レスター(3156)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 17億3300万
- 2010年3月31日 +57.76%
- 27億3400万
- 2010年6月30日 -58.27%
- 11億4100万
- 2010年9月30日 +108.94%
- 23億8400万
- 2010年12月31日 +42.37%
- 33億9400万
- 2011年3月31日 +30.55%
- 44億3100万
- 2011年6月30日 -77.39%
- 10億200万
- 2011年9月30日 +117.76%
- 21億8200万
- 2011年12月31日 +68.47%
- 36億7600万
- 2012年3月31日 +46.6%
- 53億8900万
- 2012年6月30日 -65.87%
- 18億3900万
- 2012年9月30日 +137.68%
- 43億7100万
- 2012年12月31日 +36.33%
- 59億5900万
- 2013年3月31日 +23.51%
- 73億6000万
- 2013年6月30日 -75.34%
- 18億1500万
- 2013年9月30日 +74.77%
- 31億7200万
- 2013年12月31日 +71.25%
- 54億3200万
- 2014年3月31日 +27.49%
- 69億2500万
- 2014年6月30日 -77.69%
- 15億4500万
- 2014年9月30日 +60.39%
- 24億7800万
- 2014年12月31日 +61.54%
- 40億300万
- 2015年3月31日 -4.65%
- 38億1700万
- 2015年6月30日
- -25億3900万
- 2015年9月30日
- -2700万
- 2015年12月31日 -999.99%
- -15億1500万
- 2016年3月31日 -91.22%
- -28億9700万
- 2016年6月30日
- 2億700万
- 2016年9月30日
- -3億2900万
- 2016年12月31日 -600.91%
- -23億600万
- 2017年3月31日 -186.34%
- -66億300万
- 2017年6月30日
- 10億9600万
- 2017年9月30日 +142.61%
- 26億5900万
- 2017年12月31日 +45.17%
- 38億6000万
- 2018年3月31日 +13.58%
- 43億8400万
- 2018年6月30日 -77.46%
- 9億8800万
- 2018年9月30日 +142.91%
- 24億
- 2018年12月31日 +57.46%
- 37億7900万
- 2019年3月31日 +19.29%
- 45億800万
- 2019年6月30日 -64.15%
- 16億1600万
- 2019年9月30日 +115.59%
- 34億8400万
- 2019年12月31日 +42.88%
- 49億7800万
- 2020年3月31日 +33.33%
- 66億3700万
- 2020年6月30日 -84.69%
- 10億1600万
- 2020年9月30日 +196.46%
- 30億1200万
- 2020年12月31日 +62.15%
- 48億8400万
- 2021年3月31日 +27.72%
- 62億3800万
- 2021年6月30日 -79.05%
- 13億700万
- 2021年9月30日 +161.44%
- 34億1700万
- 2021年12月31日 +77.41%
- 60億6200万
- 2022年3月31日 +25.17%
- 75億8800万
- 2022年6月30日 -46.4%
- 40億6700万
- 2022年9月30日 +107.77%
- 84億5000万
- 2022年12月31日 +53.56%
- 129億7600万
- 2023年3月31日 +11.15%
- 144億2300万
- 2023年6月30日 -80.9%
- 27億5500万
- 2023年9月30日 +157.64%
- 70億9800万
- 2023年12月31日 +59.43%
- 113億1600万
- 2024年3月31日 +40.78%
- 159億3100万
- 2024年6月30日 -70.97%
- 46億2400万
- 2024年9月30日 +47.62%
- 68億2600万
- 2024年12月31日 +47.42%
- 100億6300万
- 2025年3月31日 +40.85%
- 141億7400万
- 2025年6月30日 -88.42%
- 16億4100万
- 2025年9月30日 +199.21%
- 49億1000万
- 2025年12月31日 +91.71%
- 94億1300万
個別
- 2010年3月31日
- -9700万
- 2011年3月31日
- 7億7600万
- 2012年3月31日 +19.97%
- 9億3100万
- 2013年3月31日 +7.95%
- 10億500万
- 2014年3月31日 +110.45%
- 21億1500万
- 2015年3月31日 +7.57%
- 22億7500万
- 2016年3月31日 -89.01%
- 2億5000万
- 2017年3月31日 +292.4%
- 9億8100万
- 2018年3月31日 -56.88%
- 4億2300万
- 2019年3月31日 -18.68%
- 3億4400万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 80億3600万
- 2021年3月31日 -25.71%
- 59億7000万
- 2022年3月31日 -85.28%
- 8億7900万
- 2023年3月31日 +188.74%
- 25億3800万
- 2024年3月31日 +146.38%
- 62億5300万
- 2025年3月31日 -46.78%
- 33億2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/30 10:00
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、原価に適正利益を加味した価格に基づいております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益(営業利益)の調整額△1,704百万円には、セグメント間取引消去△10百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△1,693百万円が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額15,440百万円には、セグメント間消去取引等△145,890百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産161,331百万円が含まれております。全社資産の主なものは、当社での余資運用資産、長期投資資金(持分法適用関連会社株式を含む)及び管理部門に係る資産等であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれております。2025/06/30 10:00 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 9.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法2025/06/30 10:00
(概算額の算定方法)売上高 12,469百万円 営業利益 230百万円 経常利益 130百万円
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としております。また、企業結合時に認識されたのれん及び無形固定資産が当連結会計年度開始の日に発生したものとし、償却額を算定しております。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、原価に適正利益を加味した価格に基づいております。2025/06/30 10:00 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.経営成績2025/06/30 10:00
・業績ハイライト(単位:百万円) 売上高 512,484 561,001 9.5 % 営業利益 15,931 14,174 △11.0 % 経常利益 9,690 9,559 △1.3 %
当連結会計年度においては、M&Aや合弁会社設立による連結子会社化に伴う増収、また、デバイス事業における高機能カメラやモバイル機器を中心とした民生向け売上の伸長、さらにはスマートフォン新機種への搭載効果によるEMS事業の業績改善などにより売上高は昨年度に続き過去最高となりました。利益面では増収に伴う増益はあったものの、デバイス事業における8月から9月にかけての急激な円高の影響による売上総利益の悪化や、産業機器市場の回復の遅れによる販売ミックスの悪化に伴う売上総利益率の低下、さらにはエコソリューション事業における減益もあり営業利益は減益となりました。経常利益においては借入通貨ミックスの変化による支払利息の減少はあったものの、営業利益の減益によりやや減益となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は2024年9月に連結子会社の解散を決議したことに伴う子会社清算損を計上したものの、当該清算に関連した税効果があり過去最高益となりました。