有価証券報告書-第83期(2024/04/01-2025/03/31)
当連結会計年度における当社グループ(当社及び連結子会社)の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー(以下、「経営成績等」という。)の状況の概要並びに経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものであります。
(1)経営成績の状況の概要及び分析・検討内容
当連結会計年度におけるわが国経済は、世界的なインフレと金利の上昇、為替の変動などによる景気の下振れリスクに加え、米国の今後の政策動向、ウクライナや中東などをめぐる世界情勢の長期化により、先行き不透明な状況が続いております。
一方で、雇用や所得環境の改善、旺盛なインバウンド需要に支えられ、緩やかな景気の回復が継続しております。また、2050年のカーボンニュートラルの実現に向けた政府の成長戦略を背景にした、脱炭素化への設備投資が堅調に推移しました。
このような事業環境の中、当社グループは豊富なエンジニアリングノウハウを活かし、水素やアンモニア燃料の熱処理プロセスへの適用や、熱処理プロセスの電化など、カーボンニュートラルに貢献する技術提案を積極的に行うと共に、EVおよびHV向け電池・モーターなどの主要部品製造プロセス用の熱処理設備や、半導体関連の機能材熱処理設備に関して、当社独自の技術に基づいた営業活動を継続して実施しました。
さらに、産業界におけるカーボンニュートラルやデジタルトランスフォーメーション(DX)などのニーズに応えるため、最新鋭の研究施設「熱技術創造センター」を有効活用し、研究開発力の強化と社内外での共同開発を活性化してまいりました。これにより、顧客ニーズの多様化や製品ライフサイクルの変化に迅速に対応しております。
その結果、受注面につきましては、国内鉄鋼向け省エネ型焼鈍設備や連続亜鉛メッキライン、排ガス処理設備、機能材火炎内処理設備、次世代電池関連製造装置、航空機関連素材熱処理設備などの成約を得て、受注高は前期比101.8%の39,477百万円と増加しました。
売上面につきましては、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション基金事業/製造分野における熱プロセスの脱炭素化」案件や、海外向け脱炭素型大型ステンレス光輝焼鈍設備、国内向け半導体・電子部品熱処理炉、インフラ整備用部材焼鈍炉、排ガス処理設備などの工事が順調に進捗し、売上高は前期比123.8%の36,247百万円と増加しました。
利益面につきましては、受注済案件の工事が進捗・完成する中で、新たな案件に関しては計画的な値上げを実施いたしました。また、当社製品はオーダーメイドが主という性質上、顧客への訴求力が高く、結果として価格転嫁を進める要因となりました。そして、仕入先や部材種別の適切な見直しによって、調達コストの削減も適ったことから、営業利益は前期比185.2%の2,735百万円、経常利益は前期比175.1%の3,003百万円と増加しました。また、政策保有株式について、資本効率の観点から保有メリットが希薄した銘柄は縮減するという方針に基づき、保有する株式の一部を売却したことに伴う売却益により、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比136.5%の2,998百万円と増加しました。
当社グループは、東京証券取引所が勧める「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応企業価値向上に向けた取り組み」を継続的に実施しております。具体的には、事業計画の達成により、収益基盤の強化を図るとともに、株主還元方針の見直しを定期的に行うことで、株主価値の向上に努めています。また、財務の健全化を推進することで、経営の安定性を確保し、新たな成長への基盤を構築し、さらにコーポレートガバナンスの強化により透明性と信頼性の向上を図り、ステークホルダーとの関係を一層強化してまいります。加えて、サステナビリティ経営の推進と脱炭素目標の引き上げにより、環境保全への責任を果たし、社会的価値の創出に寄与するとともに、開発業務の促進を通じて、革新的な製品やサービスの創出を加速させ、競争力の強化を目指します。これらの取組により、企業価値向上をより推し進めてまいります。
(熱処理事業)
受注面では、国内向け次世代電池関連製造装置や機能材熱処理炉、航空機関連素材熱処理設備、蓄熱式排ガス処理装置、自動車向けアルミ部品熱処理設備などの成約を得て、受注高は18,319百万円(前期比96.8%)となりました。
売上面では、半導体関連の機能材熱処理炉や国内自動車向け無酸化熱処理設備、浸炭炉などの工事が進捗し、売上高は18,590百万円(前期比133.6%)と増加しました。
(プラント事業)
受注面では、国内鉄鋼向け省エネ型連続焼鈍設備や連続亜鉛メッキライン、排ガス処理設備、機能材火炎内処理設備などの成約を得て、受注高は18,320百万円(前期比131.3%)と増加しました。
