5288 アジアパイル HD

5288
2026/08/17
時価
596億円
PER 予
7.74倍
2010年以降
赤字-21.85倍
(2010-2026年)
PBR
1.1倍
2010年以降
0.28-1.84倍
(2010-2026年)
配当 予
4.47%
ROE 予
14.2%
ROA 予
7.41%
資料
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アジアパイル HD(5288)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
611億5400万
2009年3月31日 +14.52%
700億3300万
2009年12月31日 -51.22%
341億6500万
2010年3月31日 +28.3%
438億3400万
2010年6月30日 -73.99%
114億
2010年9月30日 +103.53%
232億200万
2010年12月31日 +47.33%
341億8300万
2011年3月31日 +32.22%
451億9800万
2011年6月30日 -73.2%
121億1200万
2011年9月30日 +90.95%
231億2800万
2011年12月31日 +53.57%
355億1700万
2012年3月31日 +32.85%
471億8400万
2012年6月30日 -73.5%
125億200万
2012年9月30日 +99.58%
249億5100万
2012年12月31日 +55.14%
387億900万
2013年3月31日 +35.68%
525億2100万
2013年6月30日 -70.59%
154億4900万
2013年9月30日 +105.07%
316億8200万
2013年12月31日 +58.8%
503億1100万
2014年3月31日 +30.74%
657億7900万
2014年6月30日 -75.41%
161億7700万
2014年9月30日 +100.81%
324億8500万
2014年12月31日 +53.51%
498億6800万
2015年3月31日 +34.69%
671億6900万
2015年6月30日 -71.33%
192億5800万
2015年9月30日 +102.53%
390億300万
2015年12月31日 +45.23%
566億4300万
2016年3月31日 +27.25%
720億7800万
2016年6月30日 -77.48%
162億3400万
2016年9月30日 +120.56%
358億600万
2016年12月31日 +52.44%
545億8400万
2017年3月31日 +36.34%
744億2200万
2017年6月30日 -74.98%
186億1700万
2017年9月30日 +100.7%
373億6500万
2017年12月31日 +55.34%
580億4200万
2018年3月31日 +34.38%
779億9400万
2018年6月30日 -71.43%
222億8000万
2018年9月30日 +95.2%
434億9100万
2018年12月31日 +48.48%
645億7500万
2019年3月31日 +32.51%
855億6600万
2019年6月30日 -73.3%
228億4700万
2019年9月30日 +105.55%
469億6200万
2019年12月31日 +45.67%
684億1000万
2020年3月31日 +36.2%
931億7500万
2020年6月30日 -76.65%
217億5300万
2020年9月30日 +109.3%
455億2800万
2020年12月31日 +48.85%
677億6700万
2021年3月31日 +28.66%
871億9200万
2021年6月30日 -72.1%
243億2700万
2021年9月30日 +88.21%
457億8600万
2021年12月31日 +50.73%
690億1100万
2022年3月31日 +35.02%
931億7600万
2022年6月30日 -70.21%
277億6100万
2022年9月30日 +94.97%
541億2500万
2022年12月31日 +52.46%
825億1900万
2023年3月31日 +33.6%
1102億4500万
2023年6月30日 -77.31%
250億1800万
2023年9月30日 +97.32%
493億6600万
2023年12月31日 +54.21%
761億2800万
2024年3月31日 +35.5%
1031億5100万
2024年6月30日 -79.17%
214億8400万
2024年9月30日 +112.82%
457億2300万
2024年12月31日 +57.78%
721億4000万
2025年3月31日 +39.73%
1008億300万
2025年6月30日 -72.85%
273億6600万
2025年9月30日 +96.9%
538億8500万
2025年12月31日 +55.37%
837億2100万
2026年3月31日 +38.5%
1159億5600万
2026年6月30日 -74.15%
299億7200万

個別

2008年3月31日
573億8500万
2009年3月31日 +15.57%
663億2200万
2010年3月31日 -36.3%
422億4800万
2011年3月31日 +3.5%
437億2500万
2012年3月31日 +4.99%
459億900万
2013年3月31日 +11.87%
513億5900万
2014年3月31日 +24.94%
641億6600万
2015年3月31日 -4.43%
613億2500万
2016年3月31日 -42.68%
351億5400万
2017年3月31日 -98.01%
6億9900万
2018年3月31日 +220.89%
22億4300万
2019年3月31日 -46.68%
11億9600万
2020年3月31日 +15.8%
13億8500万
2021年3月31日 +9.68%
15億1900万
2022年3月31日 -9.48%
13億7500万
2023年3月31日 +9.67%
15億800万
2024年3月31日 +39.32%
21億100万
2025年3月31日 +20.47%
25億3100万
2026年3月31日 +0.43%
25億4200万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期中間連結会計期間第3四半期当連結会計年度
売上高(百万円)27,36653,88583,721115,956
税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(百万円)2,9415,9738,67410,991
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。
2026/06/24 16:55
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは、基礎工事関連事業を営んでおり、「国内事業」と「海外事業」の2つを報告セグメントとしております。「国内セグメント」は、当社及び事業子会社であるジャパンパイル㈱を始めとした国内連結子会社、「海外セグメント」は、ベトナムの事業子会社であるPhan Vu Investment Corporation及びその連結子会社、並びにミャンマーの事業子会社であるVJP Co., Ltd.(2025年6月末付で連結の範囲から除く)にて構成されております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2026/06/24 16:55
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
非連結子会社名
一般社団法人基礎構造研究会
JPネクスト㈱
(連結の範囲から除いた理由)
一般社団法人基礎構造研究会及びJPネクスト㈱は小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2026/06/24 16:55
#4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
売上高の10%以上を占める特定の顧客がないため、該当事項はありません。
2026/06/24 16:55
#5 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
4.当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額
売上高-百万円
営業利益△11
2026/06/24 16:55
#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした金額であります。また、セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。2026/06/24 16:55
#7 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は当社及び連結子会社の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2026/06/24 16:55
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
こうした中、当社グループにおいては、工事の大型化が進む中で、一部の大型案件の着工遅延等の影響で、国内コンクリートパイル出荷量は前年同期比2.6%の減少となりました。一方で、当社グループはすべての基礎杭(コンクリートパイル、鋼管杭、場所打ち杭)を扱う優位性を生かした最適な基礎構築提案によるワンストップ営業を推進し、また、生産及び施工工程の平準化・効率化によるコスト削減に努めて参りました。こうした取り組みが、収益性の高い大径・大規模工事案件の受注確保及び着実な工事進捗に寄与し、着工遅延等による影響を最小限にとどめ、増収増益を実現しました。
結果、国内事業の売上高は949億65百万円(前期比14.4%増)、営業利益は94億60百万円(同96.3%増)となりました。
b.海外事業
2026/06/24 16:55
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
一般社団法人基礎構造研究会及びJPネクスト㈱は小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項
2026/06/24 16:55
#10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※ 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
営業取引による取引高
売上高2,531百万円2,542百万円
その他の営業取引による取引高3334
2026/06/24 16:55

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