MTG(7806)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2017年9月30日
- 57億8700万
- 2018年3月31日 -8.61%
- 52億8900万
- 2018年6月30日 +33.31%
- 70億5100万
- 2018年9月30日 -1.79%
- 69億2500万
- 2018年12月31日
- -13億3400万
- 2019年3月31日 -237.48%
- -45億200万
- 2019年6月30日 -62.44%
- -73億1300万
- 2019年9月30日 -97.2%
- -144億2100万
- 2019年12月31日
- -2億2500万
- 2020年3月31日 -814.22%
- -20億5700万
- 2020年6月30日
- -9億4000万
- 2020年9月30日
- 12億1900万
- 2020年12月31日 +15.42%
- 14億700万
- 2021年3月31日 +115.64%
- 30億3400万
- 2021年6月30日 +21.13%
- 36億7500万
- 2021年9月30日 +5.82%
- 38億8900万
- 2021年12月31日 -45.33%
- 21億2600万
- 2022年3月31日 +8.37%
- 23億400万
- 2022年6月30日 -15.67%
- 19億4300万
- 2022年9月30日 +66.65%
- 32億3800万
- 2022年12月31日 -57.6%
- 13億7300万
- 2023年3月31日 +75.97%
- 24億1600万
- 2023年6月30日 +5.84%
- 25億5700万
- 2023年9月30日 +40.67%
- 35億9700万
- 2023年12月31日 -68.61%
- 11億2900万
- 2024年3月31日 +46.5%
- 16億5400万
- 2024年6月30日 -17.53%
- 13億6400万
- 2024年9月30日 +140.25%
- 32億7700万
- 2024年12月31日 +12.27%
- 36億7900万
- 2025年3月31日 +100.33%
- 73億7000万
- 2025年6月30日 +26.57%
- 93億2800万
- 2025年9月30日 +14.33%
- 106億6500万
- 2025年12月31日 -46.91%
- 56億6200万
個別
- 2017年9月30日
- 52億4000万
- 2018年9月30日 +46.34%
- 76億6800万
- 2019年9月30日
- -87億8100万
- 2020年9月30日
- 4億1200万
- 2021年9月30日 +396.12%
- 20億4400万
- 2022年9月30日 +0.44%
- 20億5300万
- 2023年9月30日 +20.9%
- 24億8200万
- 2024年9月30日 +111.85%
- 52億5800万
- 2025年9月30日 +110.92%
- 110億9000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- SIXPADは今後もお客様のニーズにお応えし、皆様の健康で生き生きとした人生をサポートしてまいります。2025/12/19 16:03
以上の結果、当連結会計年度の売上高は98,810百万円(前期比37.5%増)となりました。また、営業利益は10,665百万円(前期比225.4%増)、経常利益は10,731百万円(前期比191.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は7,934百万円(前期比248.0%増)となりました。
② キャッシュ・フローの状況 - #2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ロ 金額の算出に用いた主要な仮定2025/12/19 16:03
繰延税金資産の回収可能性の検討にあたっての、収益力及びタックス・プランニングに基づく一時差異等加減算前課税所得の見積額は、適切な権限を有する機関の承認を得た事業計画を基礎とした業績予測に基づき行っております。当該業績予測の検討においては、販売戦略や技術開発を考慮した将来の部門別の売上予測や営業利益等の仮定を使用しております。
ハ 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響 - #3 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (8)新株予約権の行使の条件2025/12/19 16:03
①新株予約権の割り当てを受けた者(以下「新株予約権者」という。)は、2026年9月期、2027年9月期又は2028年9月期のいずれかにおいて当社の連結EBITDA(連結損益計算書上の営業利益に連結キャッシュ・フロー計算書上の減価償却費及びのれん償却額を加算した額をいう。ただし、決算期の変更、適用される会計基準の変更又は当社の業績に多大な影響を及ぼす企業買収等の事象が発生した場合など、連結損益計算書に記載された実績数値で判定を行うことが適切ではないと当社取締役会が判断した場合には、当社は、合理的な範囲内で当該影響を排除するために適切な調整を行うことができるものとする。)が120億円以上となった場合にのみ、これ以降本新株予約権を行使することができる。
②新株予約権者は、権利行使時においても、当社又は当社子会社の取締役、監査役又は従業員(執行役員を含む。)その他これに準ずる地位にあることを要するものとする。ただし、新株予約権者が任期満了により退任又は定年退職した場合(契約更新を行わないスタッフなどは除く)、その他当社取締役会が正当な理由があると認めた場合については、この限りではない。