売上面では、海外向け脱炭素型大型ステンレス光輝焼鈍設備や国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉などの工事が進捗し、売上高は11,522百万円(前期比102.8%)と増加しました。
(開発事業)
受注面では、カーボンニュートラルに向けた試験設備や電子部品向け精密塗工装置などの成約を得ましたが、前年にNEDOの「グリーンイノベーション基金事業/製造分野における熱プロセスの脱炭素化」案件の成約があったため、受注高は692百万円(前期比19.6%)に留まりました。
売上面では、NEDO案件や水素系ガス加熱装置、次世代電池向け精密塗工装置などの工事が順調に進捗し、売上高は2,376百万円(前期比125.3%)と増加しました。
(その他)
受注面では、海外子会社において、中国向けモータコア焼鈍炉や自動車部品焼鈍・焼準炉などの成約を得て、受注高は6,711百万円(前期比114.6%)と増加しました。
売上面では、中国向けモータコア焼鈍炉や自動車部品焼鈍・焼準炉、真空熱処理炉などを納入し、売上高は8,173百万円(前期比149.7%)と増加しました。
受注高、売上高、営業利益、売上高営業利益率、自己資本利益率(ROE)の期初目標に対する実績は以下のとおりです。
(2)財政状態の状況の概要及び分析・検討内容
資産合計は、現金及び預金、投資有価証券の減少などにより、前期末比127百万円減少の48,736百万円となりました。
負債合計は、短期借入金の減少などにより、前期末比967百万円減少の20,127百万円となりました。
純資産合計は、利益剰余金の増加などにより、前期末比840百万円増加の28,609百万円となり、自己資本比率は58.1%となりました。
(3)キャッシュ・フローの状況の概要及び分析・検討内容
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
売上債権及び契約資産の増加により、3,696百万円の資金の減少となりました。(前期は891百万円の減少)
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
有形固定資産の取得による支出はあったものの、投資有価証券の売却により、654百万円の資金が増加しました。(前期は550百万円の増加)
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
短期借入金の減少により、2,701百万円の資金が減少しました。(前期は2,451百万円の増加)
(資本の財源及び資金の流動性)
当社グループの運転資金及び設備・投融資資金は、主に営業活動によるキャッシュ・フローを財源とし、必要に応じ、金融機関からの借入を行うこととしております。また、資金の流動性を確保するため、取引金融機関と当座貸越契約を締結しております。
(4)生産、受注及び販売の状況
a.生産実績
当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
(注) 金額は売上高により表示しております。
b.受注状況
当連結会計年度における受注状況をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
c.販売実績
当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
(注)主な相手先別の販売実績及び総販売実績に対する割合は、次のとおりであります。
(5)重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成しております。この連結財務諸表を作成するにあたって、資産、負債、収益及び費用の報告額に影響を及ぼす見積り及び仮定を用いておりますが、これらの見積り及び仮定に基づく数値は実際の結果と異なる可能性があります。
連結財務諸表の作成にあたって用いた会計上の見積り及び仮定のうち、重要なものは「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (重要な会計上の見積り)」に記載しております。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものであります。
(1)経営成績の状況の概要及び分析・検討内容
当連結会計年度におけるわが国経済は、世界的なインフレと金利の上昇、為替の変動などによる景気の下振れリスクに加え、米国の今後の政策動向、ウクライナや中東などをめぐる世界情勢の長期化により、先行き不透明な状況が続いております。
一方で、雇用や所得環境の改善、旺盛なインバウンド需要に支えられ、緩やかな景気の回復が継続しております。また、2050年のカーボンニュートラルの実現に向けた政府の成長戦略を背景にした、脱炭素化への設備投資が堅調に推移しました。
このような事業環境の中、当社グループは豊富なエンジニアリングノウハウを活かし、水素やアンモニア燃料の熱処理プロセスへの適用や、熱処理プロセスの電化など、カーボンニュートラルに貢献する技術提案を積極的に行うと共に、EVおよびHV向け電池・モーターなどの主要部品製造プロセス用の熱処理設備や、半導体関連の機能材熱処理設備に関して、当社独自の技術に基づいた営業活動を継続して実施しました。
