8209 フレンドリー

8209
2026/04/24
時価
8億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-80.62倍
(2010-2025年)
PBR
-8.98倍
2010年以降
赤字-44.16倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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フレンドリー(8209)の商品の推移 - 四半期

【期間】

個別

2008年3月31日
864万
2011年9月30日 +588.83%
5957万
2011年12月31日 +15.31%
6868万
2012年3月31日 -18.09%
5626万
2012年6月30日 +3.76%
5837万
2012年9月30日 +0.9%
5890万
2012年12月31日 +11.38%
6560万
2013年3月31日 -23.92%
4991万
2013年6月30日 +1.64%
5073万
2013年9月30日 +0.58%
5102万
2013年12月31日 +28.65%
6564万
2014年3月31日 -21.88%
5127万
2014年6月30日 +0.88%
5172万
2014年9月30日 -0.75%
5134万
2014年12月31日 +24.58%
6396万
2015年3月31日 -20.31%
5097万
2015年6月30日 +2.2%
5209万
2015年9月30日 +2.23%
5325万
2015年12月31日 +2.66%
5466万
2016年3月31日 -21.78%
4276万
2016年6月30日 +6.48%
4553万
2016年9月30日 +7.19%
4880万
2016年12月31日 +17.62%
5740万
2017年3月31日 -29.15%
4067万
2017年6月30日 +2.51%
4170万
2017年9月30日 -3.38%
4029万
2017年12月31日 +28.08%
5160万
2018年3月31日 -22.76%
3985万
2018年6月30日 +1.21%
4034万
2018年9月30日 +4.67%
4222万
2018年12月31日 +17.92%
4979万
2019年3月31日 -26.64%
3652万
2019年6月30日 +13.46%
4144万
2019年9月30日 -19.59%
3332万
2019年12月31日 +34.79%
4491万
2020年3月31日 -27.82%
3242万
2020年6月30日 -29.04%
2300万
2020年9月30日 -70.49%
679万
2020年12月31日 +24.55%
845万
2021年3月31日 -26.95%
617万
2021年6月30日 -2.25%
603万
2021年9月30日 +20.35%
726万
2021年12月31日 +43.53%
1043万
2022年3月31日 -17.3%
862万
2022年6月30日 +5.39%
909万
2022年9月30日 +36.75%
1243万
2022年12月31日 +10.04%
1368万
2023年3月31日 -24.93%
1027万
2023年6月30日 +29.23%
1327万
2023年9月30日 -6.31%
1243万
2023年12月31日 +55.75%
1936万
2024年3月31日 -52.13%
927万
2024年6月30日 +7.78%
999万
2024年9月30日 +8.77%
1086万
2024年12月31日 +45.93%
1586万
2025年3月31日 -26.66%
1163万
2025年6月30日 -9.81%
1049万
2025年9月30日 +14.31%
1199万
2025年12月31日 +49.54%
1793万

有報情報

#1 事業等のリスク
②原価低減活動の継続実施と生産性のさらなる向上による収益性向上
前事業年度において、うどんの原材料である小麦粉を自社ブレンドへ変更し仕入額を維持したことに加え、原材料価格高騰の影響が低い食材を用いた「丼」などの商品開発や商品の具材をカミサリー品に変更及び共通食材化することにより食材の高騰による影響を最小限に収めてまいりました。また、ランチの時間帯を中心に粗利率の高い高単価の商品を多数投入したことにより客単価が上昇しております。今後も引き続き高単価の商品を季節に合わせて複数回投入することで、収益率の維持に努めてまいります。
さらに、エネルギー価格や原材料価格の上昇によるさらなるコスト増加に対応するため、適正な販売価格に見直しを図り収益率を維持してまいります。
2024/02/09 16:00
#2 収益認識関係、四半期財務諸表(連結)
顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当社は、フードサービス事業の単一セグメントであり、顧客との契約から生じる収益は店舗における商品販売のみであることから、収益の分解情報は省略しております。なお、顧客との契約から生じる収益以外の収益はありません。
2024/02/09 16:00
#3 発行済株式、株式の総数等(連結)
② 【発行済株式】
種類第3四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年12月31日)提出日現在発行数(株)(2024年2月9日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式2,855,6992,855,699東京証券取引所スタンダード市場単元株式数は100株であります。
A種優先株式11(注)1,2
B種優先株式11(注)3,4
2,855,7012,855,701
(注)1 A種優先株式は、現物出資(債務の株式化400,000千円)によって発行されたものであります。
2 A種優先株式の内容は次のとおりであります。
2024/02/09 16:00
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
業施策による売上高・客数向上
当第3四半期累計期間は主力商品であるうどんを中心に、麺をお値段そのままで3玉まで増量できるサービスは堅持しつつ、付加価値の高い高単価商品を導入したことでうどんカテゴリーの単価が上昇したことに加え、創業70周年祭におけるうどん全品70円引きの施策などにより、今まで以上の売上額を獲得することができました。
一方で、店舗従業員の労働環境改善のため、9月より全店の閉店時間を22時から21時に前倒しした影響により20時以降の客数が減少し売上高の伸びが鈍化しておりますので、早期に人員不足を解消し安定した営業体制をとることに努めております。
2024/02/09 16:00
#5 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
②原価低減活動の継続実施と生産性のさらなる向上による収益性向上
前事業年度において、うどんの原材料である小麦粉を自社ブレンドへ変更し仕入額を維持したことに加え、原材料価格高騰の影響が低い食材を用いた「丼」などの商品開発や商品の具材をカミサリー品に変更及び共通食材化することにより食材の高騰による影響を最小限に収めてまいりました。また、ランチの時間帯を中心に粗利率の高い高単価の商品を多数投入したことにより客単価が上昇しております。今後も引き続き高単価の商品を季節に合わせて複数回投入することで、収益率の維持に努めてまいります。
さらに、エネルギー価格や原材料価格の上昇によるさらなるコスト増加に対応するため、適正な販売価格に見直しを図り収益率を維持してまいります。
2024/02/09 16:00

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  • IRBANKのブランドと文化の構築。
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