有価証券報告書-第138期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
1)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	2年～20年

2)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定額法を採用しています。
なお、ソフトウエアについては当社及び国内連結子会社は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、顧客関係資産については将来の収益獲得見込期間(6年～15年)に基づく定額法によっております。
3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。