さらに、産業界におけるカーボンニュートラルやデジタルトランスフォーメーション(DX)などのニーズに応えるため、最新鋭の研究施設「熱技術創造センター」を有効活用し、研究開発力の強化と社内外での共同開発を活性化してまいりました。これにより、顧客ニーズの多様化や製品ライフサイクルの変化に迅速に対応しております。
その結果、受注面につきましては、国内鉄鋼向け省エネ型焼鈍設備や連続亜鉛メッキライン、排ガス処理設備、機能材火炎内処理設備、次世代電池関連製造装置、航空機関連素材熱処理設備などの成約を得て、受注高は前期比101.8%の39,477百万円と増加しました。
売上面につきましては、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション基金事業/製造分野における熱プロセスの脱炭素化」案件や、海外向け脱炭素型大型ステンレス光輝焼鈍設備、国内向け半導体・電子部品熱処理炉、インフラ整備用部材焼鈍炉、排ガス処理設備などの工事が順調に進捗し、売上高は前期比123.8%の36,247百万円と増加しました。
利益面につきましては、受注済案件の工事が進捗・完成する中で、新たな案件に関しては計画的な値上げを実施いたしました。また、当社製品はオーダーメイドが主という性質上、顧客への訴求力が高く、結果として価格転嫁を進める要因となりました。そして、仕入先や部材種別の適切な見直しによって、調達コストの削減も適ったことから、営業利益は前期比185.2%の2,735百万円、経常利益は前期比175.1%の3,003百万円と増加しました。また、政策保有株式について、資本効率の観点から保有メリットが希薄した銘柄は縮減するという方針に基づき、保有する株式の一部を売却したことに伴う売却益により、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比136.5%の2,998百万円と増加しました。
当社グループは、東京証券取引所が勧める「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応企業価値向上に向けた取り組み」を継続的に実施しております。具体的には、事業計画の達成により、収益基盤の強化を図るとともに、株主還元方針の見直しを定期的に行うことで、株主価値の向上に努めています。また、財務の健全化を推進することで、経営の安定性を確保し、新たな成長への基盤を構築し、さらにコーポレートガバナンスの強化により透明性と信頼性の向上を図り、ステークホルダーとの関係を一層強化してまいります。加えて、サステナビリティ経営の推進と脱炭素目標の引き上げにより、環境保全への責任を果たし、社会的価値の創出に寄与するとともに、開発業務の促進を通じて、革新的な製品やサービスの創出を加速させ、競争力の強化を目指します。これらの取組により、企業価値向上をより推し進めてまいります。
(熱処理事業)
受注面では、国内向け次世代電池関連製造装置や機能材熱処理炉、航空機関連素材熱処理設備、蓄熱式排ガス処理装置、自動車向けアルミ部品熱処理設備などの成約を得て、受注高は18,319百万円(前期比96.8%)となりました。
売上面では、半導体関連の機能材熱処理炉や国内自動車向け無酸化熱処理設備、浸炭炉などの工事が進捗し、売上高は18,590百万円(前期比133.6%)と増加しました。
(プラント事業)
受注面では、国内鉄鋼向け省エネ型連続焼鈍設備や連続亜鉛メッキライン、排ガス処理設備、機能材火炎内処理設備などの成約を得て、受注高は18,320百万円(前期比131.3%)と増加しました。
売上面では、海外向け脱炭素型大型ステンレス光輝焼鈍設備や国内鉄鋼向け省エネ型加熱炉などの工事が進捗し、売上高は11,522百万円(前期比102.8%)と増加しました。
(開発事業)
受注面では、カーボンニュートラルに向けた試験設備や電子部品向け精密塗工装置などの成約を得ましたが、前年にNEDOの「グリーンイノベーション基金事業/製造分野における熱プロセスの脱炭素化」案件の成約があったため、受注高は692百万円(前期比19.6%)に留まりました。
売上面では、NEDO案件や水素系ガス加熱装置、次世代電池向け精密塗工装置などの工事が順調に進捗し、売上高は2,376百万円(前期比125.3%)と増加しました。
(その他)
受注面では、海外子会社において、中国向けモータコア焼鈍炉や自動車部品焼鈍・焼準炉などの成約を得て、受注高は6,711百万円(前期比114.6%)と増加しました。
売上面では、中国向けモータコア焼鈍炉や自動車部品焼鈍・焼準炉、真空熱処理炉などを納入し、売上高は8,173百万円(前期比149.7%)と増加しました。
受注高、売上高、営業利益、売上高営業利益率、自己資本利益率(ROE)の期初目標に対する実績は以下のとおりです。
| 2025年3月期実績 | 期初目標 | 達成度(%) | |
| 受注高(百万円) | 39,477 | 39,000 | 101.2 |
| 売上高(百万円) | 36,247 | 37,600 | 96.4 |
| 営業利益(百万円) | 2,735 | 2,570 | 106.4 |
