三谷商事(8066)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 95億4200万
- 2009年3月31日 -13.24%
- 82億7900万
- 2009年12月31日 -37.41%
- 51億8200万
- 2010年3月31日 +53.11%
- 79億3400万
- 2010年6月30日 -74.79%
- 20億
- 2010年9月30日 +76.35%
- 35億2700万
- 2010年12月31日 +82.59%
- 64億4000万
- 2011年3月31日 +52.52%
- 98億2200万
- 2011年6月30日 -74.85%
- 24億7000万
- 2011年9月30日 +110.36%
- 51億9600万
- 2011年12月31日 +49.54%
- 77億7000万
- 2012年3月31日 +47.04%
- 114億2500万
- 2012年6月30日 -72.6%
- 31億3100万
- 2012年9月30日 +83.04%
- 57億3100万
- 2012年12月31日 +57.06%
- 90億100万
- 2013年3月31日 +36.35%
- 122億7300万
- 2013年6月30日 -72.19%
- 34億1300万
- 2013年9月30日 +93.38%
- 66億
- 2013年12月31日 +61.2%
- 106億3900万
- 2014年3月31日 +45.31%
- 154億6000万
- 2014年6月30日 -76.73%
- 35億9800万
- 2014年9月30日 +92.63%
- 69億3100万
- 2014年12月31日 +68.78%
- 116億9800万
- 2015年3月31日 +51.22%
- 176億9000万
- 2015年6月30日 -77.8%
- 39億2700万
- 2015年9月30日 +106.95%
- 81億2700万
- 2015年12月31日 +57.45%
- 127億9600万
- 2016年3月31日 +59.17%
- 203億6800万
- 2016年6月30日 -83.5%
- 33億6000万
- 2016年9月30日 +99.64%
- 67億800万
- 2016年12月31日 +66.5%
- 111億6900万
- 2017年3月31日 +47.52%
- 164億7600万
- 2017年6月30日 -78.57%
- 35億3000万
- 2017年9月30日 +104.53%
- 72億2000万
- 2017年12月31日 +60.28%
- 115億7200万
- 2018年3月31日 +43.25%
- 165億7700万
- 2018年6月30日 -75.8%
- 40億1100万
- 2018年9月30日 +107.9%
- 83億3900万
- 2018年12月31日 +61.13%
- 134億3700万
- 2019年3月31日 +40.61%
- 188億9400万
- 2019年6月30日 -79.34%
- 39億300万
- 2019年9月30日 +117.73%
- 84億9800万
- 2019年12月31日 +58.87%
- 135億100万
- 2020年3月31日 +39.92%
- 188億9000万
- 2020年6月30日 -76.23%
- 44億9100万
- 2020年9月30日 +96.79%
- 88億3800万
- 2020年12月31日 +55.82%
- 137億7100万
- 2021年3月31日 +46.18%
- 201億3100万
- 2021年6月30日 -79.28%
- 41億7200万
- 2021年9月30日 +109.56%
- 87億4300万
- 2021年12月31日 +67.29%
- 146億2600万
- 2022年3月31日 +41.75%
- 207億3300万
- 2022年6月30日 -79.38%
- 42億7600万
- 2022年9月30日 +128.48%
- 97億7000万
- 2022年12月31日 +56.16%
- 152億5700万
- 2023年3月31日 +42.06%
- 216億7400万
- 2023年6月30日 -77.9%
- 47億9000万
- 2023年9月30日 +133.11%
- 111億6600万
- 2023年12月31日 +66.41%
- 185億8100万
- 2024年3月31日 +39.59%
- 259億3800万
- 2024年6月30日 -75.3%
- 64億700万
- 2024年9月30日 +122.96%
- 142億8500万
- 2024年12月31日 +57.7%
- 225億2800万
- 2025年3月31日 +39.86%
- 315億800万
- 2025年6月30日 -78.95%
- 66億3100万
- 2025年9月30日 +120.55%
- 146億2500万
- 2025年12月31日 +56.49%
- 228億8600万
個別
- 2008年3月31日
- 63億4100万
- 2009年3月31日 -22.6%
- 49億800万
- 2010年3月31日 -23.17%
- 37億7100万
- 2011年3月31日 +49.75%
- 56億4700万
- 2012年3月31日 +11.33%
- 62億8700万
- 2013年3月31日 +15.91%
- 72億8700万
- 2014年3月31日 +25.76%
- 91億6400万
- 2015年3月31日 +31.58%
- 120億5800万
- 2016年3月31日 +17.61%
- 141億8100万
- 2017年3月31日 -34.03%
- 93億5500万
- 2018年3月31日 +0.16%
- 93億7000万
- 2019年3月31日 +10.74%
- 103億7600万
- 2020年3月31日 +3.58%
- 107億4700万
- 2021年3月31日 +16.67%
- 125億3800万
- 2022年3月31日 -6.25%
- 117億5400万
- 2023年3月31日 -0.64%
- 116億7900万
- 2024年3月31日 +17.6%
- 137億3400万
- 2025年3月31日 +16.84%
- 160億4700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント利益の調整額△2,559百万円は、主に各報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。2025/06/30 13:12
2.セグメント利益の合計の金額は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産の調整額66,443百万円は、セグメント間取引消去△14,681百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産81,125百万円が含まれております。全社資産は、主に提出会社の資産のうち、余資運用資金及び管理部門が統括している長期投資資金(投資有価証券等)、固定資産、その他の資産であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益の合計の金額は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/30 13:12
- #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 投資の効率については、事業で使っている金額(EV≒IC:純資産1,921億円+借入金83億円-現預金1,284億円=720億円)から生み出された純利益190億円の利回り(ROIC)は、今期は26%程度(190億円÷720億円)でありました。2025/06/30 13:12
また年平均成長率は、EVについては直近10年間で+0.6%直近3年間で△1.2%、総利益については直近10年間で+3.2%直近3年間で+8.6%、営業利益については直近10年間で+5.9%直近3年間で+15.0%となっております。投資の効率や営業利益の成長率に比べ、EVや総利益の成長率に課題があると考えます。
現在、事業の付加価値を見える化し、PDCAサイクルを回しながら持続的に成長し続けるTQM活動に取り組んでいます。付加価値を増やすためには既存事業の売上高を増やしたり、総利益率を向上させたり、新しく買収した事業をPMI等を通しきちんと成長させる実力が必要です。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の業績につきましては、売上高は3,390億5百万円(前期比4.4%増)となりました。売上高の増加要因としましては、建設資材の販売数量は減少しましたが仕入価格高騰に伴う売価の上昇があったこと、ODA事業において新規受注案件の販売が好調であったこと、スパイス事業において販売が好調であったこと、情報システム関連事業において文教市場向けの販売が好調であったこと、POSの新紙幣対応の特需があったことなどがありました。2025/06/30 13:12
営業利益につきましては、315億8百万円(前期比21.5%増)となりました。
増加要因としましては、①建設資材の価格転嫁が進んだこと、②ゴンドラ事業において高層マンションの改修需要が旺盛であり引き続き好調であったこと、③ODA事業において新規受注案件の販売が好調であったこと、④スパイス事業において販売が好調であったことなどがありました。