訂正有価証券報告書-第9期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※4 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
当社及び連結子会社では、減損の兆候を把握するに当たり、重要な遊休資産、処分予定資産及び賃貸用資産を除き、戦略ビジネスユニットを基準とした管理会計上の区分に従ってグルーピングを行っております。その内、アミューズメント施設事業においては、主に管理会計上の最小単位である店舗を基本単位として資産のグルーピングを行っております。
なお、以下の資産について、再利用可能な資産を除いた帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
(注)1.事業の収益性が低下し固定資産の帳簿価額の回収が見込まれないため、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。
2.閉鎖の意思決定をしたことにより固定資産の回収可能価額が大きく低下したと判断したため、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。
3.今後使用が見込まれない資産について、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
(注)1.継続的な地価の下落のため、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により算定しており、土地の正味売却価額は路線価に基づいて評価しております。
2.事業の収益性が低下し固定資産の帳簿価額の回収が見込まれないため、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。
3.閉鎖の意思決定をしたことにより固定資産の回収可能価額が大きく低下したと判断したため、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。
4.今後使用が見込まれない資産について、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
当社及び連結子会社では、減損の兆候を把握するに当たり、重要な遊休資産、処分予定資産及び賃貸用資産を除き、戦略ビジネスユニットを基準とした管理会計上の区分に従ってグルーピングを行っております。その内、アミューズメント施設事業においては、主に管理会計上の最小単位である店舗を基本単位として資産のグルーピングを行っております。
なお、以下の資産について、再利用可能な資産を除いた帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
戦略ビジネス ユニット | 用途 | 種類 | 場所 | 減損損失 | |
トイホビー | インターネットコンテンツ事業用ソフトウェア | 無形固定資産 | SEOUL,KOREA(注)1 | 90 | 百万円 |
処分予定資産 | 建物及び構築物等 | 東京都台東区(注)3 | 71 | ||
千葉県船橋市他(注)2 | 16 | ||||
コンテンツ | 処分予定資産 | 有形固定資産(その他) | 東京都品川区(注)3 | 12 | |
アミューズ メント施設 | アミューズメント運営施設 | アミューズメント施設・機器 | 愛知県名古屋市他(注)3 | 185 | |
兵庫県神戸市(注)2 | 44 | ||||
全社(共通) | 処分予定資産 | 建物及び構築物等 | 東京都品川区(注)3 | 84 | |
合計 | 505 |
(注)1.事業の収益性が低下し固定資産の帳簿価額の回収が見込まれないため、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。
2.閉鎖の意思決定をしたことにより固定資産の回収可能価額が大きく低下したと判断したため、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。
3.今後使用が見込まれない資産について、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
戦略ビジネス ユニット | 用途 | 種類 | 場所 | 減損損失 | |
トイホビー | 事業用資産 | 土地等 | 福岡県福岡市(注)1 | 222 | 百万円 |
事業用資産 | 建物及び構築物等 | 大阪府大阪市他(注)2 | 57 | ||
コンテンツ | 処分予定資産 | 建物及び構築物等 | 東京都渋谷区(注)3 | 20 | |
アミューズ メント施設 | アミューズメント運営施設 | アミューズメント施設・機器 | 大阪府大阪市他(注)2 | 619 | |
福岡県福岡市他(注)3 | 559 | ||||
神奈川県川崎市他(注)4 | 517 | ||||
その他 | 事業用資産 | 建物及び構築物等 | 宮城県仙台市(注)2 | 1 | |
全社(共通) | 管理設備 | 有形固定資産(その他) | 神奈川県横浜市他(注)4 | 4 | |
合計 | 2,002 |
(注)1.継続的な地価の下落のため、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により算定しており、土地の正味売却価額は路線価に基づいて評価しております。
2.事業の収益性が低下し固定資産の帳簿価額の回収が見込まれないため、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。
3.閉鎖の意思決定をしたことにより固定資産の回収可能価額が大きく低下したと判断したため、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。
4.今後使用が見込まれない資産について、減損損失を計上いたしました。なお、回収可能価額は使用価値を零として算定しております。