有価証券報告書-第120期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※5.減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上した。
Ⅰ 前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
当社グループは、減損損失の算定に当たり、主として損益の単位となる事業グループを基準に資産のグルーピングを行っている。また、貸与資産、遊休資産については個別物件ごとに減損の検討を行っている。
この結果、収益性が低下した資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,563百万円)として特別損失に計上した。
その資産グループ別の内訳は、エネルギー関連部材製造設備2,750百万円、その他813百万円であり、固定資産の種類別の内訳は、機械装置1,844百万円、建物及び構築物924百万円、その他794百万円である。
回収可能価額は、遊休資産は正味売却価額、それ以外の資産は使用価値により測定しているが、売却価額の算定が困難な遊休資産については、主として帳簿価額を備忘価額まで減額している。使用価値は、主として将来キャッシュ・フローを10%で割り引いて算定している。
Ⅱ 当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略している。
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上した。
Ⅰ 前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
| 場 所 | 用 途 | 種 類 |
| 北九州市戸畑区 他 | エネルギー関連部材製造設備 他 | 機械装置、建物及び構築物、その他 |
当社グループは、減損損失の算定に当たり、主として損益の単位となる事業グループを基準に資産のグルーピングを行っている。また、貸与資産、遊休資産については個別物件ごとに減損の検討を行っている。
この結果、収益性が低下した資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,563百万円)として特別損失に計上した。
その資産グループ別の内訳は、エネルギー関連部材製造設備2,750百万円、その他813百万円であり、固定資産の種類別の内訳は、機械装置1,844百万円、建物及び構築物924百万円、その他794百万円である。
回収可能価額は、遊休資産は正味売却価額、それ以外の資産は使用価値により測定しているが、売却価額の算定が困難な遊休資産については、主として帳簿価額を備忘価額まで減額している。使用価値は、主として将来キャッシュ・フローを10%で割り引いて算定している。
Ⅱ 当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略している。