6040 日本スキー場開発

6040
2026/06/23
時価
229億円
PER 予
8.93倍
2015年以降
赤字-332.86倍
(2015-2025年)
PBR
2.15倍
2015年以降
1.46-6.03倍
(2015-2025年)
配当 予
1.04%
ROE 予
24.1%
ROA 予
13.36%
資料
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日本スキー場開発(6040)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2014年7月31日
49億997万
2015年1月31日 -40.66%
29億1381万
2015年4月30日 +86.78%
54億4244万
2015年7月31日 +8.09%
58億8291万
2015年10月31日 -89.11%
6億4042万
2016年1月31日 +327.93%
27億4061万
2016年4月30日 +87.09%
51億2744万
2016年7月31日 +8.91%
55億8447万
2016年10月31日 -88.71%
6億3059万
2017年1月31日 +378.96%
30億2030万
2017年4月30日 +87.64%
56億6727万
2017年7月31日 +8.54%
61億5154万
2017年10月31日 -86.75%
8億1488万
2018年1月31日 +285.91%
31億4469万
2018年4月30日 +86.86%
58億7606万
2018年7月31日 +9.26%
64億2007万
2018年10月31日 -86.48%
8億6802万
2019年1月31日 +267.18%
31億8717万
2019年4月30日 +89.23%
60億3112万
2019年7月31日 +9.91%
66億2860万
2019年10月31日 -86.82%
8億7356万
2020年1月31日 +267.32%
32億876万
2020年4月30日 +81.28%
58億1679万
2020年7月31日 +4.24%
60億6348万
2020年10月31日 -87.21%
7億7569万
2021年1月31日 +193.5%
22億7665万
2021年4月30日 +80.71%
41億1415万
2021年7月31日 +10.52%
45億4694万
2021年10月31日 -83.89%
7億3268万
2022年1月31日 +249.52%
25億6084万
2022年4月30日 +90.67%
48億8275万
2022年7月31日 +14.06%
55億6945万
2022年10月31日 -81.84%
10億1147万
2023年1月31日 +224.2%
32億7918万
2023年4月30日 +86.34%
61億1056万
2023年7月31日 +12.9%
68億9874万
2023年10月31日 -83.93%
11億889万
2024年1月31日 +253.24%
39億1701万
2024年4月30日 +86.75%
73億1488万
2024年7月31日 +12.72%
82億4533万
2024年10月31日 -82.36%
14億5444万
2025年1月31日 +240.74%
49億5584万
2025年4月30日 +84.82%
91億5939万
2025年7月31日 +14.22%
104億6176万
2025年10月31日 -86.99%
13億6094万
2026年1月31日 +300.51%
54億5067万
2026年4月30日 +83.04%
99億7710万

