SIGグループ(4386)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2017年3月31日
- 2億3296万
- 2021年6月30日 -80.22%
- 4608万
- 2021年9月30日 +197.57%
- 1億3714万
- 2021年12月31日 +80.16%
- 2億4708万
- 2022年3月31日 +53.04%
- 3億7813万
- 2022年6月30日 -97.96%
- 770万
- 2022年9月30日 +999.99%
- 1億1014万
- 2022年12月31日 +91.67%
- 2億1110万
- 2023年3月31日 +85.48%
- 3億9156万
- 2023年6月30日 -82.26%
- 6946万
- 2023年9月30日 +164.01%
- 1億8338万
- 2023年12月31日 +28.31%
- 2億3529万
- 2024年3月31日 +51.14%
- 3億5562万
- 2024年6月30日 -66.99%
- 1億1738万
- 2024年9月30日 +161.39%
- 3億683万
- 2024年12月31日 +46.9%
- 4億5075万
- 2025年3月31日 +29.51%
- 5億8375万
- 2025年6月30日 -76.37%
- 1億3795万
- 2025年9月30日 +147.55%
- 3億4150万
- 2025年12月31日 +58.91%
- 5億4267万
個別
- 2017年3月31日
- 2億2670万
- 2017年12月31日 -20.41%
- 1億8042万
- 2018年3月31日 +69.8%
- 3億634万
- 2018年6月30日 -84.72%
- 4681万
- 2018年9月30日 +215.55%
- 1億4771万
- 2018年12月31日 +67.31%
- 2億4714万
- 2019年3月31日 +50.68%
- 3億7238万
- 2019年6月30日 -88.51%
- 4278万
- 2019年9月30日 +212.87%
- 1億3385万
- 2019年12月31日 +87.16%
- 2億5051万
- 2020年3月31日 +51.99%
- 3億8076万
- 2020年6月30日 -86.36%
- 5194万
- 2020年9月30日 +121.35%
- 1億1497万
- 2020年12月31日 +77.95%
- 2億460万
- 2021年3月31日 +58.93%
- 3億2518万
- 2022年3月31日 -49.28%
- 1億6494万
- 2023年3月31日 -57.98%
- 6931万
- 2024年3月31日 -98.44%
- 108万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 8942万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 4.当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている譲渡した当該子会社に係る損益の概算額2025/06/30 9:42
売上高 90,414千円 営業損失 △18,907 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/30 9:42
当社グループは、持続的な成長と企業価値向上を図るため、売上高営業利益率を重視しております。また、人員数の増加が売上の増加(売上成長)に直接結びつき、人員の稼働率を上げることで売上高営業利益率を一定水準以上に維持することができるため、人員の増減数及び稼働率を重視しております。
当社グループでは7%以上の売上高営業利益率を目指しております。この目標達成のために積極的な採用を行うとともに、M&Aを含めた他社との協業や、パートナー企業の新たな開拓、既存のパートナー企業との関係性を深めるなど、引き続き体制の強化を図ります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (単位:千円)2025/06/30 9:42
② 財政状態前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 増減額 増減率(%) 売上高 6,906,811 8,769,202 1,862,390 27.0 営業利益 355,620 583,753 228,132 64.2 経常利益 357,166 653,750 296,584 83.0
当連結会計年度末の流動資産は3,727,904千円であり、前連結会計年度末に比べ737,168千円増加しました。主な要因は、現金及び預金が397,617千円、売掛金が317,143千円、契約資産が20,088千円増加した一方、未収還付法人税等が23,589千円減少したことによるものであります。