有価証券報告書-第120期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
「為替差損」については、前連結会計年度において区分掲記していたが、営業外費用総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度から営業外費用の「その他」に含めて表示することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「為替差損」に表示していた1,482百万円は、営業外費用の「その他」5,057 百万円に含めて組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
「為替差損益(△は益)」については、前連結会計年度において区分掲記していたが、連結損益計算書における表示方法を変更したことにより、当連結会計年度から営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「為替差損益(△は益)」に表示していた1,641百万円は、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」△22,943百万円に含めて組み替えている。
「定期預金の純増減額(△は増加)」については、前連結会計年度において区分掲記していたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度から投資活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「定期預金の純増減額(△は増加)」に表示していた2,364百万円は、投資活動によるキャッシュ・フローの「その他」△1,254百万円に含めて組み替えている。
「自己株式の取得による支出」については、前連結会計年度において区分掲記していたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度から財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「自己株式の取得による支出」に表示していた△44百万円は、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」△244百万円に含めて組み替えている。