サンヨーホームズ（1420）の経常利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2012年3月31日: 5億965万
2012年12月31日: -16億6562万
2013年3月31日: 4億9643万
2013年6月30日: -8億7890万
2013年9月30日: -3億1843万
2013年12月31日: -2億2797万
2014年3月31日: 24億7966万
2014年6月30日: -5億4459万
2014年9月30日: 8510万
2014年12月31日: -7億7449万
2015年3月31日: 14億1071万
2015年6月30日: -11億7693万
2015年9月30日: -8億16万
2015年12月31日 -77.95%: -14億2393万
2016年3月31日: -7616万
2016年6月30日 -999.99%: -10億4107万
2016年9月30日: 8億6363万
2016年12月31日 -24.95%: 6億4812万
2017年3月31日 +139.9%: 15億5488万
2017年6月30日: -9億2413万
2017年9月30日: 3億2795万
2017年12月31日: -2億7272万
2018年3月31日: 19億1157万
2018年6月30日: -5億1802万
2018年9月30日: -4億4418万
2018年12月31日 -42.76%: -6億3410万
2019年3月31日: 15億4459万
2019年6月30日: -8億9508万
2019年9月30日: 1億992万
2019年12月31日: -7億5863万
2020年3月31日: 4億1511万
2020年6月30日: -11億7252万
2020年9月30日 -25.19%: -14億6787万
2020年12月31日 -1.63%: -14億9174万
2021年3月31日: 8億7251万
2021年6月30日: -10億6752万
2021年9月30日: 3億3961万
2021年12月31日: -1億1201万
2022年3月31日: 5億4559万
2022年6月30日: -9億9386万
2022年9月30日: -9億671万
2022年12月31日 -36.47%: -12億3741万
2023年3月31日: -1億9130万
2023年6月30日 -319.42%: -8億239万
2023年9月30日: -5億7364万
2023年12月31日 -57.1%: -9億121万
2024年3月31日: 9億3522万
2024年6月30日: -5億9353万
2024年9月30日 -25.97%: -7億4768万
2024年12月31日: -1億2602万
2025年3月31日: 11億6775万
2025年9月30日: -1億5052万
2025年12月31日 -124.15%: -3億3741万
2026年3月31日: 19億8200万

個別

2012年3月31日: 4億5228万
2013年3月31日 -5.74%: 4億2632万
2014年3月31日 +445.92%: 23億2739万
2015年3月31日 -39.18%: 14億1552万
2016年3月31日: -1億2968万
2017年3月31日: 14億3512万
2018年3月31日 +25%: 17億9394万
2019年3月31日 -27.17%: 13億653万
2020年3月31日 -89.33%: 1億3937万
2021年3月31日 +462.67%: 7億8419万
2022年3月31日 -69.97%: 2億3553万
2023年3月31日: -4億1639万
2024年3月31日: 8億173万
2025年3月31日 +15.35%: 9億2477万
2026年3月31日 +86.64%: 17億2600万

有報情報

#1 役員報酬（連結）: 短期インセンティブである年次賞与は、事業年度ごとのグループ全体の利益、各担当部門等の業績を業績指標(KPI)とし、定量及び定性的個人業績評価等を総合的に勘案し、評価に応じた現金報酬とし、毎年、一定の時期に支給する。
中長期インセンティブかつ非金銭報酬等である業績連動型株式報酬は、連結経常利益の計画達成率を業績指標(KPI)とし、毎年(算定式)役位別基礎ポイント×業績連動支給率にて算出したポイントを付与し、原則、退任時に付与ポイントに基づいて算定される数の株式を交付する。
なお、本制度の詳細は次のとおりです。
2025/06/25 14:48
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 営業利益については、前連結会計年度と比較して3百万円増加の956百万円となりました。住宅事業における営業利益が売上高の減少にもかかわらず原価率の改善により前連結会計年度と比較して489百万円改善となり営業利益5百万円となりました。マンション事業における営業利益は前連結会計年度と比較して491百万円減少し、販売費及び一般管理費の削減等に努めましたが、営業利益956百万円となりました。
経常利益については、前連結会計年度と比較して232百万円増加の1,167百万円となりました。主として、前連結会計年度と比較して違約金収入の増加等によるものです。
親会社株主に帰属する当期純利益については、前連結会計年度と比較し24百万円増加の673百万円となりました。主として、営業利益、経常利益の増加によるものです。
2025/06/25 14:48