有価証券報告書-第149期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
1 前連結会計年度において、「その他営業外費用」に含めて表示していた「資金調達費用」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書における「その他営業外費用」1,105百万円は、営業外費用の「資金調達費用」781百万円と「その他営業外費用」323百万円として組み替えています。
2 前連結会計年度において区分掲記していた「投資有価証券売却益」は、特別利益の総額の100分の10を下回ったため、当連結会計年度より「その他特別利益」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書における「投資有価証券売却益」6,318百万円及び「その他特別利益」998百万円は、特別利益の「その他特別利益」7,317百万円として組み替えています。
3 前連結会計年度において、「その他特別損失」に含めて表示していた「固定資産売却損」は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しています。また、前連結会計年度において区分掲記していた「投資有価証券評価損」は、特別損失の総額の100分の10を下回ったため、当連結会計年度より「その他特別損失」に含めて表示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「投資有価証券評価損」8,369百万円及び「その他特別損失」916百万円は、特別損失の「固定資産売却損」9百万円と「その他特別損失」9,276百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
1 前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「投資有価証券評価損益(△は益)」として表示していたものは、重要性がなくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、営業活動によるキャッシュ・フローの「投資有価証券評価損益(△は益)」8,369百万円及び営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」△12,353百万円は、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」△3,983百万円として組み替えています。
2 前連結会計年度において、財務活動によるキャッシュ・フローの「セール・アンド・リースバックによる収入」として表示していたものは、重要性がなくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。また、前連結会計年度において、財務活動によるキャッシュ・フローの「シンジケートローン手数料の支払額」として表示していたものは、一覧性を高めるため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、財務活動によるキャッシュ・フローの「セール・アンド・リースバックによる収入」1,859百万円、「シンジケートローン手数料の支払額」△2,149百万円及び財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」△29百万円は、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」△319百万円として組み替えています。
(連結損益計算書)
1 前連結会計年度において、「その他営業外費用」に含めて表示していた「資金調達費用」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書における「その他営業外費用」1,105百万円は、営業外費用の「資金調達費用」781百万円と「その他営業外費用」323百万円として組み替えています。
2 前連結会計年度において区分掲記していた「投資有価証券売却益」は、特別利益の総額の100分の10を下回ったため、当連結会計年度より「その他特別利益」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書における「投資有価証券売却益」6,318百万円及び「その他特別利益」998百万円は、特別利益の「その他特別利益」7,317百万円として組み替えています。
3 前連結会計年度において、「その他特別損失」に含めて表示していた「固定資産売却損」は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しています。また、前連結会計年度において区分掲記していた「投資有価証券評価損」は、特別損失の総額の100分の10を下回ったため、当連結会計年度より「その他特別損失」に含めて表示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「投資有価証券評価損」8,369百万円及び「その他特別損失」916百万円は、特別損失の「固定資産売却損」9百万円と「その他特別損失」9,276百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
1 前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「投資有価証券評価損益(△は益)」として表示していたものは、重要性がなくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、営業活動によるキャッシュ・フローの「投資有価証券評価損益(△は益)」8,369百万円及び営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」△12,353百万円は、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」△3,983百万円として組み替えています。
2 前連結会計年度において、財務活動によるキャッシュ・フローの「セール・アンド・リースバックによる収入」として表示していたものは、重要性がなくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。また、前連結会計年度において、財務活動によるキャッシュ・フローの「シンジケートローン手数料の支払額」として表示していたものは、一覧性を高めるため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、財務活動によるキャッシュ・フローの「セール・アンド・リースバックによる収入」1,859百万円、「シンジケートローン手数料の支払額」△2,149百万円及び財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」△29百万円は、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」△319百万円として組み替えています。