3608 TSI HD

3608
2024/09/17
時価
720億円
PER 予
16.66倍
2012年以降
赤字-84.39倍
(2012-2024年)
PBR
0.69倍
2012年以降
0.18-0.97倍
(2012-2024年)
配当 予
2.12%
ROE 予
4.14%
ROA 予
3.03%
資料
Link
CSV,JSON

全事業営業利益

【期間】

連結

2012年2月29日
-68億5600万
2013年2月28日
-12億7700万
2014年2月28日
-11億2800万
2015年2月28日
9億2400万
2016年2月29日 +14.83%
10億6100万
2017年2月28日 +139.49%
25億4100万
2018年2月28日 -14.68%
21億6800万
2019年2月28日 +5.63%
22億9000万
2020年2月29日 -96.94%
7000万
2021年2月28日
-118億4300万
2022年2月28日
44億4000万
2023年2月28日 -47.55%
23億2900万
2024年2月29日 -24.43%
17億6000万

個別

2012年2月29日
40億8600万
2013年2月28日 -4.09%
39億1900万
2014年2月28日 -41.06%
23億1000万
2015年2月28日 +0.78%
23億2800万
2016年2月29日 +8.68%
25億3000万
2017年2月28日 -19.96%
20億2500万
2018年2月28日 +261.23%
73億1500万
2019年2月28日 -64.1%
26億2600万
2020年2月29日 -7.16%
24億3800万
2021年2月28日 -67.43%
7億9400万
2022年2月28日 -45.84%
4億3000万
2023年2月28日
-18億7000万
2024年2月29日
7億700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2 セグメント資産の調整額52,818百万円は、事業セグメントに帰属しない全社資産59,965百万円及び連結会社間の内部取引消去額△7,147百万円です。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行なっております。
4 減価償却費の調整額1,496百万円は、主に全社資産の償却費です。
2024/05/24 15:02
#2 セグメント表の脚注(連結)
グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行なっております。
4 減価償却費の調整額1,780百万円は、主に全社資産の償却費です。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額987百万円は、主に全社資産に係るものです。2024/05/24 15:02
#3 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
これらの状況を踏まえ、棚卸資産に係る収益性の低下の事実をより適切に財政状態及び経営成績に反映させるため、当連結会計年度において、棚卸資産の簿価切下げに係る販売予測期間を一部伸長することとしました。
この変更により、当連結会計年度の売上原価が197百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益が、それぞれ同額増加しております。
2024/05/24 15:02
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失ベースの数値です。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2024/05/24 15:02
#5 役員報酬(連結)
3.業績連動報酬等ならびに非金銭報酬等の内容および額または数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期または条件の決定に関する方針を含む。)
業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標を反映した業績連動報酬及び成果配分賞与で構成する。業績連動報酬は、役員報酬規程の定めに基づき、標準報酬の30%について、各事業年度の連結営業利益の目標値に対する達成度合い及び各取締役の役位と職責に応じて個別に設定される個人目標の達成度合いに応じて一定の係数を乗じて算出された額を翌事業年度の各月において基本報酬と合わせて支給されることとする。なお、業績指標の目標値及び各取締役の個人目標は各事業年度予算策定時に設定されるものとする。また、成果配分賞与については連結税金等調整前当期純利益が年度予算を超過した場合に限り、当該超過額に対してその一定割合を取締役会決議に基づき年度決算確定後に各取締役へ支給する。
非金銭報酬等は、2021年5月28日開催の第10期定時株主総会において再決議した業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」にもとづく株式報酬とし、各事業年度末日の終値を基準として、標準報酬(年額)の20%を株式にて支給する。
2024/05/24 15:02
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、当社グループ各社の店頭における売上の確保及びECによる販売を強化するとともに、商品の仕入を厳しく見極めて適正基準まで抑えることによって、過剰在庫及び原価の抑制などの措置にも徹底して努めてまいりました。
その結果、売上高については、1,553億83百万円(前期比0.6%増)、営業利益は17億60百万円(前期比24.4%減)、経常利益は37億58百万円(前期比2.6%減)となりました。また、当社グループの親会社株主に帰属する当期純利益は48億49百万円(前期比58.3%増)となりました。
セグメント別の売上の概況は次のとおりです。
2024/05/24 15:02