アンドエスティHD（2685）の商品の推移 - 四半期
連結
- 2010年2月28日
- 36億6200万
- 2010年11月30日 +89.19%
- 69億2800万
- 2011年2月28日 -6.47%
- 64億8000万
- 2011年5月31日 +7.55%
- 69億6900万
- 2011年8月31日 -11.85%
- 61億4300万
- 2011年11月30日 +48.09%
- 90億9700万
- 2012年2月29日 -25.15%
- 68億900万
- 2012年5月31日 +9.99%
- 74億8900万
- 2012年8月31日 -13.05%
- 65億1200万
- 2013年2月28日 +18.9%
- 77億4300万
- 2014年2月28日 +77.33%
- 137億3100万
- 2014年8月31日 +1.33%
- 139億1300万
- 2015年2月28日 +3.21%
- 143億5900万
- 2015年8月31日 -4.54%
- 137億700万
- 2016年2月29日 +8.51%
- 148億7300万
- 2016年8月31日 +10.76%
- 164億7300万
- 2017年2月28日 -1.92%
- 161億5600万
- 2017年8月31日 +10.39%
- 178億3500万
- 2018年2月28日 +0.15%
- 178億6200万
- 2018年8月31日 -1.23%
- 176億4300万
- 2019年2月28日 -1.18%
- 174億3500万
- 2019年8月31日 -4.16%
- 167億1000万
- 2020年2月29日 -11.05%
- 148億6300万
- 2020年8月31日 -0.34%
- 148億1300万
- 2021年2月28日 +5.36%
- 156億700万
- 2021年8月31日 +14.21%
- 178億2400万
- 2022年2月28日 +6.77%
- 190億3100万
- 2022年8月31日 +11.82%
- 212億8100万
- 2023年2月28日 +14.93%
- 244億5800万
- 2023年8月31日 +6.18%
- 259億7000万
- 2024年2月29日 +2.44%
- 266億300万
- 2024年8月31日 -0.05%
- 265億9100万
- 2025年2月28日 +8.29%
- 287億9600万
- 2025年8月31日 -1.25%
- 284億3500万
- 2026年2月28日 +6.31%
- 302億3000万
個別
- 2009年2月28日
- 36億1000万
- 2010年2月28日 -2.58%
- 35億1700万
- 2011年2月28日 +77.77%
- 62億5200万
- 2012年2月29日 +3.02%
- 64億4100万
- 2013年2月28日 +5.36%
- 67億8600万
- 2016年2月29日 +100.72%
- 136億2100万
- 2017年2月28日 +9.1%
- 148億6100万
- 2018年2月28日 +2.95%
- 153億
- 2019年2月28日 -0.83%
- 151億7300万
- 2020年2月29日 -18.28%
- 123億9900万
- 2021年2月28日 +6.05%
- 131億4900万
- 2022年2月28日 +22.07%
- 160億5100万
- 2023年2月28日 +21.74%
- 195億4000万
- 2024年2月29日 +9.4%
- 213億7700万
- 2025年2月28日 +5.32%
- 225億1500万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等（連結）
- ② 【発行済株式】2024/07/12 10:30
種類 第1四半期会計期間末現在発行数(株)(2024年5月31日) 提出日現在発行数(株)(2024年7月12日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 48,800,000 48,800,000 東京証券取引所プライム市場 単元株式数100株 計 48,800,000 48,800,000 ― ― - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当第1四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が740億1百万円(前年同期比8.1%増)、営業利益が60億14百万円(前年同期比4.2%減)、経常利益が62億88百万円(前年同期比1.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益が44億5百万円(前年同期比1.3%減)となりました。2024/07/12 10:30
アパレル・雑貨関連事業につきましては、国内売上高は3月の低気温による一時的な減速感はあったものの、その後は天候に恵まれ、外出需要やカジュアルファッションの底堅い推移に加え、トレンドを捉えた商品展開やヒット商品の育成、TVCMやポイント還元などのプロモーションの結果、前年同期比7.1%の増収となりました。
デジタル戦略として、自社EC「ドットエスティ」とリアル店舗を連動させたプロモーション施策や、人気アーティストやキャラクターとのコラボ商品などの集客施策を継続的に行ったことで、自社EC/ポイント制度の会員数は前期末比70万人増の1,820万人に伸長しました。 - #3 重要な後発事象、四半期連結財務諸表（連結）
- (2) 本件株式交換の目的2024/07/12 10:30
ゼットンは、当社の完全子会社となることで、従来以上に両社の連携を緊密化して、その事業をより拡大していく機会を得るとともに、資本業務提携契約における施策の実行を更に迅速化し、さらに、当社グループの有する商品開発やマーケティングのノウハウ、人材、資金力、国内外のネットワーク等の経営資源をより一層活用することにより、両社グループの中長期的な視点に立った経営戦略を機動的かつ迅速に実現することが可能となるため、本件株式交換はゼットンの企業価値の向上に資するとの認識に至りました。
(3) 本件株式交換の効力発生日
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
