- 2138
- 2026/09/15
- 時価
- 56億円
- PER 予
- 86.31倍
- 2010年以降
- 赤字-429.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.48倍
- 2010年以降
- 0.49-16倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 0.56%
- ROA 予
- 0.15%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
クルーズ(2138)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2億2001万
- 2013年6月30日 +581.86%
- 15億16万
- 2013年9月30日 +63.49%
- 24億5263万
- 2013年12月31日 +32.7%
- 32億5461万
- 2014年3月31日 +29.9%
- 42億2764万
- 2014年6月30日 -88.91%
- 4億6904万
- 2014年9月30日 +147.83%
- 11億6242万
- 2014年12月31日 +62.33%
- 18億8692万
- 2015年3月31日 +25.81%
- 23億7390万
- 2015年6月30日 -93.22%
- 1億6091万
- 2015年9月30日 +342.96%
- 7億1278万
- 2015年12月31日 +116.29%
- 15億4170万
- 2016年3月31日 +60.91%
- 24億8080万
- 2016年6月30日 -68.76%
- 7億7511万
- 2016年9月30日 +90.33%
- 14億7524万
- 2016年12月31日 +25.9%
- 18億5732万
- 2017年3月31日 +13.35%
- 21億535万
- 2017年6月30日 -86.05%
- 2億9360万
- 2017年9月30日 +46.95%
- 4億3144万
- 2017年12月31日 +80.05%
- 7億7680万
- 2018年3月31日 -6.63%
- 7億2530万
- 2018年6月30日 -70.31%
- 2億1532万
- 2018年9月30日 +56%
- 3億3589万
- 2018年12月31日
- -1億973万
- 2019年3月31日 -813.34%
- -10億224万
- 2019年6月30日
- -3億4744万
- 2019年9月30日 -11.96%
- -3億8899万
- 2019年12月31日
- -3億5118万
- 2020年3月31日
- -9747万
- 2020年6月30日
- 6億2528万
- 2020年9月30日 +86.07%
- 11億6345万
- 2020年12月31日 +64.52%
- 19億1415万
- 2021年3月31日 +11.51%
- 21億3445万
- 2021年6月30日 -79.8%
- 4億3120万
- 2021年9月30日 +24.61%
- 5億3734万
- 2021年12月31日 +39.66%
- 7億5045万
- 2022年3月31日 +64.97%
- 12億3806万
- 2022年6月30日 -80.1%
- 2億4632万
- 2022年9月30日 -60.67%
- 9687万
- 2022年12月31日 +425.82%
- 5億938万
- 2023年3月31日 +26.6%
- 6億4485万
- 2023年6月30日 -57.97%
- 2億7105万
- 2023年9月30日 +101.46%
- 5億4605万
- 2023年12月31日 -53.65%
- 2億5310万
- 2024年3月31日 -36.32%
- 1億6118万
- 2024年6月30日
- -4億1334万
- 2024年9月30日 -106.83%
- -8億5491万
- 2024年12月31日 -18.5%
- -10億1307万
- 2025年3月31日 -1.18%
- -10億2500万
- 2025年6月30日
- -9060万
- 2025年9月30日 -53.2%
- -1億3880万
- 2025年12月31日 -9.29%
- -1億5171万
- 2026年3月31日
- 2349万
- 2026年6月30日
- -9924万
個別
- 2009年3月31日
- 1億7117万
- 2009年12月31日 +144.32%
- 4億1822万
- 2010年3月31日 +3.49%
- 4億3283万
- 2010年6月30日 -46.51%
- 2億3152万
- 2010年9月30日 +103.66%
- 4億7152万
- 2010年12月31日 +86.31%
- 8億7849万
- 2011年3月31日 +28.72%
- 11億3078万
- 2011年6月30日 -57.24%
- 4億8356万
- 2011年9月30日 +105.56%
- 9億9400万
- 2011年12月31日 +67.36%
- 16億6353万
- 2012年3月31日 +17.58%
- 19億5594万
- 2012年6月30日 -82.03%
- 3億5150万
- 2012年9月30日 +134.39%
- 8億2390万
- 2012年12月31日 +50.97%
- 12億4387万
- 2013年3月31日 +54.68%
- 19億2399万
- 2014年3月31日 +119.8%
- 42億2891万
- 2015年3月31日 -44.69%
- 23億3883万
- 2016年3月31日 -3.59%
- 22億5494万
- 2017年3月31日 -21.5%
- 17億7013万
- 2018年3月31日 -57.05%
- 7億6022万
- 2019年3月31日 -72.88%
- 2億614万
- 2020年3月31日 -12.13%
- 1億8113万
- 2021年3月31日 -10.33%
- 1億6242万
- 2022年3月31日 -85.39%
