7603 ジーイエット

7603
2026/04/03
時価
81億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-109.46倍
(2010-2025年)
PBR
2.25倍
2010年以降
0.28-4.76倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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ジーイエット(7603)の商品の推移 - 全期間

【期間】

個別

2009年2月28日
103億9300万
2010年2月28日 -13.42%
89億9800万
2010年11月30日 +1.38%
91億2200万
2011年2月28日 -18.38%
74億4500万
2011年5月31日 +16.52%
86億7500万
2011年8月31日 -21.49%
68億1100万
2011年11月30日 +15.27%
78億5100万
2012年2月29日 -21.74%
61億4400万
2012年5月31日 +16.31%
71億4600万
2012年8月31日 -15.07%
60億6900万
2012年11月30日 +34.27%
81億4900万
2013年2月28日 -19.73%
65億4100万
2013年5月31日 +14.62%
74億9700万
2013年8月31日 -17.02%
62億2100万
2013年11月30日 +34.9%
83億9200万
2014年2月28日 -17.59%
69億1600万
2014年5月31日 +20.43%
83億2900万
2014年8月31日 -13.45%
72億900万
2014年11月30日 +33.74%
96億4100万
2015年2月28日 +0.05%
96億4600万
2015年5月31日 +19.13%
114億9100万
2015年8月31日 -7.12%
106億7300万
2015年11月30日 +15.78%
123億5700万
2016年2月29日 -12.68%
107億9000万
2016年5月31日 +1.89%
109億9400万
2016年8月31日 -7.93%
101億2200万
2016年11月30日 +14.65%
116億500万
2017年2月28日 -10.73%
103億6000万
2017年5月31日 +6.52%
110億3500万
2017年8月31日 -14.9%
93億9100万
2017年11月30日 +13.49%
106億5800万
2018年2月28日 -15.79%
89億7500万
2018年5月31日 +4.35%
93億6500万
2018年8月31日 -15.8%
78億8500万
2018年11月30日 +15.85%
91億3500万
2019年2月28日 -27.08%
66億6100万
2019年5月31日 +5.01%
69億9500万
2019年8月31日 -25.4%
52億1800万
2019年11月30日 +15.81%
60億4300万
2020年2月29日 -21.84%
47億2300万
2020年5月31日 +4.98%
49億5800万
2020年8月31日 -14.42%
42億4300万
2020年11月30日 +12.26%
47億6300万
2021年2月28日 -19.36%
38億4100万
2021年5月31日 +7.13%
41億1500万
2021年8月31日 -13.27%
35億6900万
2021年11月30日 +28.02%
45億6900万
2022年2月28日 -15.8%
38億4700万
2022年5月31日 +15.44%
44億4100万
2022年8月31日 -14.1%
38億1500万
2022年11月30日 +45.14%
55億3700万
2023年2月28日 -21.47%
43億4800万
2023年5月31日 +8.9%
47億3500万
2023年8月31日 -20.21%
37億7800万
2023年11月30日 +22.15%
46億1500万
2024年2月29日 -20.26%
36億8000万
2024年5月31日 +10.73%
40億7500万
2024年8月31日 -21.18%
32億1200万
2024年11月30日 +8.84%
34億9600万
2025年2月28日 -23.66%
26億6900万
2025年5月31日 +3.15%
27億5300万
2025年8月31日 -21.72%
21億5500万
2025年11月30日 +34.52%
28億9900万

