4286 CL HD

4286
2026/03/19
時価
117億円
PER 予
9.91倍
2009年以降
3.07-106.27倍
(2009-2025年)
PBR
1.39倍
2009年以降
0.32-5.76倍
(2009-2025年)
配当 予
3.05%
ROE 予
14.02%
ROA 予
4.46%
資料
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CSV,JSON

CL HD(4286)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
2億3057万
2009年12月31日 -65.28%
8006万
2010年3月31日
-336万
2010年6月30日
9256万
2010年9月30日 +19.51%
1億1062万
2010年12月31日 +74.36%
1億9289万
2011年3月31日 -57.31%
8233万
2011年6月30日 +172.56%
2億2442万
2011年9月30日 +105.01%
4億6009万
2011年12月31日 +27.14%
5億8496万
2012年3月31日 -90.48%
5569万
2012年6月30日 +33.56%
7438万
2012年9月30日 +208.17%
2億2921万
2012年12月31日 +41.95%
3億2538万
2013年3月31日 -91.58%
2740万
2013年6月30日 +99.67%
5471万
2013年9月30日 +408.39%
2億7817万
2013年12月31日 +63.08%
4億5364万
2014年3月31日 -69.81%
1億3693万
2014年6月30日 +141.15%
3億3023万
2014年9月30日 +58.58%
5億2368万
2014年12月31日 +19.17%
6億2409万
2015年3月31日 -83.03%
1億592万
2015年6月30日 +184.71%
3億156万
2015年9月30日 +91.33%
5億7697万
2015年12月31日 +38.32%
7億9808万
2016年3月31日 -79.82%
1億6104万
2016年6月30日 +145.32%
3億9506万
2016年9月30日 +83.21%
7億2381万
2016年12月31日 +19.13%
8億6227万
2017年3月31日 -99.94%
49万
2017年6月30日 +999.99%
1億1601万
2017年9月30日 +243.67%
3億9869万
2017年12月31日 +112.29%
8億4638万
2018年3月31日 -76.29%
2億69万
2018年6月30日 +101.98%
4億537万
2018年9月30日 +74.52%
7億746万
2018年12月31日 +49.01%
10億5417万
2019年3月31日 -75.19%
2億6153万
2019年6月30日 +158.11%
6億7506万
2019年9月30日 +32.77%
8億9629万
2019年12月31日 +26.35%
11億3243万
2020年3月31日 -92.95%
7983万
2020年6月30日 +254.92%
2億8334万
2020年9月30日 +135.64%
6億6767万
2020年12月31日 +86.3%
12億4384万
2021年3月31日 -51.48%
6億348万
2021年6月30日 +75.37%
10億5832万
2021年9月30日 +33.11%
14億872万
2021年12月31日 +8.06%
15億2224万

個別

2008年12月31日
1284万
2009年12月31日 +294.08%
5061万
2010年12月31日 +242.71%
1億7346万
2011年12月31日 +195.82%
5億1314万
2012年12月31日 -30.33%
3億5749万
2013年12月31日 +23.74%
4億4235万
2014年12月31日 +72.39%
7億6256万
2015年12月31日 +12.34%
8億5667万
2016年12月31日 +2.89%
8億8143万
2017年12月31日 -3.93%
8億4681万
2018年12月31日 +21.01%
10億2476万
2019年12月31日 +11.8%
11億4570万
2020年12月31日 +9.13%
12億5033万
2021年12月31日 +22.74%
15億3461万
2022年12月31日 -94.02%
9178万
2023年12月31日 +313.66%
3億7966万
2024年12月31日 +999.99%
55億5854万
2025年12月31日 -98.27%
9600万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
c.業績連動報酬
業績連動報酬である賞与および譲渡制限付株式ならびにストックオプションにつきましては、上記決定方針のとおり、業績への連動性をより明確にし、業績の向上と企業価値増大への貢献意欲を高めることを目的として会社業績や各取締役の経営への貢献度に応じて決定いたします。この方針に基づき、当連結会計年度の賞与については、EBITDAおよび営業利益の対前年成長率に応じて決定することとしております。支給対象者は取締役(社外取締役を除きます)としており、支給総額の個別配分の割合は、対象者の月額報酬に基づき決定いたします。
d.業績連動報酬に係る指標
2025/03/31 16:35
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
当社グループは、企業価値の最大化を図るため、目標となる経営指標を売上収益および営業利益とし、その向上を目指しております。
(3) 中長期的な会社の経営戦略
2025/03/31 16:35
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
グループ中期戦略としては、「グループシナジーによる、収益力のさらなる強化」を掲げ、以下のポイントを重点的に進めてまいります。まず注力する事業領域を、マーケティング事業領域、ロケーションベースドエンターテインメント事業領域(注5)およびマーチャンダイジング事業領域の3つに絞り、領域を起点としたスムーズな事業運営を実現するため、グループの構造および体制を最適化し、グループシナジーの最大化を通じて収益力の強化を図ります。また、各事業領域における事業ポートフォリオの最適化に加え、業務の最適化を推し進め、収益性および生産性の向上を図ります。あわせて、新規事業、海外展開、M&Aや人的資本に対して、適正なバランスかつ適正な収益性を確保しながら継続的に投資を行っていく考えです。
当連結会計年度における当社グループの経営成績は、まず売上収益に関しては、飲料メーカー顧客向けプレミアム、流通顧客向けプレミアムの落ち込み、および事業子会社である株式会社CDG(以下「CDG」という)における大型案件や年間施策の失注による落ち込みがあったものの、エンタメ顧客向けOEMおよび流通顧客向け物販が好調に推移したことにより、全体としては前年同期比で増収となりました。営業利益および親会社の所有者に帰属する当期利益に関しては、2025年度に予定している東京オフィスの統合移転に伴う引当費用等の増加、人材強化の為の人件費用等の販売費及び一般管理費の増加とともに、CDGに対する公開買付けおよび株式交換に伴う費用の増加があったことにより、前年同期比で減益となりました。現在、収益性の改善を重視し、新規事業の大幅な見直しを含む事業ポートフォリオの適正化を進めており、今後その効果が表れる見込みです。
これらの結果、当連結会計年度における売上収益は38,282百万円(前年同期比5.3%増)、営業利益は305百万円(前年同期比71.7%減)、親会社の所有者に帰属する当期利益は164百万円(前年同期比67.8%減)となりました。
2025/03/31 16:35
#4 連結損益計算書(IFRS)(連結)
【連結損益計算書】
(単位:千円)
その他の費用11,12,28△34,832△345,707
営業利益1,079,723305,334
金融収益2915,41913,893
2025/03/31 16:35

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