アンドエスティHD(2685)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2010年2月28日
- 36億6200万
- 2010年11月30日 +89.19%
- 69億2800万
- 2011年2月28日 -6.47%
- 64億8000万
- 2011年5月31日 +7.55%
- 69億6900万
- 2011年8月31日 -11.85%
- 61億4300万
- 2011年11月30日 +48.09%
- 90億9700万
- 2012年2月29日 -25.15%
- 68億900万
- 2012年5月31日 +9.99%
- 74億8900万
- 2012年8月31日 -13.05%
- 65億1200万
- 2013年2月28日 +18.9%
- 77億4300万
- 2014年2月28日 +77.33%
- 137億3100万
- 2014年8月31日 +1.33%
- 139億1300万
- 2015年2月28日 +3.21%
- 143億5900万
- 2015年8月31日 -4.54%
- 137億700万
- 2016年2月29日 +8.51%
- 148億7300万
- 2016年8月31日 +10.76%
- 164億7300万
- 2017年2月28日 -1.92%
- 161億5600万
- 2017年8月31日 +10.39%
- 178億3500万
- 2018年2月28日 +0.15%
- 178億6200万
- 2018年8月31日 -1.23%
- 176億4300万
- 2019年2月28日 -1.18%
- 174億3500万
- 2019年8月31日 -4.16%
- 167億1000万
- 2020年2月29日 -11.05%
- 148億6300万
- 2020年8月31日 -0.34%
- 148億1300万
- 2021年2月28日 +5.36%
- 156億700万
- 2021年8月31日 +14.21%
- 178億2400万
- 2022年2月28日 +6.77%
- 190億3100万
- 2022年8月31日 +11.82%
- 212億8100万
- 2023年2月28日 +14.93%
- 244億5800万
- 2023年8月31日 +6.18%
- 259億7000万
- 2024年2月29日 +2.44%
- 266億300万
- 2024年8月31日 -0.05%
- 265億9100万
- 2025年2月28日 +8.29%
- 287億9600万
- 2025年8月31日 -1.25%
- 284億3500万
- 2026年2月28日 +6.31%
- 302億3000万
個別
- 2009年2月28日
- 36億1000万
- 2010年2月28日 -2.58%
- 35億1700万
- 2011年2月28日 +77.77%
- 62億5200万
- 2012年2月29日 +3.02%
- 64億4100万
- 2013年2月28日 +5.36%
- 67億8600万
- 2016年2月29日 +100.72%
- 136億2100万
- 2017年2月28日 +9.1%
- 148億6100万
- 2018年2月28日 +2.95%
- 153億
- 2019年2月28日 -0.83%
- 151億7300万
- 2020年2月29日 -18.28%
- 123億9900万
- 2021年2月28日 +6.05%
- 131億4900万
- 2022年2月28日 +22.07%
- 160億5100万
- 2023年2月28日 +21.74%
- 195億4000万
- 2024年2月29日 +9.4%
- 213億7700万
- 2025年2月28日 +5.32%
- 225億1500万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2024/01/12 10:15
種類 第3四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年11月30日) 提出日現在発行数(株)(2024年1月12日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 48,800,000 48,800,000 東京証券取引所プライム市場 単元株式数100株 計 48,800,000 48,800,000 ― ― - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結累計期間の経営成績は、売上高が2,032億52百万円(前年同期比14.8%増)、営業利益が163億6百万円(前年同期比46.0%増)、経常利益が167億8百万円(前年同期比41.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益が115億41百万円(前年同期比51.5%増)となりました。2024/01/12 10:15
アパレル・雑貨関連事業の国内売上高については、上期から続く外出機会の増加とファッションのカジュアル化の追い風に加え、残暑や暖冬などの気候変化への適応や、トレンドに対応した商品展開、ヒット商品の育成、高付加価値化による商品価格の見直しを進めた結果、前年同期比12.7%の増収となりました。
デジタル戦略として、自社EC「ドットエスティ」のTVCMとリアル店舗を連動させた「ドットエスティフェス」などのプロモーションや、人気アーティストや他社とのコラボ商品の販売、他社商材の取り扱いによる品揃えの拡充などを進めたことで、自社ECの会員数は前期末比160万人増の1,710万人に伸長しました。また、EC専業子会社の株式会社BUZZWITが前期第2四半期から子供服ECの株式会社オープンアンドナチュラル(現 株式会社BUZZWIT)を連結子会社化したことも寄与し、EC売上高は前年同期比13.1%増となりました。