有報情報

#1 その他の新株予約権等の状況(連結)
会社法に基づき発行した新株予約権は、次のとおりであります。
第9回新株予約権
新株予約権の行使の条件※各本新株予約権の一部行使はできない。
新株予約権の譲渡に関する事項※当社は、割当予定先との間で、金融商品取引法に基づく有価証券届出書による届け出の効力発生後に、割当予定先が本新株予約権を譲渡する場合には当社取締役会による承認を要すること等を規定する本買取契約を締結します。
組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項※-
※ 当事業年度末日(2025年2月28日)における新株予約権はありませんので、決議年月日の内容を記載しております。当事業年度の末日から提出日の前月末現在(2025年4月30日)にかけて変更された事項については、提出日の前月末現在における内容を[ ]内に記載しており、その他の事項については決議年月日における内容から変更はありません。
注1.本新株予約権は、行使価額修正条項付新株予約権であります。
2025/05/22 16:40
#2 主な資産及び負債の内容(連結)
(c) 商品
2025/05/22 16:40
#3 事業の内容
3 【事業の内容】
当社は、カジュアル衣料品の小売業を主たる事業として、全国にチェーンストアを展開しており、主な商品には、メンズ、レディース、キッズ向けの衣料品が含まれ、オンラインストアでの販売を行っております。
(注)当社は衣料品等小売業の単一セグメントであるため、事業部毎の記載はしておりません。
2025/05/22 16:40
#4 事業等のリスク
当社の事業その他に影響を及ぼす可能性があると考えられる重要な要因には、以下のようなものがあります。当社はこれらのリスク発生の可能性を認識した上で、発生の回避及び発生した場合、最善の対策に努める所存であります。記載された事項で、将来に関する事項は、有価証券報告書提出日(2025年5月22日)現在入手可能な情報から当社の経営判断や予測に基づくものです。
(1) 商品計画について
当社が取り扱う衣料品は、季節性が高く、冷夏や暖冬等の天候による影響を受ける可能性があります。またファッションの流行やお客様嗜好の変化による影響、競合他社の価格政策などによっても売上が左右されますので、これらの要素を勘案して商品計画・仕入を実施いたしますが、需要動向の変化によっては、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。
2025/05/22 16:40
#5 提出会社の親会社等の情報(連結)
提出会社の親会社等の情報】
当社の金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等は、G Future Fund1号投資事業有限責任組合、無限責任組合員トラストアップ株式会社、ジーエフホールディングス株式会社であります。
2025/05/22 16:40
#6 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1997年3月(株)チヨダより転籍
2020年9月当社内部監査室次長
2023年6月当社商品部マーチャンダイジンググループ長
2023年8月当社営業部長
2025/05/22 16:40
#7 発行済株式、株式の総数等(連結)
② 【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2025年2月28日)提出日現在発行数(株)(2025年5月22日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式15,597,63816,047,638東京証券取引所スタンダード市場単元株式数は100株であります。
15,597,63816,047,638--
(注)提出日現在発行数には、2025年5月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。
2025/05/22 16:40
#8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年2月29日)当事業年度(2025年2月28日)
繰延税金資産
商品評価損46百万円39百万円
賞与引当金8百万円7百万円
※税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前事業年度(2024年2月29日) (単位:百万円)
2025/05/22 16:40
#9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
商品
お客様の多様なライフスタイルや価値観及び近年の気候変動に対応していくため、当社の強みとなるプライベートブランドは、お客様の声を積極的に反映させた暮らしに役立つ快適機能や仕様にこだわった商品開発を行います。また、重点販売商品を当社のコアアイテムと位置づけ、プロモーション及び店舗での展開方法までの連携を強化し、売上拡大を目指してまいります。持ち越し在庫の削減と在庫効率改善に向けた仕入コントロールも継続し、売上拡大と利益確保を図ってまいります。2025/05/22 16:40
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
こうした外部環境のなか、当社が属するカジュアルウェア業界でも節約志向の高まりや気候変動など、生活環境の変化に対応していくことが引き続き求められました。
このような状況において、当社は「暮らしに役立つ商品と企業活動を通じて地域社会に貢献します。」という企業理念のもと、多様化する消費者ニーズに対応するため商品提案の強化に取り組みました。具体的には、春夏シーズンにおいて冷感素材を使用した「SA・RA・RI」シリーズのアイテム拡充や猛暑対策として夏物売れ筋の追加生産、残暑対策として初秋商品の投入により、気温や気候の変動に対応した品揃えの見直しを行いました。秋冬シーズンにおいては、売上の柱となるコアアイテムの開発を推し進め、アウターの主力商品として機能性を訴求した「シャットアウター」や累計127万本販売しているキッズストレッチパンツシリーズ「のびるモン」などを展開いたしました。さらにプロモーションと店頭提案の連動強化を図ることで、コアアイテムの育成と拡販に努めてまいりました。
一方、営業利益の確保が最優先される現況におきましては、収益体質の改善を図るために、不採算店舗の閉鎖や持ち越し在庫の削減、仕入コントロールの徹底、過剰な割引施策の見直しに取り組み、キャッシュアウトの抑制と経費削減に努めました。
2025/05/22 16:40
#11 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(重要な会計上の見積り)
(1)商品の評価
(a)当事業年度の財務諸表に計上した金額
2025/05/22 16:40
#12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
7 収益及び費用の計上基準
商品の販売に係る収益認識
当社の顧客との契約から生じる収益は、主に衣料品事業における商品の店頭販売によるものであり、これらの商品の販売は顧客に商品を引き渡した時点で収益を認識しております。また、当社のオンラインショップ等の通信販売における収益は、商品の出荷から引き渡しまでがごく短期間で行われるため、商品を出荷した時点で収益を認識しております。
2025/05/22 16:40
#13 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
当社は当事業年度まで7期連続して営業損失を計上し、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在しております。当該状況の解消のために下記の改善施策の実行により収益性を高め、財務体質の改善を図っております。
(イ) コアアイテムの開発と育成による商品改革
品揃え改革として、年間を通じて安定した需要が見込まれる商品や、猛暑、冷え込みなどの気候変動に対して、ニーズが強まる商品を、売上の柱となるコアアイテムとして開発・育成をしてまいります。継続的なプロモーションを実施することで、安定的な売上の確保を図り、業績回復の基盤構築を推進してまいります。
2025/05/22 16:40
#14 金融商品関係、財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針
2025/05/22 16:40

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