日本製鋼所（5631）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 324億7500万
2009年3月31日 +12.8%: 366億3300万
2009年12月31日 -38.74%: 224億4300万
2010年3月31日 +43.41%: 321億8500万
2010年6月30日 -84.87%: 48億7000万
2010年9月30日 +151.48%: 122億4700万
2010年12月31日 +56.76%: 191億9800万
2011年3月31日 +48.43%: 284億9500万
2011年6月30日 -73.07%: 76億7300万
2011年9月30日 +85.33%: 142億2000万
2011年12月31日 +33.23%: 189億4500万
2012年3月31日 +26.21%: 239億1100万
2012年6月30日 -84.77%: 36億4200万
2012年9月30日 +125.07%: 81億9700万
2012年12月31日 +64.57%: 134億9000万
2013年3月31日 +23.65%: 166億8000万
2013年6月30日 -92.6%: 12億3500万
2013年9月30日 +93.04%: 23億8400万
2013年12月31日 +155.33%: 60億8700万
2014年3月31日 +45.62%: 88億6400万
2014年6月30日 -95.66%: 3億8500万
2014年9月30日 +853.77%: 36億7200万
2014年12月31日 +64.3%: 60億3300万
2015年3月31日 +24.6%: 75億1700万
2015年6月30日 -92.92%: 5億3200万
2015年9月30日 +842.11%: 50億1200万
2015年12月31日 +91.5%: 95億9800万
2016年3月31日 +50.27%: 144億2300万
2016年6月30日 -75.14%: 35億8600万
2016年9月30日 +104.85%: 73億4600万
2016年12月31日 +40.61%: 103億2900万
2017年3月31日 +19.47%: 123億4000万
2017年6月30日 -61.65%: 47億3300万
2017年9月30日 +121.3%: 104億7400万
2017年12月31日 +64.88%: 172億7000万
2018年3月31日 +23.44%: 213億1800万
2018年6月30日 -67.22%: 69億8700万
2018年9月30日 +77.06%: 123億7100万
2018年12月31日 +53.96%: 190億4600万
2019年3月31日 +27.53%: 242億9000万
2019年6月30日 -71.21%: 69億9200万
2019年9月30日 +59.84%: 111億7600万
2019年12月31日 +33.38%: 149億700万
2020年3月31日 +25.5%: 187億900万
2020年6月30日 -94.64%: 10億300万
2020年9月30日 +371.49%: 47億2900万
2020年12月31日 +84.82%: 87億4000万
2021年3月31日 +17%: 102億2600万
2021年6月30日 -63.78%: 37億400万
2021年9月30日 +92.04%: 71億1300万
2021年12月31日 +42.42%: 101億3000万
2022年3月31日 +52.62%: 154億6000万
2022年6月30日 -95.81%: 6億4800万
2022年9月30日 +379.78%: 31億900万
2022年12月31日 +94.31%: 60億4100万
2023年3月31日 +129.2%: 138億4600万
2023年6月30日 -80.1%: 27億5500万
2023年9月30日 +109.95%: 57億8400万
2023年12月31日 +94.29%: 112億3800万
2024年3月31日 +60.3%: 180億1400万
2024年6月30日 -76.31%: 42億6800万
2024年9月30日 +94.21%: 82億8900万
2024年12月31日 +105.51%: 170億3500万
2025年3月31日 +33.98%: 228億2400万
2025年6月30日 -76.9%: 52億7200万
2025年9月30日 +131.26%: 121億9200万
2025年12月31日 +43.74%: 175億2500万

個別

2008年3月31日: 297億1800万
2009年3月31日 +16.29%: 345億5800万
2010年3月31日 -13.45%: 299億1100万
2011年3月31日 -13.07%: 260億200万
2012年3月31日 -23.53%: 198億8500万
2013年3月31日 -38.35%: 122億6000万
2014年3月31日 -44.13%: 68億5000万
2015年3月31日 -33.53%: 45億5300万
2016年3月31日 +92.6%: 87億6900万
2017年3月31日 -46.17%: 47億2000万
2018年3月31日 +156.12%: 120億8900万
2019年3月31日 +25.38%: 151億5700万
2020年3月31日 -29.22%: 107億2800万
2021年3月31日 -52.73%: 50億7100万
2022年3月31日 +46.01%: 74億400万
2023年3月31日 +12.57%: 83億3500万
2024年3月31日 +20.35%: 100億3100万
2025年3月31日 -10.4%: 89億8800万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益であります。
また、セグメント間の内部売上高又は振替高は第三者間取引価格に基づいております。
2025/06/20 15:30
#2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）: 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益であります。
また、セグメント間の内部売上高又は振替高は第三者間取引価格に基づいております。2025/06/20 15:30
#3 役員報酬（連結）: なお、部門業績評価は、経営戦略会議において、年度事業予算達成を目標とする評価基準(業績指標及び定性評価項目等)を事業年度期首に設定し、当該年度末における評価基準の達成率に基づき決定します。
当事業年度の部門業績評価における評価項目(業績指標)は、業績の早期回復を重視するために「受注高」及び「営業利益」としました。
エ.賞与
2025/06/20 15:30
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: このような状況のもと、当社グループでは10年後の2034年3月期における目指す姿を、「Purpose(パーパス)」のもと、サステナビリティ目標「社会課題を解決する産業機械と新素材の開発・実装を通じて持続可能で豊かな世界の実現に貢献する」及び財務目標「売上高5,000億円規模の企業グループへの成長」を同時に実現することとし、その中間地点である2029年3月期における目標を設定し、マテリアリティ解決と持続的企業価値向上を目指すための具体的なあり方として、中期経営計画「JGP2028」を策定し、これに基づき事業活動を推進してまいりました。
当社グループにおける当連結会計年度の業績につきましては、前年同期に比し、受注高は、産業機械事業及び素形材・エンジニアリング事業が共に減少したことから、3,102億95百万円(前年同期比7.4%減)となりました。売上高は、素形材・エンジニアリング事業は増加したものの産業機械事業が減少したことから、2,485億56百万円(前年同期比1.6%減)となりました。損益面では、素形材・エンジニアリング事業における売上高及び操業の増加もあり、営業利益は228億24百万円(前年同期比26.7%増)、経常利益は234億95百万円(前年同期比17.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は179億61百万円(前年同期比25.8%増)となりました。
セグメント別の業績は次のとおりであります。
2025/06/20 15:30