2009年3月31日
-6億6034万
2010年3月31日
-5億1601万
2011年3月31日
2億5988万
2012年3月31日
-1億5000万
2013年3月31日
6547万
2014年3月31日 -55.23%
2930万
2015年3月31日
-240万
2016年3月31日 -999.99%
-2億3411万
2017年3月31日 -25.78%
-2億9448万
2018年3月31日
2億3950万
2019年3月31日
-467万
2020年3月31日 -999.99%
-3億4141万
2021年3月31日
1億579万
2022年3月31日 +756.6%
9億621万
2022年12月31日 -86.98%
1億1795万
2023年12月31日 -57.78%
4979万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益です。なお、セグメント間の内部売上高および振替高は、市場実勢価格に基づいています。
また、当連結会計年度から報告セグメントごとの業績をより適切に反映させるため、一部の販売費及び一般管理費等の報告セグメントへの配分方法を、全製品系列に配分する方法から各セグメントに帰属する部門ごとにセグメント内の製品系列に配分する方法に変更し、各セグメントの利益又は損失を算定しています。なお、前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の報告セグメント利益又は損失の算定方法により作成したものを記載しております。
2024/03/22 12:53
#2 セグメント表の脚注(連結)
グメント利益の合計額と連結損益計算書の営業利益との差額を調整額として表示しています。調整額19,170千円は主に報告セグメントに帰属しない全社的な共通費用等です。2024/03/22 12:53
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益です。なお、セグメント間の内部売上高および振替高は、市場実勢価格に基づいています。
また、当連結会計年度から報告セグメントごとの業績をより適切に反映させるため、一部の販売費及び一般管理費等の報告セグメントへの配分方法を、全製品系列に配分する方法から各セグメントに帰属する部門ごとにセグメント内の製品系列に配分する方法に変更し、各セグメントの利益又は損失を算定しています。なお、前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の報告セグメント利益又は損失の算定方法により作成したものを記載しております。2024/03/22 12:53
#4 役員報酬(連結)
取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬限度額は、2021年6月18日開催の第79回定時株主総会において年額2億円(内、社外取締役分は年額3千万円)以内(ただし、使用人分給与は含まない。)と決議されています。
取締役の個人別の報酬等の内容は、役員別の報酬構成に基づき、報酬の種類別の基準、割合を勘案し決定しています。取締役会は、社外取締役の外的な視点からの意見を取り込み、「役員報酬内規」と照らし合わせ十分な検討を行った上で、報酬の決定方針に沿うものであると判断しました。報酬は、基本となる固定報酬、業績連動報酬および役員退職慰労金で構成しています。ただし、社外取締役については固定報酬のみとしています。固定報酬は、役位・職責を主な算定の指標として決定しています。業績連動報酬は、事業年度ごとの会社業績向上に対する意識を高めるため、本業で得られた利益である営業利益を主な算定の指標としています。算定方法は営業利益を基準として親会社株主に帰属する当期純利益、個々の貢献度も考慮し決定しています。なお、業績連動報酬は固定報酬の25%を超えない額とし、年1回6月に現金で支給することとしています。役員退職慰労金は、取締役会で決議した内規に基づき月額報酬、役位および在任期間に応じて算定した額としています。
報酬の配分および金額の決定は、全体の業況を俯瞰し各取締役の担当事業に対する評価を行うのに最も適しているため、代表取締役社長杉山雅彦に取締役会の決議に基づき委任しています。
2024/03/22 12:53
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当期より着手しております、代替部材によるコスト低減、納期遅延解消による航空輸送費抑制、生産性の改善を継続していきます。また、お客様に対しても、材料やエネルギー価格の上昇によるコスト増分の製品価格転嫁や、旧来の低収益製品の新規品への置換、終息もお願いしていきます。
2025年度 営業利益率10%を目指し、以上の課題に取り組んでいきます。
②持続的な成長 人材育成
2024/03/22 12:53
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
一方、フィルムコンデンサは機械市場と鉄道市場の需要を確実に取り込み、ノイズ測定事業と共に堅調に推移しました。
この結果、当セグメントの売上高は、68億90百万円、営業利益は2億45百万円となりました。
[情報通信事業]
2024/03/22 12:53

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