オーエスジー(6136)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年11月30日
- 144億1600万
- 2009年11月30日
- -27億3500万
- 2010年2月28日
- 3億200万
- 2010年5月31日 +738.08%
- 25億3100万
- 2010年8月31日 +110.39%
- 53億2500万
- 2010年11月30日 +41.3%
- 75億2400万
- 2011年2月28日 -74.28%
- 19億3500万
- 2011年5月31日 +175.71%
- 53億3500万
- 2011年8月31日 +68.27%
- 89億7700万
- 2011年11月30日 +37.07%
- 123億500万
- 2012年2月29日 -74.47%
- 31億4100万
- 2012年5月31日 +138.24%
- 74億8300万
- 2012年8月31日 +51.36%
- 113億2600万
- 2012年11月30日 +23.2%
- 139億5400万
- 2013年2月28日 -88%
- 16億7500万
- 2013年5月31日 +210.81%
- 52億600万
- 2013年8月31日 +71.8%
- 89億4400万
- 2013年11月30日 +43.41%
- 128億2700万
- 2014年2月28日 -74.12%
- 33億1900万
- 2014年5月31日 +135.55%
- 78億1800万
- 2014年8月31日 +62.84%
- 127億3100万
- 2014年11月30日 +36.79%
- 174億1500万
- 2015年2月28日 -72.13%
- 48億5400万
- 2015年5月31日 +126.95%
- 110億1600万
- 2015年8月31日 +51.42%
- 166億8000万
- 2015年11月30日 +29.48%
- 215億9700万
- 2016年2月29日 -77.82%
- 47億9100万
- 2016年5月31日 +105.28%
- 98億3500万
- 2016年8月31日 +47.1%
- 144億6700万
- 2016年11月30日 +26.12%
- 182億4600万
- 2017年2月28日 -76.16%
- 43億4900万
- 2017年5月31日 +109.73%
- 91億2100万
- 2017年8月31日 +53.14%
- 139億6800万
- 2017年11月30日 +37.01%
- 191億3700万
- 2018年2月28日 -71.63%
- 54億3000万
- 2018年5月31日 +106.65%
- 112億2100万
- 2018年8月31日 +53.84%
- 172億6200万
- 2018年11月30日 +30.46%
- 225億2000万
- 2019年2月28日 -76.75%
- 52億3700万
- 2019年5月31日 +122.23%
- 116億3800万
- 2019年8月31日 +35.24%
- 157億3900万
- 2019年11月30日 +24.24%
- 195億5400万
- 2020年2月29日 -81.91%
- 35億3800万
- 2020年5月31日 +70.35%
- 60億2700万
- 2020年8月31日 -3.09%
- 58億4100万
- 2020年11月30日 +43.74%
- 83億9600万
- 2021年2月28日 -72.63%
- 22億9800万
- 2021年5月31日 +208.57%
- 70億9100万
- 2021年8月31日 +59.51%
- 113億1100万
- 2021年11月30日 +42.38%
- 161億500万
- 2022年2月28日 -72.42%
- 44億4200万
- 2022年5月31日 +121.63%
- 98億4500万
- 2022年8月31日 +52.71%
- 150億3400万
- 2022年11月30日 +45.66%
- 218億9800万
- 2023年2月28日 -79.39%
- 45億1300万
- 2023年5月31日 +110.37%
- 94億9400万
- 2023年8月31日 +48.36%
- 140億8500万
- 2023年11月30日 +40.58%
- 198億
- 2024年2月29日 -79.28%
- 41億200万
- 2024年5月31日 +138.05%
- 97億6500万
- 2024年8月31日 +48.07%
- 144億5900万
- 2024年11月30日 +30.49%
- 188億6800万
- 2025年2月28日 -79.41%
- 38億8400万
- 2025年5月31日 +144.18%
- 94億8400万
- 2025年8月31日 +45.08%
- 137億5900万
- 2025年11月30日 +47.76%
- 203億3000万
個別
- 2008年11月30日
- 33億5700万
- 2009年11月30日
- -39億9400万
- 2010年11月30日
- 9億7700万
- 2011年11月30日 +276.46%
- 36億7800万
- 2012年11月30日 +30.64%
- 48億500万
- 2013年11月30日 -13.24%
- 41億6900万
- 2014年5月31日 -26.31%
- 30億7200万
- 2014年11月30日 +107.62%
- 63億7800万
- 2015年11月30日 +32.08%
- 84億2400万
- 2016年11月30日 -29.88%
- 59億700万
- 2017年11月30日 +19.52%
- 70億6000万
- 2018年11月30日 +11.67%
- 78億8400万
- 2019年5月31日 -34.74%
- 51億4500万
- 2019年11月30日 +74.13%
- 89億5900万
- 2020年5月31日 -78.21%
- 19億5200万
- 2020年11月30日 -9.02%
- 17億7600万
- 2021年11月30日 +175.39%
- 48億9100万
- 2022年11月30日 +37.58%
- 67億2900万
- 2023年11月30日 -20.06%
- 53億7900万
- 2024年11月30日 -3.79%
- 51億7500万
- 2025年11月30日 +23.17%
- 63億7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 セグメント利益の調整額、セグメント資産の調整額、減価償却費の調整額、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去であります。2026/02/19 10:01
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年12月1日 至 2025年11月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/02/19 10:01
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2026/02/19 10:01
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- ・算定方法:2026/02/19 10:01
利益連動賞与支給額(※1) = 業績連動報酬損金経理前連結営業利益(※2) × 役位別賞与基準係数(※3)
(※1) 算定結果については、百万円未満を切り捨てるものとします。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、持続的な成長を目指す中、2025年11月期より3ヶ年の中期経営計画「Beyond the Limit 2027」を策定いたしました。2026/02/19 10:01
カーボンニュートラルの時代に向けて、世界のモノづくり産業に貢献するエッセンシャル・プレーヤーとなることを長期ビジョンとして新たに掲げるとともに、持続的な企業価値向上(サステナビリティ)に向けてESG経営を推進します。収益性や事業効率の改善を通して企業体質を再強化するとともに、ROEを新たに経営指標として設定し、資本効率の改善を行います。2027年11月期の経営目標としてROEは10%超、営業利益率は16%超を目標としております。
(3) 経営環境、中長期的な会社の経営戦略及び対処すべき課題 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における経済環境は、世界的に緩やかな回復基調となりました。インフレは前年と比較して落ち着きを見せ、米国や欧州では金融環境の改善が進みました。一方、日本では、景気・物価見通しが概ね計画通りに推移し、金融政策の正常化に向けた動きが見られました。また、米国の関税引き上げによる景気の下押しが懸念されたものの、各国の対応により影響は当初の想定よりも緩和されました。加えてAI関連需要の拡大も下支えとなり、全体的に底堅い成長を維持しました。2026/02/19 10:01
当社グループにおいては、日本ではAブランドの新製品を世界展開したことにより増収増益となりました。アジアでは中国やタイでの回復に加え、好調を維持するインドの影響もあり、増収増益となりました。一方、米州は米国における製造業の回復が遅れたことから売上高はほぼ横ばいでしたが、営業利益は減少しました。欧州・アフリカでは、為替換算の影響もあり売上高は増加しましたが、前半の減速が響き営業利益は減少しました。
以上の結果、売上高は160,619百万円(前期比3.3%増)、営業利益は20,330百万円(前期比7.7%増)、経常利益は22,354百万円(前期比12.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は14,334百万円(前期比6.7%増)となりました。また、海外売上高比率は前期と比較して増加し、68.2%(前期は68.0%)となっております。