- 2373万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 6億83万
- 2024年3月31日
- -2億606万
- 2025年3月31日
- 6億9800万
- 2026年3月31日
- -5128万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- (a)2017年7月6日から2020年3月31日までは、割当てられた新株予約権の行使は一切できないものとする。2026/06/25 15:33
(b)新株予約権者は、2018年3月期から2026年3月期までのいずれかの期における連結営業利益が25億円を超過した場合、上記(a)にて定める期間を除き、割り当てられた新株予約権の全てを行使することができる。なお、上記における連結営業利益の判定においては、当社が金融商品取引法に基づき提出する有価証券報告書に記載される連結損益計算書(連結損益計算書を作成していない場合、損益計算書)における営業利益を参照するものとし、国際財務報告基準の適用等により参照すべき項目の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会で定めるものとする。
(c)2018年3月期から2026年3月期までのいずれかの期における連結営業利益が25億円を超過しない限り、上記(a)にて定める期間を経過した日以降であっても、割当てられた新株予約権の行使は一切できないものとする。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、報告セグメントに配分していない共通費を含んでおります。2026/06/25 15:33
2.セグメント利益又は損失の合計額は連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.ITアウトソーシング事業のうち、主要なSES事業の売上高は4,193,817千円、セグメント利益が270,952千円、介護福祉人材サービス事業の売上高は1,139,062千円、セグメント損失が152,913千円となっております。 - #3 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、報告セグメントに配分していない共通費を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失の合計額は連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.ITアウトソーシング事業のうち、主要なSES事業の売上高は4,193,817千円、セグメント利益が270,952千円、介護福祉人材サービス事業の売上高は1,139,062千円、セグメント損失が152,913千円となっております。
4.EC事業のうち、SHOPLIST事業は2025年2月28日に譲渡済みであるため、当連結会計年度よりAda.事業のみとなっております。
5.資産についてのセグメント情報は、経営者が経営の意思決定上当該情報を各セグメントに配分していないことから開示しておりません。2026/06/25 15:33 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 4.当連結会計年度に係る譲渡日時点での連結損益計算書に計上されている譲渡した事業に係る損益の概算額2026/06/25 15:33
売上高 235,005千円 営業損失 14,814千円 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 社の経営の基本方針2026/06/25 15:33
当社グループは、売上高、営業利益の最大化を通じて、すべてのステークホルダーに大きな価値を還元していきます。そのためにも、常に時代とユーザーに合わせて変化し続け、事業の拡大を目指します。
(2)目標とする経営指標 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、インフラやテクノロジーの進化、世の中のユーザーのニーズの変化に合わせて事業を創造するテックカンパニーとして、ITアウトソーシング、EC領域を中心に10以上のサービス・事業を展開しており、現在はIT人材業界におけるエンジニア人材の不足という市場課題を解決することを主としたシステムエンジニアリングサービス事業(SES事業)を中心に、人材×IT領域を対象として事業展開をおこなっているITアウトソーシング事業をメイン事業としております。2026/06/25 15:33
経済産業省が公表した「IT人材需給に関する調査(注1)」によると、IT関連市場規模の拡大に伴い、2030年までIT人材の不足は年々増加すると予測されており、2030年には最大で約79万人のIT人材が不足する見込みと言われております。また、IT人材の平均年齢の高齢化もあり、ITニーズの増加に伴う需給ギャップの拡大は今後益々拡大されることが予測されます。その中で、当社グループのITアウトソーシング事業は2020年の事業開始から前期まで売上高年平均成長率約68%と大きく成長してきております。当連結会計年度においては、7,713,482千円(前年同期比55.6%増)、営業利益が274,939千円(前年同期比131.2%増)となりました。さらに成長させるために引き続き注力していきたいと思っております。
EC事業については、当連結会計年度の売上高は3,740,249千円(前年同期比46.1%減)、営業利益が73,006千円(前年同期比65.7%増)となりました。EC事業は前期まではSHOPLIST事業とAda.事業で構成されておりましたが、SHOPLIST事業については、2025年2月28日に株式譲渡が完了しており、当期からはAda.事業のみとなっております。Ada.事業は、主に『ZOZOTOWN』内で展開する、オリジナル商品と他社優良ブランドの商品を厳選したファッションセレクトショップを運営しておりますが、当該Ada.事業のみでみると当連結会計年度の売上高の増減率は前期比28.1%増となっており、季節要因による変動が若干ありますが、事業開始から順調に成長しております。