東京汽船(9193)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 10億352万
- 2009年3月31日 -30.15%
- 7億97万
- 2010年3月31日 -32.28%
- 4億7469万
- 2011年3月31日 +101.83%
- 9億5805万
- 2012年3月31日 -45.03%
- 5億2667万
- 2013年3月31日 +15.06%
- 6億600万
- 2014年3月31日 +1.53%
- 6億1530万
- 2015年3月31日 +7.61%
- 6億6213万
- 2016年3月31日 +23.28%
- 8億1627万
- 2017年3月31日 +1.52%
- 8億2869万
- 2018年3月31日 -22.65%
- 6億4102万
- 2019年3月31日 +37.82%
- 8億8346万
- 2020年3月31日 -80.74%
- 1億7016万
- 2021年3月31日
- -6億2132万
- 2022年3月31日
- -5億9093万
- 2023年3月31日
- 9289万
- 2024年3月31日 +296.28%
- 3億6812万
- 2025年3月31日
- -5億1165万
- 2026年3月31日
- 1億613万
個別
- 2008年3月31日
- 10億7972万
- 2009年3月31日 -15.38%
- 9億1368万
- 2010年3月31日 -54.14%
- 4億1898万
- 2011年3月31日 +92.53%
- 8億669万
- 2012年3月31日 -34.45%
- 5億2879万
- 2013年3月31日 +36%
- 7億1917万
- 2014年3月31日 -16.35%
- 6億159万
- 2015年3月31日 +16.86%
- 7億305万
- 2016年3月31日 +5.37%
- 7億4082万
- 2017年3月31日 -21.55%
- 5億8120万
- 2018年3月31日 -16.09%
- 4億8766万
- 2019年3月31日 +41.33%
- 6億8921万
- 2020年3月31日 -40.85%
- 4億765万
- 2021年3月31日
- -7223万
- 2022年3月31日
- -4630万
- 2023年3月31日
- 1億2528万
- 2024年3月31日 +14.85%
- 1億4389万
- 2025年3月31日
- -5億5987万
- 2026年3月31日
- -8577万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去及び全社資産であります。全社資産は主に報告セグメントに帰属しない親会社の現金預金、投資有価証券等であります。2026/06/23 9:07
3.セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/23 9:07
- #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループの事業は、減価償却費や船員費用などの固定費の占める割合が高いため、設備稼働率の向上が課題であります。そのため、総売上高が重要であるとともに、適正な船隊規模を確保する観点から船舶一隻当たりの売上高も重視しています。2026/06/23 9:07
また、収益性を確保する見地から売上高営業利益率や売上高当期純利益率などの改善を目標としており、運航コスト削減や作業単価改善(曳船事業の場合)のための諸施策を実施して行きます。
さらに、資本効率面でも、余剰資金を新規のプロジェクトや成長分野の事業へ投資することにより総資産利益率、自己資本利益率の改善を目指します。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (単位:百万円)2026/06/23 9:07
当連結会計年度における日本経済は、好調な企業業績や人手不足を背景に昨年度以上の高い賃上げ率となりましたが、食料品を中心に消費者物価は高止まりの状況が続き、個人消費は伸び悩んだもののインバウンド需要に支えられ、景気は緩やかな回復基調となりました。前連結会計年度 当連結会計年度 増減額 増減率 販売費及び一般管理費 1,969 2,065 96 4.9% 営業利益又は営業損失(△) △511 106 617 - 経常利益又は経常損失(△) △259 347 606 -
また、ロシアとウクライナの戦争長期化に加え、米国・イスラエルとイランとの軍事衝突でホルムズ海峡は事実上封鎖となり、サプライチェーンは寸断され世界経済は深刻な事態となっております。