有価証券報告書-第137期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
1)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りです。

建物及び構築物	3年～50年
機械装置及び運搬具	2年～20年

2)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定額法を採用しています。
なお、ソフトウエアについては当社及び国内連結子会社は社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。