有価証券報告書-第119期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
「持分法による投資利益」については、前連結会計年度において営業外収益の「その他」に含めて表示していたが、営業外収益総額の100分の10を超えることとなったため、当連結会計年度から区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた6,192百万円は、「持分法による投資利益」1,030 百万円、「その他」5,162 百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
「為替差損益(△は益)」については、前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していたが、金額的重要性が増したため、当連結会計年度から区分掲記することとした。また、「持分法による投資損益(△は益)」については、前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していたが、連結損益計算書における表示方法を変更したことにより、当連結会計年度から区分掲記することとした。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示していた△39,703百万円は、「為替差損益(△は益)」728百万円、「持分法による投資損益(△は益)」△1,030百万円、「その他」△39,401百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
「持分法による投資利益」については、前連結会計年度において営業外収益の「その他」に含めて表示していたが、営業外収益総額の100分の10を超えることとなったため、当連結会計年度から区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた6,192百万円は、「持分法による投資利益」1,030 百万円、「その他」5,162 百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
「為替差損益(△は益)」については、前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していたが、金額的重要性が増したため、当連結会計年度から区分掲記することとした。また、「持分法による投資損益(△は益)」については、前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していたが、連結損益計算書における表示方法を変更したことにより、当連結会計年度から区分掲記することとした。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示していた△39,703百万円は、「為替差損益(△は益)」728百万円、「持分法による投資損益(△は益)」△1,030百万円、「その他」△39,401百万円として組み替えている。