| 売上高営業利益率(%) | 7.5 | 6.8 | 110.3 |
| 自己資本利益率(%) | 10.7 | 8.3 | 128.9 |
(2)財政状態の状況の概要及び分析・検討内容
資産合計は、現金及び預金、投資有価証券の減少などにより、前期末比127百万円減少の48,736百万円となりました。
負債合計は、短期借入金の減少などにより、前期末比967百万円減少の20,127百万円となりました。
純資産合計は、利益剰余金の増加などにより、前期末比840百万円増加の28,609百万円となり、自己資本比率は58.1%となりました。
(3)キャッシュ・フローの状況の概要及び分析・検討内容
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
売上債権及び契約資産の増加により、3,696百万円の資金の減少となりました。(前期は891百万円の減少)
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
有形固定資産の取得による支出はあったものの、投資有価証券の売却により、654百万円の資金が増加しました。(前期は550百万円の増加)
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
短期借入金の減少により、2,701百万円の資金が減少しました。(前期は2,451百万円の増加)
(資本の財源及び資金の流動性)
当社グループの運転資金及び設備・投融資資金は、主に営業活動によるキャッシュ・フローを財源とし、必要に応じ、金融機関からの借入を行うこととしております。また、資金の流動性を確保するため、取引金融機関と当座貸越契約を締結しております。
(4)生産、受注及び販売の状況
a.生産実績
当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
| セグメントの名称 | 金額(百万円) | 前期比(%) |
| 熱処理事業 | 18,590 | 133.6 |
| プラント事業 | 11,522 | 102.8 |
| 開発事業 | 2,376 | 125.3 |
| その他 | 8,173 | 149.7 |
| 相殺消去 | △4,415 | 138.3 |
| 合計 | 36,247 | 123.8 |
(注) 金額は売上高により表示しております。
b.受注状況
当連結会計年度における受注状況をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
| セグメントの名称 | 受注高(百万円) | 前期比(%) | 受注残高(百万円) | 前期比(%) |
| 熱処理事業 | 18,319 | 96.8 | 14,435 | 98.2 |
| プラント事業 | 18,320 | 131.3 | 19,423 | 153.9 |
| 開発事業 | 692 | 19.6 | 1,554 | 48.0 |
| その他 | 6,711 | 114.6 | 3,612 | 76.2 |
| 相殺消去 | △4,567 | 131.7 | △1,202 | 120.5 |
| 合計 | 39,477 | 101.8 | 37,824 | 110.2 |
c.販売実績
当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
| セグメントの名称 | 金額(百万円) | 前期比(%) |
| 熱処理事業 | 18,590 | 133.6 |
| プラント事業 | 11,522 | 102.8 |
| 開発事業 | 2,376 | 125.3 |
| その他 | 8,173 | 149.7 |
| 相殺消去 | △4,415 | 138.3 |
| 合計 | 36,247 | 123.8 |
(注)主な相手先別の販売実績及び総販売実績に対する割合は、次のとおりであります。
| 相手先 | 前連結会計年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) | 当連結会計年度 (自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) | ||
| 金額(百万円) | 割合(%) | 金額(百万円) | 割合(%) | |
| JFEスチール㈱ | 3,211 | 11.0 | 1,254 | 3.5 |
(5)重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成しております。この連結財務諸表を作成するにあたって、資産、負債、収益及び費用の報告額に影響を及ぼす見積り及び仮定を用いておりますが、これらの見積り及び仮定に基づく数値は実際の結果と異なる可能性があります。
連結財務諸表の作成にあたって用いた会計上の見積り及び仮定のうち、重要なものは「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (重要な会計上の見積り)」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
