ユアテック（1934）の売上高 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 59億7700万
- 2013年6月30日 -75.12%
- 14億8700万
- 2013年9月30日 +105.78%
- 30億6000万
- 2013年12月31日 +53.37%
- 46億9300万
- 2014年3月31日 +35.05%
- 63億3800万
- 2014年6月30日 -74.14%
- 16億3900万
- 2014年9月30日 +106.41%
- 33億8300万
- 2014年12月31日 +61.31%
- 54億5700万
- 2015年3月31日 +40.39%
- 76億6100万
- 2015年6月30日 -73.02%
- 20億6700万
- 2015年9月30日 +104.79%
- 42億3300万
- 2015年12月31日 +54.29%
- 65億3100万
- 2016年3月31日 +35.97%
- 88億8000万
- 2016年6月30日 -58.61%
- 36億7500万
- 2016年9月30日 +103.86%
- 74億9200万
- 2016年12月31日 +53.12%
- 114億7200万
- 2017年3月31日 +35.21%
- 155億1100万
- 2017年6月30日 -75.37%
- 38億2100万
- 2017年9月30日 +102.09%
- 77億2200万
- 2017年12月31日 +52.56%
- 117億8100万
- 2018年3月31日 +34.73%
- 158億7300万
- 2018年6月30日 -76.26%
- 37億6900万
- 2018年9月30日 +17.62%
- 44億3300万
- 2018年12月31日 +159.98%
- 115億2500万
- 2019年3月31日 +34.26%
- 154億7300万
- 2019年6月30日 -76.1%
- 36億9800万
- 2019年9月30日 +17.98%
- 43億6300万
- 2019年12月31日 +53.52%
- 66億9800万
- 2020年3月31日 +130.41%
- 154億3300万
- 2020年6月30日 -75.22%
- 38億2500万
- 2020年9月30日 -74.69%
- 9億6800万
- 2020年12月31日 +592.05%
- 66億9900万
- 2021年3月31日 +135.11%
- 157億5000万
- 2021年6月30日 -86.17%
- 21億7800万
- 2021年9月30日 -49.31%
- 11億400万
- 2021年12月31日 +975.82%
- 118億7700万
- 2022年3月31日 +33.59%
- 158億6700万
- 2022年6月30日 -87.64%
- 19億6100万
- 2022年9月30日 -43.04%
- 11億1700万
- 2022年12月31日 +886.75%
- 110億2200万
- 2023年3月31日 +34.1%
- 147億8100万
- 2023年6月30日 -96.16%
- 5億6700万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 72億600万
- 2023年12月31日 +53.71%
- 110億7600万
- 2024年3月31日 +33%
- 147億3100万
- 2024年6月30日 -87.03%
- 19億1000万
- 2024年9月30日 +305.45%
- 77億4400万
- 2024年12月31日 +51.46%
- 117億2900万
- 2025年3月31日 +33.09%
- 156億1000万
- 2025年6月30日 -74.91%
- 39億1700万
- 2025年9月30日 +107.2%
- 81億1600万
- 2025年12月31日 +48.73%
- 120億7100万
- 2026年3月31日 +33.42%
- 161億500万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/25 10:43
(注)第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー :無第1四半期連結累計期間 中間連結会計期間 第3四半期連結累計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 48,994 111,046 181,796 257,204 税金等調整前中間(四半期)(当期)純利益(百万円) 1,098 4,347 10,192 17,261 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものである。2025/06/25 10:43
当社は、売上集計区分から事業セグメントを決定し、さらに売上高、利益又は損失もしくは資産の重要性が高いものを報告セグメントとした。
当社グループは、設備工事、リース、警備、不動産管理、製造・販売、廃棄物処理及び電力販売の事業を営んでおり、「設備工事業」を報告セグメントとしている。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/06/25 10:43
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 東北電力ネットワーク㈱ 104,343 設備工事業・その他 - #4 会計方針に関する事項（連結）
- ③ ファイナンス・リース取引に係る収益2025/06/25 10:43
リース料受取時に売上高と売上原価を計上する方法によっている。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #5 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/25 10:43
(注) 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、リース事業、警備業、不動産業、製造業、廃棄物処理業及び電気事業を含んでいる。(単位:百万円) その他の収益 - 1,509 1,509 外部顧客への売上高 239,963 3,208 243,171
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、セグメント利益は、営業利益ベースの数値である。セグメント間の取引価格及び振替価格は、市場実勢価格等に基づいている。2025/06/25 10:43 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。2025/06/25 10:43 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2025/06/25 10:43
- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 加えて、昨年10月に策定した「ユアテック人財戦略」の主要施策である「人財確保」「人財育成」「労働環境」「エンゲージメント」に資する施策の展開により人財の維持・育成に努めるとともに、デジタル技術の活用による現場業務の効率化、経理業務や契約業務のデジタル化、学習管理システム導入などの継続的なDXの推進により、経営基盤の強化に努めてきた。2025/06/25 10:43
当社グループの当連結会計年度の売上高は257,204百万円となり、前連結会計年度に比べ14,032百万円(5.8%)の増収となった。
利益面については、営業利益は16,185百万円となり、前連結会計年度に比べ5,661百万円(53.8%)の増益、経常利益は17,302百万円となり、前連結会計年度に比べ5,417百万円(45.6%)の増益、親会社株主に帰属する当期純利益は11,982百万円となり、前連結会計年度に比べ4,472百万円(59.6%)の増益となった。 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/25 10:43
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 一定の期間にわたり収益を認識する方法による売上高 137,107 145,533
設備工事業においては、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 3 会計方針に関する事項 (5) 重要な収益及び費用の計上基準 ① 工事契約に係る収益」に記載のとおり、履行義務を充足するにつれて一定の期間にわたり収益を認識している。履行義務の充足に係る進捗度の見積りは、各報告期間の期末日までに発生した工事原価が、予想される工事原価総額に占める割合(インプット法)に基づいて行っている。 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/25 10:43
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載していない。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載している。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