個別

2014年7月31日
1億6556万
2015年7月31日 +10.66%
1億8320万
2016年7月31日 +283.89%
7億331万
2017年7月31日 -40.85%
4億1604万
2018年7月31日 -0.87%
4億1241万
2019年7月31日 +19.82%
4億9415万
2020年7月31日 +33.16%
6億5802万
2021年7月31日 +31.04%
8億6229万
2022年7月31日 -18.03%
7億685万
2023年7月31日 +1.07%
7億1444万
2024年7月31日 +26.78%
9億576万
2025年7月31日 +9.98%
9億9619万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
(累計期間)中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(千円)4,955,84010,461,767
税金等調整前中間(当期)純利益金額又は税金等調整前中間純損失金額(△)(千円)1,079,8882,214,255
2025/10/22 16:18
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
【セグメント情報】
当社グループの主たる事業は、スキー場事業であり、その他の事業の売上高、セグメント利益等の金額は、全事業セグメントの合計額に占める割合が著しく低いため、記載を省略しております。
【関連情報】
2025/10/22 16:18
#3 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%に満たないため、主要な顧客ごとの情報の記載を省略しております。
2025/10/22 16:18
#4 事業等のリスク
(4)天候に関するリスク
当社グループはスキー場を運営しており、小雪によりスキー場の営業日数が減少する場合、また、予想を超える豪雪等、スキー場へのアクセスを阻害する道路事情の悪化により、来場者が減少する場合に、売上高が減少します。また、グリーンシーズンの事業においても、雨天の場合、ツアー旅行中止により、来場者が減少する場合、売上高が減少します。これらのように天候が想定通りでない場合、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、豪雪や大雨等が発生した場合、安全性を確保するため、リフトを停止させるなどの措置を講じますが、リフトの停止内容によっては、リフト券の払い戻しが発生し、売上高が減少する可能性があります。
2025/10/22 16:18
#5 会計方針に関する事項(連結)
(貸手側)
ファイナンス・リース取引に係る収益・費用の計上基準については、リース料受取時に売上高と売上原価を計上する方法によっております。
(9)その他連結財務諸表作成のための重要な事項
2025/10/22 16:18
#6 別記事業の収益及び費用の分類に関する注記(連結)
※4 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2025/10/22 16:18
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2025/10/22 16:18
#8 役員報酬(連結)
5.監査役の報酬限度額は、2006年2月28日開催の臨時株主総会において年額50百万円以内と決議いただいております。
6.取締役(社外取締役を除きます。)の業績連動報酬は、全て新株予約権を付与したことに伴う費用であり、経営成績(売上高、営業利益等)を評価指標とした、目標達成報酬は含まれておりません。
7.当事業年度において、社外役員が親会社等又は親会社等の子会社等(当社を除く)から、役員とし
2025/10/22 16:18
#9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループは、高い収益性をもって成長し続けることを目標としています。目標とする指標に関しては、一部の偏った指標やトレンドに左右されることなく、成長性、収益性、健全性、効率性のバランスを重視し、安定的且つ効率的な高成長を目指すとともに、株主重視の経営を推進してまいります。
当社グループは、高い自己資本比率のもとで安全性が高い状態にあると判断しております。収益性及び効率性を経営指標とし、収益性及び効率性の高い経営を目指しております。同時に、収益性を測定できる売上高営業利益率の向上を目指しております。具体的には、キャッシュ・フロー重視の経営を推進することにより、売上高営業利益率20%以上を目標として事業を邁進してまいります。
(3)中長期的な会社の経営戦略
2025/10/22 16:18
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
Stock Tokyo」のオープンや人気アウトドアブランドの「THE NORTH FACE」のサポートを受け、山頂「森のオフィス」エリアをリニューアルオープンしました。また、HAKUBA VALLEY国際山岳リゾート白馬八方尾根ではペットと同伴でのゴンドラへの乗車サービスを初めてスタートさせ、多数の愛犬家のお客様にご利用頂きました。竜王マウンテンリゾートでは「SORA terrace cafe」内に訪れる人々に自由に演奏を楽しんでもらえるストリートピアノとして「雲海ピアノ」を設置し、10月にピアノをキャンバスとして、絶景とアートを融合した「雲海Live Paint」を開催し、多くのお客様にお越しいただきました。
また、川場リゾートでは道の駅川場田園プラザ内に大型遊具施設である空と風のネットアスレチック「HANETTA(ハネッタ)」の運営が4シーズン目となるとともに、併設するおにぎり店「かわばんち」も4年連続で過去最高の売上高を達成しております。なお、めいほう高原開発ではキャンプ施設を運営しており、当期は猛暑による来場者数の減少がありましたが、宿泊等の高単価商品が好調でした。当社はグリーンシーズンにおいて、大自然の眺望を望む展望テラスの建設、大型遊具施設の導入、キャンプフィールドの展開など、地域の特性を活かした商品開発を継続し、一年を通じた営業体制を整えることで、ウィンターシーズンに業績が偏重する季節変動リスクを分散させております。
索道を稼働した施設における来場者数 (単位:千人)
2025/10/22 16:18
#11 製品及びサービスごとの情報(連結)
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2025/10/22 16:18
#12 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(賃貸等不動産関係)
当社では、白馬エリアにおいて、賃貸住宅等を所有しております。当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は前連結会計年度451千円、当連結会計年度5,175千円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価及び販売費及び一般管理費に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。
2025/10/22 16:18
#13 追加情報、財務諸表(連結)
(事業持株会社体制移行に伴う表示区分の変更)
当社は、不動産事業の開始により、純枠持株会社から事業持株会社へ移行しております。これに伴い、従来、固定資産の売却損益については、その純額を特別損益として計上をしておりましたが、販売予定の固定資産の棚卸資産に振り替えた後、当事業年度から、販売金額を「売上高」に、棚卸資産払出金額を「売上原価」に含めて計上をしております。また、従来、「売上高」として計上をしておりました受取配当金を「営業外収益」に含めて計上しております。
2025/10/22 16:18
#14 追加情報、連結財務諸表(連結)
(事業持株会社体制移行に伴う表示区分の変更)
当社は、当連結会計年度より不動産事業を開始し、純粋持株会社から事業持株会社へ移行しております。これに伴い、従来、固定資産の売却損益については、その純額を特別損益として計上しておりましたが、販売予定の固定資産を棚卸資産に振り替えた後、当連結会計年度から、販売金額を「売上高」に、棚卸資産払出金額を「売上原価」に含めて計上しております。
2025/10/22 16:18
#15 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2023年8月1日至 2024年7月31日)当事業年度(自 2024年8月1日至 2025年7月31日)
営業取引による取引高売上高仕入高販売費及び一般管理費729,694千円8,3849,776435,227千円7,91429,022
営業取引以外の取引額23,401962,868
2025/10/22 16:18

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